【明日使える指導術】指導を仕組みに変える、教師がいなくても育つ学級づくり
「明日使える指導術」は、小学校・中学校で約10年の教員経験をもつ現役中学校教諭 阪野一輝氏による寄稿。今回のテーマは、「指導を仕組みに変える、教師がいなくても育つ学級づくり」。
教育業界ニュース
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「明日使える指導術」は、小学校・中学校で約10年の教員経験をもつ現役中学校教諭 阪野一輝氏による寄稿。今回のテーマは、「指導を仕組みに変える、教師がいなくても育つ学級づくり」。
関西学院 情報化推進機構 DX推進専任主管の藤澤快氏が登壇したウェビナーをもとに、関西学院が取り組む全学電話DXの狙いと導入プロセス、そこから見えてきた大学DXの可能性について紹介する。
文部科学省が推進する「N-E.X.T.ハイスクール」のキックオフフォーラムが2026年8月24日に開催され、フォーラム冒頭でプロジェクトのロゴが発表された。
2027年開校予定の新潟県立国際フロンティア高等学校が、公立高校初のケンブリッジ国際教育プログラム導入を目指す。新潟県教育庁高等学校教育課 課長の今井亮二氏と、同課将来構想推進室 副参事（指導主事）の内川未奈希氏に、国際フロンティア高校を設置するねらいを聞…
リシードは2026年9月15日、京都産業大学 経営学部 准教授・学長特命アドバイザー（産学官共創）の森口文博氏を招き、「学生を巻き込む、双方向・参加型の大人数講義DXへの挑戦」と題したウェビナーを開催する。
「AI時代の教育」は、元高校英語科教諭である林直宏氏による寄稿。今回のテーマは、「教員の仕事はどう変わるか…生成AIが広げる英語教材づくりの可能性」。
国立教育政策研究所は、2026年8月19日と20日にWeb形式で開催した「2026年度全国学力・学習状況調査の調査結果を踏まえた学習指導の改善・充実に向けた説明会」の説明動画を公開した。小学校国語・算数、中学校国語・数学・英語の各教科について、学習指導の改善・充実のポイントを動画で確認できる。
文部科学省は2026年8月31日、「令和8年熊本地震」の発生にともなう2027年度（令和9年度）入学者選抜の対応について、全国の国公私立大学に通知を出した。被災した受験生に最大限配慮し、出願手続きの弾力化や別日程への受験振替など、各大学の実情に応じて柔軟な措置を講じるよう求めている。
大阪産業大学は2026年9月1日付で、経営学部経営学科教授で前副学長の二村雅子氏が学長に就任したと発表した。任期は2029年8月31日まで3年間。開学以来初の女性学長かつ最年少（49歳）での就任となる。
NTTデータとNTTデータ関西は2026年9月1日より、京都外国語大学・京都外国語短期大学向けに学費納付・収納をオンライン化するサービスの提供を開始した。学費負担者はスマートフォンやパソコンから多様な手段で24時間納付できるようになり、大学職員の収納管理業務の効率化も実現する。
文部科学省の「高等専門学校の機能強化に関する検討会」は2026年8月28日、中間整理を公表した。「量的拡大」「質的向上」「国際通用性の確保」という3つの観点から、機能強化に向けた取組みを整理し、公私立高専の新設促進、運営費交付金予算の拡充、学位授与を可能とする制度の整備などを盛り込んでいる。
文部科学省は2026年9月1日、Asian International Mobility for Students（AIMS（エイムズ））Programme参加大学選定の審査結果を公表し、茨城大学など9大学を選定した。
文部科学省は2026年8月28日、「秩序ある共生社会の実現に向けた日本語教育支援総合パッケージ」を公表した。日本語指導が必要な児童生徒が急増する中、日本語教育支援を抜本的に強化するための施策を国が主導して進めていく。
駿台教育センターは2026年9月14日より、教育関係者向けイベント「Edu NEXT」を全国で順次開催する。細田眞由美氏が次期学習指導要領を見据えた教育改革やICT・AI活用について講演を行う。参加無料、事前申込制。
NPO法人そらべあ基金は、ソニー生命保険の寄付金をもとに、全国の幼稚園・保育園・こども園など3園に太陽光発電設備「そらべあ発電所」を無償で寄贈する「そらべあスマイルプロジェクト」を実施し、参加園を募集している。応募期間は2026年9月1日から11月16日まで。
日本大学は2026年8月27日、ETS、IIBCと英語教育の発展と学習者の英語力向上に向けたMOUを締結した。TOEIC ProgramやTOEFL ITPなどのテスト活用、成果の共有・発信、調査研究支援などで協力する。
千葉県教育委員会は、2027年度（令和9年度）千葉県・千葉市公立学校教員採用候補者選考において、秋選考（第2回）となる他県等現職特例選考・元教諭特例選考Bを2026年10月3日に実施する。申込みは9月14日午後5時まで。
長野県教育委員会は2026年8月31日、2027年度（令和9年度）長野県公立高等学校教員採用2次選考の結果を発表した。1次選考通過者305人のうち、128人が2次選考に合格した。
大分県教育委員会は2026年8月31日、2027年度（令和9年度）採用の大分県公立学校教員採用選考試験の総合結果を公表した。1次免除者311人と第1次試験受験者数792人のうち、最終合格者数は460人で実質倍率は2.5倍（特別選考を含む）となった。
文部科学省は2026年8月31日、令和6年度（2024年度）間における「教育委員会の現状に関する調査」結果を公表した。総合教育会議では、大綱の策定のほか、学力に関する施策、不登校対策、学校における働き方改革などさまざまな内容が取り上げられていることがわかった。
文部科学省は2026年8月31日、次期学習指導要領等に向けた審議まとめ（素案）を公表した。情報活用能力を学びの基盤として強化し、授業時数の柔軟化や学習評価の見直し、国語・外国語教育の改善などを盛り込んだ。2030年度以降、順次全面実施する。
文部科学省は2026年8月20日、2026年度（令和8年度）DXハイスクール事例集を公開した。公立・私立1,249校が採択された同事業で、農業DXや半導体人材育成、メタバースを活用した農産物販売など、3校の特色ある取組みを紹介している。
