【EDIX2026】学びはどう変わるのか？ 現地で見えた教育テクノロジーの最前線
2026年5月13日から15日までの3日間にわたって、教育分野における日本最大級の展示会「EDIX（エディックス）東京」が東京ビッグサイト 東展示棟で開催された。会場のようすをレポートする。
教育業界ニュース
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2026年5月13日から15日までの3日間にわたって、教育分野における日本最大級の展示会「EDIX（エディックス）東京」が東京ビッグサイト 東展示棟で開催された。会場のようすをレポートする。
文部科学省は2026年5月14日、中央教育審議会の教職課程・免許・大学院課程ワーキンググループで「今後の教職課程や教員免許制度の在り方について（二次まとめ）案」を示した。教員の多様な専門性を可視化するよう、免許状に専門分野を付記する方針などが示された。
リシードは2026年6月9日、室蘭工業大学 理事・副学長、 デジタル・キャンパス推進室長、CDOの佐藤孝紀氏を招き、「大学DXは『導入』から『価値創出』へ ー地方・単科大学における実装と進化ー」と題したウェビナーを開催する。
校務におけるICT活用は定着しつつある一方で、教員の業務負担や教育の質といった本質的な課題は、依然として解決の途上にある。4番目のテーマ「ビジョン」では、AI時代における学校や教員のあり方を見据えながら、これからの教育とテクノロジーの関係について議論が交わされた。
教員の日常は、授業と会議の合間を縫って校内を移動し続ける多忙なものだ。1日を通して使える軽量・長時間バッテリーによるモバイル性の高さ、授業を妨げない静音性、そして起動遅延やトラブルによる「授業停止」を防ぐ安定性は、もはや前提条件と言える。3番目のテーマ「ハード設計」では、各社が重視する設計思想と、そのこだわりのポイントについて聞いた。
AIが科学技術の進歩を加速させる中、日本マイクロソフトに「AI for Science」の取り組みと研究者との共創の展望、2026年4月27日開催予定の研究者および関係者向け説明会について話を聞いた。
日本女子大学は2026年5月21日、従来の理学部を発展させ、工学領域を含む「理工学部（仮称）」を2029年4月に開設する構想を発表した。1学部1学科4専攻制を採用し、数学・物理学、情報理工学、化学生命、医薬工学の4専攻を新設予定。社会実装へとつなぐ工学的視点を含む総合力をもつ理系女性人材の育成を目指す。
ベネッセコーポレーションは2026年6月3日、ミライシードの特別セミナーとして「生成AI時代の情報活用能力と学びのデザインウェビナー」を開催する。生成AI活用が進む中、これから求められる情報活用能力や授業設計について考える。参加無料、事前申込制。
角川アスキー総合研究所は2026年5月20日、東京都の「2026年度 小中学生起業家教育プログラム」の公募を開始した。都内の小中学校を対象に、起業家教育プログラムの導入・実施を支援するもので、起業家教育プログラム実践10校、起業家講演（出前授業）30校を募集する。
learningBOXは2026年5月12日、スポーツ現場におけるハラスメント防止を目的とした部活動指導者向け教育コンテンツの無料提供を開始した。全国の学校教員や地域クラブ指導者などを対象に、ハラスメントの基礎知識や適切な指導方法を学べるeラーニング教材として提供する。
ValuesFusionは、小学生・中学生・高校生を対象としたアントレプレナーシップを育むプレゼンテーション大会「8回目スタートアップJr.アワード2026」の開催を決定し、2026年5月21日よりプレエントリーの受付を開始した。決勝大会は2027年3月6日に東京証券取引所「東証Arrows」で開催される。
富山県教育委員会は2026年5月19日、2027年度富山県公立学校教員採用選考検査における「選考基準」と「検査内容および評価の観点」を公表した。第1次・第2次検査それぞれの配点や評価項目、実技検査の内容などをまとめ、受検者に求める資質・能力を具体的に示している。
佐賀県教育委員会は2026年5月20日、2027年度（令和9年度）佐賀県公立学校教員採用選考試験の受験申込状況を公表した。採用予定者数約359人に対し、811人の応募があり、倍率は2.3倍。前年度より0.6ポイント上昇した。
朝日出版社と英語教育クロスリンクフォーラム組織委員会は2026年6月27日、東京・市ヶ谷のビジョンセンター市ヶ谷にて「英語教育クロスリンクフォーラム」の第1回講演会を開催する。共通テーマは「AIと英語教育」。参加費は1人1,100円（税込）で、定員は約100名。
教育関係者向け文具ブランド「＋teacher（プラスティーチャー）」を運営するtasuは2026年5月25日より、教育現場で活用できる新商品「目盛りフセン"mieru!"」「作文用フセン"tsuzuru!"」を＋teacher公式販売サイトおよびスマートスクールにて一般販売を開始する。
東京科学大学とFRONTEOは2026年4月1日、東京科学大学横浜キャンパス内に「FRONTEO AI創薬エコシステム協働研究拠点」を開設し、4月27日には調印式を開いた。仮説生成から実験検証まで一気通貫で実行できる体制を整え、日本発の創薬イノベーション創出を目指す。
北海道教育大学未来の学び協創研究センターは2026年5月31日、第34回セミナー「夜開催！学校で使える生成AI活用ワークショップとデジタル基盤教育の展望」をオンラインで開催する。対象は、現職教員・教員志望学生・教育関係者。参加費無料、定員100名。
神奈川県私立中学高等学校協会は2026年5月19日、政令指定都市を道府県から独立させる「特別自治市構想」に反対する要望書を神奈川県に提出した。構想で地域間の分断が進めば、教育環境にも影響を与えるとして、反対の意を表明している。
東急建設は、国土交通省 関東地方整備局 関東技術事務所の「建設技術展示館」の東京理科大学ブースにて、学生用教材「駅から考える街づくりすごろく」の展示を開始した。ゲームを通じて、駅を中心とした街づくりを学べる。展示期間は2029年3月までの予定。Webサイトからダウンロードも可。
朝日出版社と旺文社は、高校英語教員を対象としたセミナー「2026年度 高校英語教育セミナー」を全3回の日程で開催する。第2回・第3回はオンライン配信も実施。リアル会場は東京または大阪で開催される。参加無料、事前申込制。定員は各会場50名、オンラインは100名。
東京都は2026年5月18日、行政に関する法令や専門知識等を学習し、行政業務の支援に特化した国産AIモデルを構築・実証するため、共同研究に参加する大学等の募集を開始した。2026年度の構築・実証費用は最大1億1,000万円。6月12日正午まで公募を受け付ける。
スタディラボは、2025年12月に配信したセミナー「デジタル化社会の中で子ども達をどう育むか」のアーカイブ配信を2026年6月2日から6月5日までの4日間、オンラインで無料実施する。脳科学者の川島隆太氏が、デジタル化社会における子供の育み方を脳科学の視点から解説する。
東京家政大学とコドモンは2,026年3月12日、保育ICT人材の育成に向けた産学連携に関する包括協定を締結した。同協定に基づき、授業内でのICT体験導入や2,027年度の演習科目新設などを通じ、実践的な教育を展開する。ICTを使いこなせる保育者の育成により、現場の課題解決と保育の質の向上を目指す。
日本女子大学は2026年5月21日、従来の理学部を発展させ、工学領域を含む「理工学部（仮称）」を2029年4月に開設する構想を発表した。1学部1学科4専攻制を採用し、数学・物理学、情報理工学、化学生命、医薬工学の4専攻を新設予定。社会実装へとつなぐ工学的視点を含む総合力をもつ理系女性人材の育成を目指す。
