学生に寄り添う立教大学のDX推進、受験生・卒業生向け取組みも
多くの大学がDXの推進に力を入れる中、立教大学では2028年までの中期計画において、情報活用型組織への変革を目指し、教育研究から大学運営までを含めた包括的なDXに取り組んでいる。情報企画室メディアセンター担当の藤谷氏、兼築氏、学生部学生課の小川氏に話を聞いた。
教育業界ニュース
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多くの大学がDXの推進に力を入れる中、立教大学では2028年までの中期計画において、情報活用型組織への変革を目指し、教育研究から大学運営までを含めた包括的なDXに取り組んでいる。情報企画室メディアセンター担当の藤谷氏、兼築氏、学生部学生課の小川氏に話を聞いた。
2025年4月に開催されたセミナーで、児童生徒、教職員ともにWindows端末を活用している栃木県小山市の取組みが紹介された。GIGAスクール構想第1期における同市の取組み、そしてAI活用を見据えたGIGAスクール第2期への展望とは。
生徒たちが主体的に学べる環境を整え、自律した女性を育成している茨城県取手市の取手聖徳女子高等学校。同校の特徴のひとつが「探究」「グローバル」「協働」に重点を置いた教育だ。ICT教育を担う増田瑞綺先生に、同校の探究学習の取組みとCopilotの活用について聞いた。
クラス担任として豊富な経験がある鈴木邦明氏に、学校へ寄せられるさまざまな相談に対応する際のポイントを聞いた。第236回のテーマは「もう少し給食をきちんとしてほしい」。
スクールカウンセラーの配置率79.8%に対し、スクールロイヤーの配置率が14.3%にとどまることが2025年7月10日、ジブラルタ生命保険が実施した「教員の意識調査」の結果から明らかとなった。未配置校の教員6割以上が必要性を実感した経験があるという。
セガ エックスディーが発表した国内ゲーミフィケーション市場規模によると、2024年の提供事業者市場規模は463億円、活用事業者市場規模は1,600億円と推定され、2030年にはそれぞれ1,915億円、6,619億円に達すると予測されている。
保育研究プロジェクト「子ねくとラボ」が実施した調査によると、外国籍園児の保育において97.2%の保育士が難しさを感じていることが明らかになった。
クラス担任として豊富な経験がある鈴木邦明氏に、学校へ寄せられるさまざまな相談に対応する際のポイントを聞いた。第236回のテーマは「もう少し給食をきちんとしてほしい」。
東京学芸大学と未来の学校みんなで創ろう。PROJECTは2025年7月12日、「未来の学校みんなで創ろう。」Ongoing！CONFERENCE vol-3をリクルート九段坂上KSビルにて開催する。参加無料、申込みはPeatixにて受け付ける。
多くの大学がDXの推進に力を入れる中、立教大学では2028年までの中期計画において、情報活用型組織への変革を目指し、教育研究から大学運営までを含めた包括的なDXに取り組んでいる。情報企画室メディアセンター担当の藤谷氏、兼築氏、学生部学生課の小川氏に話を聞いた。
京都芸術大学デジタルキャンパス局（DCB）は、対話型AIによる学習支援プロジェクト「Neighbuddy（ネイバディ）」を独自開発し、2024年秋より授業でパイロット導入を開始。すでに「継続利用を希望」する学生が85.9％に達し、実用化への期待が高まっているという。
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2025年6月30日、Teacher’s［Shift］～新しい学びと先生の働き方改革～第226回の配信を公開した。東京成徳大学中学・高等学校の降矢貴充先生をゲストに迎え、教師になろうと考えたきっかけについて迫る。
2025年6月に開催されたセミナーに登壇した大阪府 教育庁 教育総務企画課 スマートスクール推進グループの大堀順平氏の講演から、大阪府が業務効率化とセキュリティの両立を実現したゼロトラストネットワークによる校務環境についてレポートする。
大阪市こども青少年局・福祉局兼任の河野善彦氏が2025年4月24日に開催したセミナー「教育現場になぜ Microsoft 365 A5 が必要なのか ～大阪市教育委員会の取組み～」から、大阪市ではどのように課題を解決していったのか、具体的な方策を探る。
GIGAスクール構想第2期において、文部科学省が掲げる柱のひとつである「次世代校務DX」。2025年6月に開催されたセミナーに登壇した、鹿児島市教育委員会の木田博氏による講演から、全国の教育現場が目指すべき次世代校務環境の姿を探る。
クラス担任として豊富な経験がある鈴木邦明氏に、学校へ寄せられるさまざまな相談に対応する際のポイントを聞いた。第235回のテーマは「教室だけでなく体育館に冷房を設置してほしい」。
2025年4月に開催されたセミナーで、児童生徒、教職員ともにWindows端末を活用している栃木県小山市の取組みが紹介された。GIGAスクール構想第1期における同市の取組み、そしてAI活用を見据えたGIGAスクール第2期への展望とは。
ICT市場調査コンサルティングのMM総研は2025年6月25日、公立高校の学習者用1人1台端末に関する調査を実施し、その結果をまとめた。47都道府県の教育委員会へ架電調査を行い、現在の高校生用1人1台端末の整備状況および次回更新の計画について尋ねた。
日本工学院専門学校は2025年6月18日、漫画家育成プログラム「トキワ荘プロジェクト」を運営するNPO法人LEGIKA（レジカ）と連携協定を締結した。同校のマンガ・アニメーション科と、「トキワ荘プロジェクト」との連携を通じて、次世代の漫画業界の人材育成を支援する。
