教育業界ニュース
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BANDAI SPIRITSは、小学校向けプラモデル授業パッケージ「ガンプラアカデミア」を提供している。ガンプラアカデミアの申込受付は毎月14日に翌月分を締め切る。教材は無料で提供するが、授業は各学校の指導者が実施する。
大学生の61.8％、高校生の54.7％が普段の勉強にAIを活用していることが、Z世代トレンドラボ byGMOが行った調査結果より明らかになった。
文部科学省は2025年9月3日、2025年度（令和7年度）科学技術人材育成費補助事業「ダイバーシティ研究環境実現イニシアティブ」の選定機関を公表した。2025年度の新規取組機関として選定されたのは、長崎大学と琉球大学の2大学。
ベネッセコーポレーションは2025年9月3日、小中学校向けICT学習ソフト「ミライシード」に搭載する協働学習アプリ「オクリンクプラス」と、オンライングラフィックデザインソフト「Canva」の連携機能をリリースしたと発表した。
NSGグループの新潟総合学園は、文部科学省に申請した通信教育課程の情報デザイン学部の設置について、2025年8月29日付で設置認可を受けた。9月13日からのオンライン大学説明会では、情報デザイン学部のカリキュラムや入試概要、学費などの詳細について紹介する。
AI型教材「キュビナ」を開発・提供するCOMPASSは、学校単位での導入を希望する公立小中学校を対象に「キュビナ スターター版」の提供を開始した。あわせて、無償で試せる体験会およびトライアルを実施することを発表した。
noteは、和歌山県教育委員会と県の教育の魅力を広めるための連携協定を2025年9月2日に締結した。note社は法人向け高機能プランnote proの無償提供や勉強会の開催を通じ、県教委や各学校・教育施設の情報発信をサポートする。
NIJINが運営する小中一貫オルタナティブスクール「NIJINアカデミー」は、青森県むつ市教育委員会、TOPPANと連携し、2025年9月よりむつ市で不登校の小中学生への支援を開始する。
文部科学省は2025年8月20日、2024年度（令和6年度）学校における教育の情報化の実態等に関する調査の結果を取りまとめ、速報値を公表した。統合型校務支援システムは東京都や富山県など10都県が100％の整備率を達成。ICT活用指導力が高い教員がもっとも多いのは愛媛県だった。
Canva Japanは2025年9月20日、教育関係者向け「クラウド×生成AIで働き方と学び方改革を～Canva教育版 オンラインセミナー」を開催する。最新事例を学ぶほか、生成AIによるアプリ作成なども体験できる。参加費無料、定員100人、先着順。
文部科学省は2025年8月29日、高等教育の修学支援新制度の対象機関（確認大学等）を公表した。8月29日現在の全対象機関は、大学764校、短期大学245校、高等専門学校57校、専門学校2,069校の計3,135校。対象機関として新たに確認されたのは大学3校、短期大学1校、高等専門学校1校、専門学校40校だった。
文部科学省のあべ大臣は2025年9月2日、記者会見を行い、学校における防災対策やICT活用の現状について説明した。避難場所にもなる体育館の空調整備率には地域差があることを踏まえ、臨時特例交付金の積極的な活用を呼び掛けた。
大学入試センターは、2026年度の大学入学共通テストに向け、出願サイトの操作方法を解説する動画を2025年9月1日に公開した。動画は、出願内容の登録と検定料の支払い手順を詳しく説明している。受験生はこの動画を参考に、スムーズに手続きを進めることができる。
明日香が運営する保育研究プロジェクト「子ねくとラボ」の調査結果によると、約3割の保育士が育児休業の取得が困難または不可能と感じており、その理由として「人手不足で同僚に迷惑をかけるから」（38.8%）や「収入面での不安があるから」（34.7%）があげられた。
コクヨとチエルは、全国の教育施設向けにICT利活用を提案するマーケティング協業を2025年9月初旬より開始する。
大阪府のGLHS（グローバルリーダーズハイスクール）10校のひとつで府内屈指の進学校である茨木高校の高江洲良昌校長、ならびに英語科教諭の衛藤健先生、岡坂康大先生、加藤晃浩先生、木山陽介先生に同校の英語教育や「TOEFL Junior」の活用などについて話を聞いた。
