【10/13 Zoom】大学DXセミナー:東北大学「データとAIで進化する大学」
リシードは2026年10月13日、東北大学経営戦略本部データ室主任経営企画スタッフの藤本一之氏を招き、「データとAIで進化する大学」と題したウェビナーを開催する。
愛媛県教育委員会は2026年9月18日、2027年度(令和9年度)採用愛媛県公立学校教員採用選考試験の前期第2次選考試験の合格者を発表した。最終合格者は計483人で、小学校172人、中学校167人、県立学校107人、養護教員33人、栄養教員4人だった。
相模原市教育委員会は2026年9月18日、2026年度実施(2027年度採用)相模原市立学校教員採用候補者選考試験について、第2次試験の結果等を発表した。第2次試験の合格者は前年度比1人増の142人で、最終倍率は2.8倍となった。
東京都教育委員会は2026年9月17日、2026年度(令和8年度)教育人口等推計(速報値)の概要を公表した。5年後の2031年度(令和13年度)は、2026年度実数と比較して、公立小学校児童が8万6,276人減の49万7,867人、公立中学校生徒が4,939人減の22万9,016人になる見込みだという。
兵庫県教育委員会は2026年9月17日、2027年度(令和9年度)兵庫県公立学校教員採用候補者選考試験の結果を公表した。募集数1,000人に対し、受験者3,668人、最終合格者は1,041人。倍率は前年度同率の3.5倍だった。
筑波大学 国際統合睡眠医科学研究機構長の柳沢正史教授と、米国スタンフォード大学のEmmanuel Mignot教授が、睡眠研究への功績により2026年アルバート・ラスカー基礎医学研究賞を受賞した。
香川県教育委員会は2026年9月11日、2027年度(令和9年度)香川県公立学校教員採用選考試験の第2次試験の結果を発表した。小学校・中学校では実人数で前年度比15人増の237人など、全校種あわせて327人が合格した。最終倍率は前年度より0.2ポイント減の3.1倍。
香川県教育委員会は2026年9月11日、2027年度(令和9年度)宮崎県公立学校教員採用選考試験の第2次試験の結果を発表した。464人程度の採用予定に対して366人が合格、最終倍率は前年度と同じ2.4倍となった。
松本洋平文部科学大臣は2026年9月17日、内閣改造にともない、退任会見を行った。在任期間を振り返り、感謝の言葉を述べるとともに、在任中の成果や今後の課題について総括。次期大臣への期待を表明した。
文部科学省は2026年9月17日、教員養成・採用・研修に関する制度を抜本的に見直す「多様な専門性を有する質の高い教職員集団の形成を加速するための方策(審議まとめ)」を公表した。教員の質と量の確保に向け、免許制度や教職課程の再設計、多様な人材の参入促進などを進める。
リシードは2026年10月13日、東北大学経営戦略本部データ室主任経営企画スタッフの藤本一之氏を招き、「データとAIで進化する大学」と題したウェビナーを開催する。
ジャパンタイムズは、日本国内のボーディングスクールとインターナショナルスクールが参加する「The Japan Times School Fair Taipei」を、2026年10月11日に台湾・台北で開催する。海外で開催する初のフェアで、現在、来場登録を受け付けている。
川崎市教育委員会は2026年9月16日、2026年度実施(令和8年度実施)教員採用候補者選考試験(秋期選考)の大学3年生等早期選考の受験者を対象に、奨学金の返還を最大200万円まで支援する「奨学金返還支援事業」の対象候補者認定申請について発表した。
神山まるごと高等専門学校は2026年9月16日、2027年度入学者向けのA・B方式の入試課題を公開し、プレエントリーの受付を開始した。2027年度入試では、B方式の評価に「探究力」を追加。A・B方式は11月1日、C方式は12月1日から出願を受け付ける。
みんなのコードは2026年10月10日、シンポジウム「学びのユニバーサルデザイン×テクノロジーで拓く『子ども主役の学び』」をGoogle渋谷オフィスで開催する。学校・教育関係者や学びのユニバーサルデザインに関心のある人が対象。参加無料、定員50人。申込みは10月7日午後6時まで受け付ける。
COMPASSは、小学館集英社プロダクションおよびショウワノートと連携し、2026年9月14日より、ジャポニカ学習帳を題材とした新たな探究学習プログラムの無償提供を開始した。探究学習ライブラリー「SPARKE」などを通じて全国の小中学校に提供され、身近な生き物のつながりについて学ぶことができる。
英語教育協議会(ELEC)は2026年11月30日まで、小学校・中学校・高等学校における英語教育の実践取組を対象とした「ELEC英語教育賞」の応募を受け付けている。学校単位に加え、教員個人での応募も可能。