シード・プランニングが2024年12月12日に発表した「教育DXに関する調査」によると、教育用コンピュータの総台数は、2019年度の373万台から2024年度には1,750万台、2028年度には2,390万台に達すると予測されている。
教育DXに関する調査は、2024年6月20日から12月10日にかけて、シード・プランニングは全国47都道府県の教育委員会125件を対象に実施し、教育用デバイスや教育ソリューションの市場動向を分析した。直接面接やWeb会議取材、電話取材、オープンデータの収集を通じて行われ、市場規模やメーカーシェアは関連企業へのヒアリングにより作成された。調査対象には、教育用デバイスや教育ソリューション、ICT支援サービスが含まれている。
文部科学省は、2019年12月に「GIGAスクール構想」を打ち出し、児童生徒向けの1人1台学習者用端末と高速大容量の通信ネットワークの整備を進めている。2020年には新型コロナウイルスの影響で学校教育が大きく変化し、電子黒板や教育用タブレット、デジタル教科書などを活用したデジタル教育が本格化した。シード・プランニングは2020年から教育DXに関するヒアリングを開始し、今回の調査で業界の問題点や課題を整理した。
調査結果によれば、教育委員会125件のうち、Windowsが64件、クロームOSが52件、iOSが47件と、複数のOSが導入されている。また、導入教育ソフトの上位メーカーには、マイクロソフト、ロイロノート、グーグル、システムD、ベネッセ、EDUCOM、スズキ教育ソフト、スカイ、SATTがあげられた。
教育ソリューション企業160社の中で、学習系システムを扱う企業が72社ともっとも多く、ついで校務系システムが55社、その他支援ツールが49社という結果となった。導入学校数が1万校以上の企業には、ウィンバード、まなびポケット、L-GATE、ロイロノート、ミライシードが含まれる。
市場規模の予測では、学習支援系システムの市場は2019年度の151億円から2024年度には335億円、2028年度には430億円に成長すると見込まれている。校務支援系システムの市場も、2019年度の26億円から2024年度には47億円、2028年度には60億円に拡大すると予測されている。
