ICUの卒業生はなぜ「変化に強い」のか？時代に翻弄されないリベラルアーツ教育の真髄とは
日本初のリベラルアーツ・カレッジである国際基督教大学（ICU）。世界のエリートが重視するリベラルアーツは、混迷の時代を生き抜く力をどうやって育むのか。ICU教養学部長・生駒夏美教授と卒業生でAI研究の最先端に立つ北野宏明教授に話を聞いた。
教育業界ニュース
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日本初のリベラルアーツ・カレッジである国際基督教大学（ICU）。世界のエリートが重視するリベラルアーツは、混迷の時代を生き抜く力をどうやって育むのか。ICU教養学部長・生駒夏美教授と卒業生でAI研究の最先端に立つ北野宏明教授に話を聞いた。
リシードは2026年11月5日、大学ICT推進協議会（AXIES）2026年年次大会の共催機関である広島大学より、情報メディア教育研究センター教授、AI・データイノベーション教育研究センター副センター長の稲垣知宏氏を招き、「DXハイスクールを契機とした高大連携の新たな形」と題したウェビナーを開催する。
2026年9月15日、リシードでは京都産業大学経営学部准教授の森口文博氏を招き、オンラインセミナーを開催した。「学生を巻き込む、双方向・参加型の大人数講義DXへの挑戦」と題し、大規模講義で実践されたDXの取組みが紹介された。セミナーの内容を紹介する。
教育業界向けニュースメディア「リシード」では2026年10月30日、オンラインセミナー「学校を変える、組織を変える」を開催する。基調講演には、教育アドバイザーの工藤勇一氏をお招きする。事前申込制、参加費は無料。
総合型選抜や学校推薦型選抜の拡大などにより複雑化する大学入試。明星大学では、ODKソリューションズが提供するUCAROと入試アウトソーシングサービスを活用し、入試実務の効率化と受験生の利便性向上を実現している。導入効果や大学と外部パートナーの役割、今後の展望について聞いた。
リシードは2026年10月13日、東北大学経営戦略本部データ室主任経営企画スタッフの藤本一之氏を招き、「データとAIで進化する大学」と題したウェビナーを開催する。
豊中市は、京都大学成長戦略本部 Beyond 2050社会的共通資本研究部門と、事業連携協定を締結した。協定締結式は、2026年10月24日午前11時から行われた。京都大学が持つ専門的な知見や研究資源と豊中市の地域や行政フィールドを生かし、調査研究や社会実験、学生・研究者の地域活動への参画などを進める。
先週（2026年10月19日～23日）公開された記事から、教育業界の動向を振り返る。社会人の教員入職に大学院で最短1年の新課程、大学・短大など学生の中退は前年度比減の2.05％などのニュースがあった。また、10月26日以降に開催されるイベントを1件紹介する。
学校に寄せられる相談「子供が先生に相談しづらいと言っている」について、クラス担任として豊富な経験がある鈴木邦明氏に、対応する際のポイントを聞いた。
大阪市教育委員会事務局は2026年10月21日、2026年度（令和8年度）の会計年度任用職員として、スペシャルサポートルーム支援員4人、登校支援室アドバイザー1人、登校支援室相談員1人の募集を開始した。申込期限は11月4日午後5時必着。
学事出版は2026年10月20日、学校で働く人のための手帳「スクールプランニングノート2027年度版」の販売を公式オンラインストアにて開始した。シリーズ累計発行部数は77万部を超え、発売15年目を迎えた同シリーズの最新版となる。
公立大学協会は2026年10月20日、「新たな評価」に関する意見と提案を文部科学省に提出した。中央教育審議会で議論が進む「新たな評価」制度について、質保証と質向上を切り分け、大学教育の改善や大学改革を後押しする制度となるよう求めている。
旺文社教育情報センターは2026年10月14日、文部科学省に2028年度の設置認可を申請した大学の情報をまとめたレポート「2028年新設へ 大学5校申請」をWebサイトで公表した。申請したのは私立大学5校で、うち2校が通信教育課程を設ける計画だ。
東京都教育委員会は2026年10月22日、「令和8年度公立学校統計調査」の結果を公表した。公立小学校の児童数は57万7,814人で、前年度より9,261人減少。2025年度の公立高校（全日制・定時制）卒業者の進学率は61.9％で、前年度より1.5ポイント低下した。
国立教育政策研究所は2026年10月21日、第1期「こどもの発達を支える生徒指導に関する調査研究事業」の取組事例集を公表した。2023年度から2025年度に全国11地域で行った実践を収録。発達支持的生徒指導の考え方や、学習指導と生徒指導の一体化を図る取組みを紹介している。
文部科学省は2026年10月21日、高等専門学校の機能強化に関する検討会（第6回）で、これまでの議論をまとめた報告書の素案を示した。高専の量的拡大、教育の質的向上、卒業者の国際通用性確保の3つを柱とし、新分野への展開や本科卒業者への学位授与制度、教員確保に向けた具体策などを盛り込んだ。
文部科学省の検討会議は2026年10月22日、「デジタルな形態を含む教科書の発行・採択等に関する指針の策定に向けて（素案）」を公表した。紙とデジタルの良さを組みあわせた「ハイブリッドな形態」を基本としつつ、小学校低学年・中学年は「すべてがデジタル」の教科書は認めない方針とした。
総務省は2026年10月22日、「不登校等のこどもの健康診断に関する調査」の結果を公表した。公立小中学校52校を抽出して調べたところ、不登校の小学生の5.7％、中学生の19.9％が学校健診の全科目を未受診だったことが明らかになった。文部科学省、こども家庭庁などに対し、登校状況に応じた対策を求めた。
文部科学省は2026年10月23日、2025年度（令和7年度）産業イノベーション人材育成等に資する高等学校等教育改革促進事業の採択結果を公表した。追加公募第2回では23校・機関を採択。東京都では、蔵前工科高校（工業）1校が採択された。
財務省は2026年10月22日、財政制度等審議会の財政制度分科会で、国立大学の授業料標準額を物価・賃金動向に応じて毎年度見直す仕組みを提案した。2028年度からの次期中期目標・計画期間に向け、教育研究費や人件費の上昇に対応するためとしている。
MetaMoJiは、次期学習指導要領を見据えた文教事業戦略として教育AI「SHUUSAI（シュウサイ）」を開発した。一部機能を標準搭載した学習支援サービス「MetaMoJi ClassRoom 3」を2027年3月より提供開始する。2027年3月に小学校向けドリル学習ソフト「メタモジドリル」も発売する
福岡県教育委員会は2026年10月21日、福岡県市町村立学校を定年前に早期退職等した教職員の再任用制度について公表した。2027年4月1日から2028年3月31日までの1年間、教諭や養護教諭、学校事務職員などとして再任用する。
先週（2026年10月19日～23日）公開された記事から、教育業界の動向を振り返る。社会人の教員入職に大学院で最短1年の新課程、大学・短大など学生の中退は前年度比減の2.05％などのニュースがあった。また、10月26日以降に開催されるイベントを1件紹介する。
先週（2026年10月19日～23日）公開された記事から、教育業界の動向を振り返る。社会人の教員入職に大学院で最短1年の新課程、大学・短大など学生の中退は前年度比減の2.05％などのニュースがあった。また、10月26日以降に開催されるイベントを1件紹介する。
