【4/14 Zoom】大学DXセミナー「同志社大学DX（DDX）の取組み －DDX宣言、DDX取組み、業務DX推進プロジェクト－」
リシードは2026年4月14日、同志社大学 情報化推進部情報基盤課 情報企画係長の土佐卓司氏と、同 情報企画係の井部力也氏を招き、「同志社大学DX（DDX）の取組み －DDX宣言、DDX取組み、業務DX推進プロジェクト－」と題したウェビナーを開催する。
教育業界ニュース
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リシードは2026年4月14日、同志社大学 情報化推進部情報基盤課 情報企画係長の土佐卓司氏と、同 情報企画係の井部力也氏を招き、「同志社大学DX（DDX）の取組み －DDX宣言、DDX取組み、業務DX推進プロジェクト－」と題したウェビナーを開催する。
武蔵野大学は2026年3月29日、高大連携シンポジウム「生成AI時代の教育を考える ～AIは教育をどう変え、人間をどう幸せにするのか～」を開催する。生成AIが普及する社会において、人間に真に求められる力や教育のあり方について、ウェルビーイングの視点を交えて議論する。
リシードは、日本で「TOEIC Program」を提供する一般財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会（IIBC）と共同で2026年3月25日、教職員をおもな対象に英語教育に関するセミナーを立命館 東京キャンパスにて開催する。
リシードは、日本で「TOEIC Program」を提供する一般財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会（IIBC）と共同で2026年4月3日、教職員をおもな対象に英語教育に関するセミナーをイオンコンパス大阪駅前会議室にて開催する。
河合塾は2027年「ドルトンX学園高等学校」を開校する。2019年に開校したドルトン東京学園の実績と知見を生かし、次なる挑戦はミネルバ大学をモデルにした“校舎を持たない高校”だ。現在、この前例のない挑戦を共にリードし、未来の教育を創り上げる教員・校長を募集している。
2026年5月13日から15日までの3日間、東京ビッグサイトにて教育分野における日本最大の展示会「第17回EDIX（教育総合展）東京」が開催される。教育の「今」を学び「未来」に気付く場として、教育関係者の方に足を運んでもらいたい展示会だ。
文部科学省は2026年3月24日、学習資料「一家に1枚 身近な現象から知る地球 自然と生きる列島」と告知ポスターを公表した。4月13日から19日の第67回科学技術週間にあわせ、Webサイトでの公開や全国の学校等への配布を行う。地球の自然現象への理解を深め、科学技術の振興…
文部科学省は2026年2月27日、2025年度「数理・データサイエンス・AI教育プログラム認定制度」について、試行的に実施した先行認定および追加選定の結果を公表した。先行認定では、リテラシーレベル20件、応用基礎レベル28件の計48件を新たに認定した。
文部科学省は2026年3月17日、「図書館が拓く未来の学びと地域社会（報告書）」を公開した。地域の「ハブ」、学校の「中心」を担う図書館を目指して、すべての人に開かれた図書館サービスの構築に向けた方策、図書館・学校図書館に係る制度・基準の見直しなどをまとめている。
文部科学省は2026年3月19日、「知識集約型社会を支える人材育成事業」（令和2年度・3年度採択）の事後評価結果を公表した。Society5.0時代に対応した大学教育改革の成果を検証したもので、9大学の取組みのうち7大学が事業目的達成と評価され、そのうち6大学はS評価を受けた。
HELLO PLANNERは2026年3月23日、iPad専用の教員向け「デジタル先生手帳シリーズ」2026年度版を発売した。校種や役割に合わせて展開し、価格は1,800円から2,200円（税込）。
東京都は2026年3月19日、2026年度実施（令和8年度実施）東京都公立学校教員採用候補者選考の実施要綱を公開した。申込期間は3月27日午前10時から5月7日午後6時。東京都公立学校教員採用ポータルサイトより「マイページ登録」と「受験申込み」の2段階で申し込む。
東北大学は2026年3月2日、女性研究者を対象とした教授職11ポストを戦略的に新設し、公募を開始した。日本初の国際卓越研究大学として、異なる背景を持つ研究者が交わる「知の多様性」を加速させ、世界最高水準の研究・教育環境の実現を目指す。公募の締切りは5月31日。
学校に寄せられる相談「卒業アルバムの不正利用の注意喚起をしてほしい」について、クラス担任として豊富な経験がある鈴木邦明氏に、対応する際のポイントを聞いた。
文部科学省は2026年3月17日、子供の読書活動に関する優れた実践を行った学校や図書館、団体を対象に行う文部科学大臣表彰の被表彰者を発表した。4月23日の「子ども読書の日」にあわせて、国立オリンピック記念青少年総合センターにて表彰式を行う。
文部科学省は2026年2月9日、Webサイトの「学校給食費の抜本的な負担軽減」に関するQ&A（自治体向け）を更新した。都道府県・市町村の別で掲載している内容について、支援対象や在籍児童数の数え方、支援の基準額、対象経費、実施方法など一部を追記している。
大阪市教育委員会は、校内教育支援センター（スペシャルサポートルーム）に登校する児童生徒に対する支援員（会計年度任用職員）を募集している。募集人数は、週5日勤務が13名、週3日勤務が9名。任用は2026年5月1日から。応募締切4月1日。
大阪市教育委員会は、不登校児童生徒支援に関する実務経験が10年以上ある人（ほか、条件あり）を対象に、登校支援室アドバイザー（会計年度任用職員）を募集している。任用期間は2026年5月1日から2027年3月31日まで。ただし2回まで再任用の可能性がある。応募締切は4月1日午後5時（必着）。
2026年3月16日～3月19日に公開された記事から、教育業界の動向を振り返る。特異な才能のある児童生徒の特別教育課程、イラン情勢受け日本人学校の安全確認、THE世界でもっとも国際的な大学ランキング・国内トップは東大などのニュースがあった。また、3月23日以降に開催されるイベントを3件紹介する。
Institution for a Global Society（IGS）は2026年3月、生徒ひとりひとりの強みを可視化・育成するための非認知能力測定ツール「Ai GROW（アイ・グロー）」を通じて蓄積した大規模データの分析報告書「非認知能力白書 2025年度版」を発行した。
大阪市は2026年3月19日、2026年度会計年度任用職員「こどもサポートネットスクールソーシャルワーカー」の採用情報を公表した。募集人数は6名。応募書類は簡易書留で、4月1日午後5時必着分まで受け付ける。
小学館が運営する教育情報メディア「みんなの教育技術」は、「せんせい日めくりカレンダー2026年度版（4月はじまり）」を発売した。2023年度版の発売以降、毎年完売を続けている人気商品で、2025年はTBSテレビ「ひるおび」でも取り上げられ大きな話題となった。価格は1,650円（税込）。
