大人数講義でも学生を巻き込む、Slido活用のDX実践とは
2026年9月15日、リシードでは京都産業大学経営学部准教授の森口文博氏を招き、オンラインセミナーを開催した。「学生を巻き込む、双方向・参加型の大人数講義DXへの挑戦」と題し、大規模講義で実践されたDXの取組みが紹介された。セミナーの内容を紹介する。
教育業界ニュース
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2026年9月15日、リシードでは京都産業大学経営学部准教授の森口文博氏を招き、オンラインセミナーを開催した。「学生を巻き込む、双方向・参加型の大人数講義DXへの挑戦」と題し、大規模講義で実践されたDXの取組みが紹介された。セミナーの内容を紹介する。
教育業界向けニュースメディア「リシード」では2026年10月30日、オンラインセミナー「学校を変える、組織を変える」を開催する。基調講演には、教育アドバイザーの工藤勇一氏をお招きする。事前申込制、参加費は無料。
総合型選抜や学校推薦型選抜の拡大などにより複雑化する大学入試。明星大学では、ODKソリューションズが提供するUCAROと入試アウトソーシングサービスを活用し、入試実務の効率化と受験生の利便性向上を実現している。導入効果や大学と外部パートナーの役割、今後の展望について聞いた。
リシードは2026年10月13日、東北大学経営戦略本部データ室主任経営企画スタッフの藤本一之氏を招き、「データとAIで進化する大学」と題したウェビナーを開催する。
福井大学と内田洋行は2026年8月、教育DXや教育アセスメントの推進を目的とした包括連携協定を締結した。附属義務教育学校を実証の場に、学習空間・教育データ・評価を一体で設計し、探究を支える環境づくりをめざす。未来型理科室での7年生の理科公開授業では、デジタル顕微鏡の映像を8分割で共有し、個の観察を学級全体の議論へと広げた。
「明日使える指導術」は、小学校・中学校で約10年の教員経験をもつ現役中学校教諭 阪野一輝氏による寄稿。今回のテーマは、「指導を仕組みに変える、教師がいなくても育つ学級づくり」。
ノートルダム清心女子大学は2026年10月8日、創立80周年を迎える2029年に向けて「教育改革プロジェクト」を始動すると発表した。2028年度からの男女共学化と、2029年度以降の新たな教育体制構築に向けた改組の検討を開始する。
岡山県教育委員会は2026年10月7日、2028年度（令和10年度）岡山県公立学校教員採用候補者選考試験における第1次試験の日程を公表した。試験日は2027年7月3日・4日・10日・11日。実施概要は2027年1月ごろに公表する予定。
小学館が運営する教員向けWebメディア「みんなの教育技術」編集部は、電通総研の協力・監修のもと、全国の教育関係者2,672人を対象に教員の勤務実態に関するアンケート調査を実施した。教員の約8割が1日10時間以上勤務しており、2025年調査からほぼ横ばいの水準にとどまることがわかった。
東京都教育委員会は2026年10月1日、2027年度（令和9年度）東京都公立学校特別支援教室専門員（会計年度任用職員）の募集を開始した。採用予定人数は400名程度。また、都立特別支援学校学校介護職員 （会計年度任用職員）100名程度も募集。いずれも任用予定期間は2027年4月1日から2028年3月31日まで。
埼玉医科大学、岩手医科大学、産業医科大学、兵庫医科大学の4大学は2026年8月1日、「地方医科大学研究推進ネットワーク連携協定」を締結した。地方私立医科大学が共通して直面する研究支援上の課題に連携して取り組み、相互補完型の研究推進ネットワークを構築することで、各大学の研究推進活動の高度化を図る。
熊本県教育委員会は2026年10月7日、「熊本県の公立学校における働き方改革推進プラン（第2期）」について、2025年度（令和7年度）の取組状況を検証し、結果を公表した。全7指標のうち「時間外在校等時間」など4指標が改善したと評価した。
