【明日使える指導術】指導を仕組みに変える、教師がいなくても育つ学級づくり
「明日使える指導術」は、小学校・中学校で約10年の教員経験をもつ現役中学校教諭 阪野一輝氏による寄稿。今回のテーマは、「指導を仕組みに変える、教師がいなくても育つ学級づくり」。
教育業界ニュース
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「明日使える指導術」は、小学校・中学校で約10年の教員経験をもつ現役中学校教諭 阪野一輝氏による寄稿。今回のテーマは、「指導を仕組みに変える、教師がいなくても育つ学級づくり」。
関西学院 情報化推進機構 DX推進専任主管の藤澤快氏が登壇したウェビナーをもとに、関西学院が取り組む全学電話DXの狙いと導入プロセス、そこから見えてきた大学DXの可能性について紹介する。
文部科学省が推進する「N-E.X.T.ハイスクール」のキックオフフォーラムが2026年8月24日に開催され、フォーラム冒頭でプロジェクトのロゴが発表された。
2027年開校予定の新潟県立国際フロンティア高等学校が、公立高校初のケンブリッジ国際教育プログラム導入を目指す。新潟県教育庁高等学校教育課 課長の今井亮二氏と、同課将来構想推進室 副参事（指導主事）の内川未奈希氏に、国際フロンティア高校を設置するねらいを聞…
リシードは2026年9月15日、京都産業大学 経営学部 准教授・学長特命アドバイザー（産学官共創）の森口文博氏を招き、「学生を巻き込む、双方向・参加型の大人数講義DXへの挑戦」と題したウェビナーを開催する。
「AI時代の教育」は、元高校英語科教諭である林直宏氏による寄稿。今回のテーマは、「教員の仕事はどう変わるか…生成AIが広げる英語教材づくりの可能性」。
文部科学省は2026年8月20日、2026年度（令和8年度）DXハイスクール事例集を公開した。公立・私立1,249校が採択された同事業で、農業DXや半導体人材育成、メタバースを活用した農産物販売など、3校の特色ある取組みを紹介している。
文部科学省は2026年8月28日、2027年度（令和9年度）開設予定の大学等の設置に係る答申について公表した。太田医療科学大学（群馬県）と中央医療大学（神奈川県）の私立2校は、大学設置を「可」とする答申がなされた。
政府は2026年7月21日、「デジタル社会の実現に向けた重点計画」を閣議決定した。リシードでは、同計画に盛り込まれた教育分野の施策を順次紹介する。今回は、「デジタル教科書の円滑な導入と活用」を取り上げる。
ガイアックスは2026年10月から2027年3月にかけ、全国の教育委員会を対象に、講師を派遣して生成AIの活用やリスク対策を学ぶ無償の生成AI活用研修を各地で実施する。10自治体を募集し、オンラインでの事前すり合わせを行ったうえで、対面のワークショップ形式による講義と体験を無償で提供する。
「明日使える指導術」は、小学校・中学校で約10年の教員経験をもつ現役中学校教諭 阪野一輝氏による寄稿。今回のテーマは、「指導を仕組みに変える、教師がいなくても育つ学級づくり」。
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2026年8月31日、「Teacher’s［Shift］～新しい学びと先生の働き方改革～」第282回を公開した。浦和実業学園中学校・高等学校の田口純平先生をゲストに迎え、離職率を激減させた新たな施策について迫る。
文部科学省は2026年8月28日、2027年度（令和9年度）からの私立大学等の収容定員の変更に係る学則変更予定一覧を公開した。私大8校・短大1校が収容定員の変更、うち中央大学など定員の増加などを予定している。
文部科学省は2026年8月28日、「学校と保護者・地域住民等とのより良い関係構築のためのガイドライン」を作成し、公表した。10月1日から「カスタマーハラスメント」への対応が事業主の義務として位置付けられることを踏まえ、学校設置者向けに方針の明確化や相談体制の整備など、求められる対応を解説している。
文部科学省は2026年8月28日、2027年度文部科学省概算要求等の発表資料一覧を公表した。一般会計の要求・要望額は8兆7,750億円で、2026年度予算額から2兆8,941億円増。このうち「強く豊かな日本」投資枠として2兆1,830億円を盛り込んだ。
「AI時代の教育」は、元高校英語科教諭である林直宏氏による寄稿。今回のテーマは、「生成AIを『学ぶ道具』にするには…プロンプト設計から個別最適な学びへ」。
文部科学省は2026年8月28日、外国人児童生徒等の就学の促進について通知した。「外国人の子供の就学促進および就学状況の把握等に関する指針」（2020年）を改訂したもので、外国人児童生徒等の就学状況の把握や、就学案内等の徹底、不就学の子供への支援、学校への円滑な受入れなどについてまとめている。
松本洋平文部科学大臣は2026年8月28日の記者会見で、2027年度文部科学省概算要求について説明した。要求・要望額は総額8兆7,750億円で、前年度比2兆8,941億円増。松本大臣は、文部科学省の政策を「未来への投資」と位置付け、必要な予算を当初予算に計上すべく要求していると述べた。
政府は2026年7月21日、「デジタル社会の実現に向けた重点計画」を閣議決定した。リシードでは、同計画に盛り込まれた教育分野の施策を順次紹介する。今回は、「こどもデータ連携の取組みの推進」を取りあげる。
「教師への扉」は、中学校・高等学校での教員経験を経て、現在は大学で教員養成に携わる渡辺朗生氏による寄稿。今回のテーマは、「教員採用試験における『多様な人材確保』の時代」。
大学入試センターは、高校関係者向けに開催した「大学入学共通テスト説明協議会」のアーカイブ動画をWebサイトで公開している。この記事では「大学入学者選抜の最新動向について」と題した動画で説明された受験者による不正行為の防止や入試の実施体制について紹介する。
先週（2026年8月24日～28日）公開された記事から、教育業界の動向を振り返る。東京新聞の報道に文科省が訂正要求、地域教員希望枠12大学の事業概要公表、国際競争力けん引学部に東北大等が認定などのニュースがあった。また、8月31日以降に開催されるイベントを7件紹介する。
