教科とつなげると、探究はもっと豊かに…明日の授業にすぐ生かせる実践型研修
「Ai GROW（アイ・グロー）」等を教育機関に提供しているInstitution for a Global Society（IGS）は、教科の学びを探究へとつなげる授業づくりを体験できる「【教科×探究】実践支援プログラム」の実施を2025年度からスタート。本プログラムの実施に興味のある教育委員会・学校を2026年度に向けても引き続き募集中。研修費無料。
教育業界ニュース
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「Ai GROW（アイ・グロー）」等を教育機関に提供しているInstitution for a Global Society（IGS）は、教科の学びを探究へとつなげる授業づくりを体験できる「【教科×探究】実践支援プログラム」の実施を2025年度からスタート。本プログラムの実施に興味のある教育委員会・学校を2026年度に向けても引き続き募集中。研修費無料。
「スコラ手帳」を5年前から導入し、全校生徒に配布し、生活指導や進路指導に役立てている埼玉県立三郷工業技術高等学校。成果を上げている同校の実践について、教務主任・佐々木範子氏、図書館司書の志田歩唯氏、そして3年生の堀なつきさんに話を聞いた。
2026年度（令和8年度）大学入学共通テスト「生物・生物基礎」の問題について、テスト作成ツール「Dr.okke」を提供するokkeによる塾向け講評を紹介する。
内田洋行は、2026年1月15日、千葉県文化会館にて、千葉県内の教育ICTの現在と未来を考えるイベント「EduNEXTちば～つながる学びの架け橋～」を開催した。
2026年度（令和8年度）大学入学共通テスト「情報I」の問題について、テスト作成ツール「Dr.okke」を提供するokkeによる塾向け講評を紹介する。2回目となった今回の試験は、昨年度に比べると難化した。
2026年度（令和8年度）大学入学共通テスト（旧センター試験、以下、共通テスト）が2026年1月17日・18日に行われた。データネット（駿台・ベネッセ）、河合塾、東進はWebサイトに予想平均点を掲載している。
愛媛県と東京大学大学院工学系研究科は2026年2月2日、高度AI人材の育成および循環に資する研究の推進並びに地域課題解決力の向上を図るため、連携協定を締結した。先端的なAI技術の活用と専門人材の定着を通じ、地域活性化を目指す。
北海道教育委員会は2026年2月2日、空知管内において臨時的任用教職員の募集を発表した。小・中学校の教諭・養護教諭・事務職員の募集があり、応募は電子申請または履歴書の送付で受け付ける。
東京都教育委員会は2026年2月2日、2025年度（令和7年度）中学校英語スピーキングテスト（ESAT-J YEAR 3）の実施状況を公表した。平均スコアは74.9点で、前年度より6.6点上昇。80点以上の最上位層（段階別評価A）の割合が47.2％と5割弱を占めた。
東京都教育委員会は、「部活動改革および地域クラブ活動の推進等に関する総合的なガイドライン（案）」と「東京都における中学校の部活動改革に関する推進計画（案）」を公表した。2026年3月3日まで都民の意見を広く募集し、その意見を踏まえて正式に策定する。
リシードでは、全国の教育機関が無料で使用できる「学校インターネット回線速度計測」サービスを提供している。この記事では、2026年1月1日から1月31日までの計測ログより、ダウンロード速度上位を紹介する。
象印マホービンは、日本サッカー協会が主催する「ZOJIRUSHI ユメセンサーキット2026」に協賛し、2026年5月下旬から10月にかけて全国の小学校4校で開催する。参加校を2026年3月6日まで募集する。
文部科学省は2026年2月2日、「2025年度（令和7年度）公立高等学校等における教育課程の編成・実施状況調査」の結果を公表した。全日制普通科の66.6％が、卒業に必要な修得単位数を75単位以上に設定。学期ごとの単位認定を実施している全日制公立高校は1割以下だった。
文部科学省は2026年2月2日、2025年度（令和7年度）共同利用・共同研究システム形成事業「大学の枠を超えた研究基盤設備強化・充実プログラム」の公募を開始した。申請意向の登録は2月10日まで、申請書類の提出は2月27日まで。2月5日には公募説明会を開催する。
東京書籍グループのあすとろ出版は2026年1月29日、教育専門人材の派遣事業を開始したことを明らかにした。教育機関における教師不足といった課題を解決するとともに、退職・定年後も専門性を生かして活躍したいという人々の要望に応える。
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2026年2月2日、Teacher’s［Shift］～新しい学びと先生の働き方改革～第254回を公開した。安田学園中学校・高等学校の中村亮介先生をゲストに迎え、転職をとおして感じたことについて迫る。
横浜市は2026年1月23日、初等中等教育における情報活用能力育成を目的に、横浜国立大学、教育ネットと三者連携協定を締結した。学校データと大学の知見、民間サービスを活用し、発達段階に応じた情報活用能力の育成を目指す。
やる気スイッチグループホールディングスは2026年1月30日、海外留学サービス「スマ留」を運営するリアブロードと資本業務提携を締結したと発表した。国内教育と海外留学を融合させ、学習から留学、帰国後のキャリア形成まで一元化した教育体験の提供を目指す。
神奈川県教育委員会は2026年1月27日、2025年度（令和7年度）学校統計要覧を公表した。幼稚園や小中学校、高校など、校種別の学校・園数、学級数、在学者数、教職員数などの情報を一覧にまとめている。
北海道教育委員会は2026年1月30日、2027年度（令和9年度）北海道・札幌市公立学校教員採用候補者選考検査「北海道採用希望者向け」の概要を発表した。第1次検査は6月14日、北海道内5地域6会場、道外2地域2会場で行われる。
大分県教育委員会は2026年1月28日、2027年度大分県公立学校教員採用選考試験（2026年度実施）の変更点を公表した。おもな変更点として、大学等推薦制度が導入されるほか、小学校教諭地域枠特別選考の実施などが行われる。同日、あわせて大学等推薦の募集要項も公表された。
クラスターは2026年2月2日、文部科学省の「高等学校DX加速化推進事業（DXハイスクール）」に対応した教育機関向け新プラン「【cluster for Education】探究・情報I・II『3Dデザイン』ラボ」の提供を開始した。