東京都は2026年10月15日、都庁第一本庁舎にて「東京都総合教育会議」を開催する。東京大学大学院工学系研究科准教授の吉田塁氏を招き、AI時代の未来と教育の在り方について議論を行う。傍聴希望者は、当日現地で受け付ける。定員を超えた場合は抽選となる。
川崎市教育委員会は2026年10月7日、2026年度（令和8年度）実施の川崎市立学校教員採用候補者選考試験「秋期選考」の応募状況（速報値）を発表した。応募総数は386人で、一般選考・特別選考の応募倍率は2.8倍。大学3年生等早期選考の新設や小学校の応募者数増により、応募人数は前年度より98人増加した。
静岡県教育委員会は2026年10月7日、「静岡県高校教育改革実行計画案」に関するパブリックコメントを開始した。2040年を見据え、多様な学びの確保や地域産業を支える人材の育成などを目指す高校教育改革の計画案について、県民から広く意見や提案を募る。募集期限は10月26日。
文部科学省は2026年10月7日、「2040年を見据えた高等教育改革の方向性について」を更新した。半導体やAI、GXなどの成長17分野や地域産業を支える人材育成に向け、高等専門学校（高専）の機能強化や、大学における新設学部・課程の展開など、高等教育の構造改革を推進する方針を示した。
文部科学省は2026年10月7日、「次世代計算科学グランドリーチプログラム」の採択課題を発表した。4区分で計44件の応募があり、京都大学や筑波大学、東京科学大学などを代表機関とする計18課題を採択した。
共立女子大学・共立女子短期大学と英理女子学院高等学校は、高大連携協定を締結し、2026年8月6日に調印式を行った。教育における交流と連携を通じて高校生のキャリア意識と学習意欲を高め、双方の教育の質の向上と活性化を図る。今後は学校見学会や体験授業、リーダーシップ教育などを実施する予定だ。
岡山県教育委員会は2026年10月7日、2027年度（令和9年度）岡山県公立学校教員採用候補者選考試験2次試験の結果を公表した。最終合格者となる採用候補者は419人で、1次受験者1,553人に対する倍率は3.7倍となった。
2026年9月15日、リシードでは京都産業大学経営学部准教授の森口文博氏を招き、オンラインセミナーを開催した。「学生を巻き込む、双方向・参加型の大人数講義DXへの挑戦」と題し、大規模講義で実践されたDXの取組みが紹介された。セミナーの内容を紹介する。
芝浦工業大学大学院理工学研究科は2028年度、「学位プログラム制」へ移行する。学部での学びとの接続を明確にし、専門分野を深めながら分野横断的に学べる教育環境を整備する。4学部の学びを11の学位プログラムにつなげる体系を構築する。
秋田県教育委員会は2026年10月1日、2027年度（令和9年度）秋田県公立学校教諭等採用候補者選考試験あきたAターン秋選考実施要項（電子版のみ）を公表した。選考試験は11月21日と22日、出願は10月23日まで受け付ける。
小学館が運営する教員向けWebメディア「みんなの教育技術」編集部は、電通総研の協力・監修のもと、全国の教育関係者2,672人を対象に教員の勤務実態に関するアンケート調査を実施した。教員の約8割が1日10時間以上勤務しており、2025年調査からほぼ横ばいの水準にとどまることがわかった。
小学館が運営する教員向けWebメディア「みんなの教育技術」編集部は、電通総研の協力・監修のもと、全国の教育関係者2,672人を対象に教員の勤務実態に関するアンケート調査を実施した。教員の約8割が1日10時間以上勤務しており、2025年調査からほぼ横ばいの水準にとどまることがわかった。
小学館が運営する教員向けWebメディア「みんなの教育技術」編集部は、電通総研の協力・監修のもと、全国の教育関係者2,672人を対象に教員の勤務実態に関するアンケート調査を実施した。教員の約8割が1日10時間以上勤務しており、2025年調査からほぼ横ばいの水準にとどまることがわかった。
