【10/13 Zoom】大学DXセミナー：東北大学「データとAIで進化する大学」
リシードは2026年10月13日、東北大学経営戦略本部データ室主任経営企画スタッフの藤本一之氏を招き、「データとAIで進化する大学」と題したウェビナーを開催する。
教育業界ニュース
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リシードは2026年10月13日、東北大学経営戦略本部データ室主任経営企画スタッフの藤本一之氏を招き、「データとAIで進化する大学」と題したウェビナーを開催する。
福井大学と内田洋行は2026年8月、教育DXや教育アセスメントの推進を目的とした包括連携協定を締結した。附属義務教育学校を実証の場に、学習空間・教育データ・評価を一体で設計し、探究を支える環境づくりをめざす。未来型理科室での7年生の理科公開授業では、デジタル顕微鏡の映像を8分割で共有し、個の観察を学級全体の議論へと広げた。
「明日使える指導術」は、小学校・中学校で約10年の教員経験をもつ現役中学校教諭 阪野一輝氏による寄稿。今回のテーマは、「指導を仕組みに変える、教師がいなくても育つ学級づくり」。
関西学院 情報化推進機構 DX推進専任主管の藤澤快氏が登壇したウェビナーをもとに、関西学院が取り組む全学電話DXの狙いと導入プロセス、そこから見えてきた大学DXの可能性について紹介する。
文部科学省が推進する「N-E.X.T.ハイスクール」のキックオフフォーラムが2026年8月24日に開催され、フォーラム冒頭でプロジェクトのロゴが発表された。
2027年開校予定の新潟県立国際フロンティア高等学校が、公立高校初のケンブリッジ国際教育プログラム導入を目指す。新潟県教育庁高等学校教育課 課長の今井亮二氏と、同課将来構想推進室 副参事（指導主事）の内川未奈希氏に、国際フロンティア高校を設置するねらいを聞…
学校に寄せられるクレーム「学校への問合せがしにくい」について、クラス担任として豊富な経験がある鈴木邦明氏に、対応する際のポイントを聞いた。
仙台市教育委員会は2026年10月2日、2027年度（令和9年度）仙台市立学校教員採用選考の第2次選考結果を発表した。名簿登載者数は、前年度比3人増の323人であった。
熊本市教育委員会は2026年10月2日、2027年度（令和9年度）熊本市立学校教員採用選考試験の第二次選考試験の実施状況を発表した。第二次選考試験の合格者は、全校種をあわせて249人で、倍率は2.2倍となった。
文部科学省は2026年9月30日、「2040年を見据えた高等教育改革の方向性について～大学等の機能強化と量的規模適正化～」を公表した。18歳人口の急減や産業構造の変化に対応し、大学の規模適正化と機能強化を一体的に推進するなど、2040年に向けた高等教育改革の方向性を掲げている。
国際ビジネスコミュニケーション協会（IIBC）は、2027年2月14日と3月6日に実施するTOEIC Listening & Reading Test（TOEIC L&R）公開テストにおいて、新たに合計14受験地を追加すると発表した。2月14日実施分は33受験地から45受験地へ、3月6日実施分は16受験地から18受験…
文部科学省は2026年9月30日、小学校6年生と中学校3年生を対象に実施した2026年度全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）の都道府県別・政令指定都市別の分析結果を公表した。「家にある本の冊数」と各教科の正答率に相関があった一方、ICT活用などを背景に地域差もみられた。
東京都教育委員会は2026年10月1日、東京都公立学校スクールカウンセラー（会計年度任用職員）の募集を開始した。任用予定者数は再度任用者を含む1,700名程度。応募締切は10月15日。
奈良教育大学（奈良市高畑町）と奈良県立医科大学（橿原市四条町）は2026年9月29日、「医教連携」にかかる覚書を締結した。「教育学」と「医学・医療」の連携により、研究や実践の推進、人的・知的資源の活用など、相互の発展および社会貢献活動を目指す。
東京都教育委員会は2026年10月1日、2027年度（令和9年度）都立特別支援学校病弱教育支援員（会計年度任用職員）の募集を開始した。採用予定人数は数名程度。2027年4月1日から2028年3月31日まで、都立特別支援学校で勤務する。
新潟県教育委員会は2026年9月30日、2026年度（令和8年度）実施新潟県公立学校教員採用選考検査「秋選考」（追加募集）の実施を発表した。出願できるのは小学校、中学校（国語・数学・音楽・美術・家庭・英語・技術）、高等学校（英語・農業・工業・情報）、特別支援学校など。実施要項は10月上旬に公表予定。
北九州市教育委員会は2026年9月30日、2027年度（2026年度実施）北九州市公立学校教員採用候補者選考の第2次試験合格者を発表した。志願者総数694人に対し第2次試験では180人が合格した。
京都府教育委員会は2026年9月30日、2027年度（令和9年度）京都府公立学校教員採用選考試験の2次試験の結果および実施状況をWebサイトで公表した。採用予定人数540人に対し、最終合格者は予定数を上回る551人。倍率（受験者数／名簿登載者数）は2.5倍だった。
東京都教育委員会は2026年9月30日、2026年度（令和8年度）東京都公立学校教員採用候補者選考（2027年度採用）の全体や選考種別ごとの状況を発表した。全体の応募者数は1万728人、受験者数は8,966人、名簿登載者数は4,586人で、受験倍率は2.0倍となった。
石川県教育委員会は2026年9月25日、2027年度（令和9年度）石川県公立学校教員採用候補者選考試験の結果を公表した。受験者数は前年度比72人減の783人で、このうち341人が最終合格（採用候補者決定）した。最終倍率は前年度比0.4ポイント減の2.3倍となった。
広島県・広島市教育委員会は2026年9月25日、2027年度（令和9年度）広島県・広島市公立学校教員採用候補者選考試験の最終合格者を発表した。名簿登載者は、小学校388人、中学校288人、高等学校146人などの計922人で、最終倍率は2.7倍となった。
栃木県教育委員会は2026年9月25日、2027年度（令和9年度）栃木県公立学校新規採用教員選考試験の合格状況を発表した。最終合格者数は前年度比51人減の542人、最終受験倍率は、前年度比0.1ポイント増の3.0倍となった。
