【大学受験2022】国公私立大入試の概要まとめ…河合塾
河合塾の大学入試情報サイト「Kei-Net」は2021年10月7日、2022年度入試情報に「2022年度入試の概要」を掲載した。入試を取り巻く環境、学部の新設・再編、新型コロナウイルス感染症対応、入試変更点等、2022年度入試を展望している。
Society 5.0とは【教育業界 最新用語集】
「教育業界 最新用語集」では、教育業界で使われているICT用語や受験用語、省庁が進める取組み等を、おもに教育関係者向けに解説する。記事を読んでいるときや、普段の業務でわからない用語があったときに役立てていただきたい。
【大学入学共通テスト2025】国立大「6教科8科目」は慎重に…全国高校長協会が要望
全国高等学校長協会は2021年10月4日、2025年度大学入学共通テストにおける新教科「情報」の取扱いについて、国立大学協会に要望書を提出した。導入初年度は、旧課程履修者への影響を最小限に抑えるため、「情報I」を一律に課すことは慎重に検討してほしいと求めている。
StuDX Styleとは【教育業界 最新用語集】
「教育業界 最新用語集」では、教育業界で使われているICT用語や受験用語、省庁が進める取組み等を、おもに教育関係者向けに解説する。記事を読んでいるときや、普段の業務でわからない用語があったときに役立てていただきたい。
東大は活動制限緩和、東京藝大は授業・演奏会等進める…緊急事態宣言解除受け
東京藝術大学は2021年10月6日、感染防止策を徹底し授業や演奏会等を進めることを公表。東京大学は活動制限レベルを緩和する等、首都圏の国立大学の緊急事態宣言解除にともなう対応をまとめた。
MEXCBTとは【教育業界 最新用語集】
「教育業界 最新用語集」では、教育業界で使われているICT用語や受験用語、省庁が進める取組み等を、教育関係者向けに解説する。記事を読んでいるときだけでなく、普段の業務でもわからない用語があったときに役立てていただきたい。
DXとは【教育業界 最新用語集】
「教育業界 最新用語集」では、教育業界で使われているICT用語や受験用語、省庁が進める取組み等を、おもに教育関係者向けに解説する。記事を読んでいるときや、普段の業務でわからない用語があったときに役立てていただきたい。
森のようちえん全国交流フォーラムin奈良10/30-31、オンラインも
第16回目となる「森のようちえん全国交流フォーラム」が2021年10月30日と31日の2日間、奈良県国立曽爾青少年自然の家にて開催される。対象は、保育・幼児教育関係者ら。また、フォーラムのライブ配信を含むオンラインフォーラムの参加者も募集する。
第1回「不登校に関する調査研究協力者会議」傍聴10/5締切
文部科学省は2021年10月6日、「不登校に関する調査研究協力者会議（令和3年度第1回）」をオンライン開催する。会議のようすはオンラインで一般に公開。傍聴希望者は10月5日午後5時までにWebサイトより申し込む。
共通テスト「情報」試験時間と経過措置を歓迎…IPSJ
2025年度大学入学共通テストの新出題科目「情報I」の試験時間を60分とし、現行の教育課程履修者に経過措置を講じることが決まったのを受け、情報処理学会（IPSJ）は2021年10月1日、歓迎するとの意見を発表した。
東大が新指針「UTokyo Compass」新ファンド設立や女子比率向上
東京大学は2021年10月1日、目指すべき理念や方向性をまとめたUTokyo Compass「多様性の海へ：対話が創造する未来」を公表した。600億円規模の新ファンド設立、短期・超短期の派遣・受入事業拡充、女子学生比率の向上等を盛り込んでいる。
【大学入学共通テスト2025】「情報」等の試作問題、2022年秋冬公表へ
大学入試センターは2021年10月1日、2025年度大学入学者選抜に係る大学入学共通テストに関する検討状況について公表した。新学習指導要領で科目構成が大きく変わる「地理歴史」「公民」「数学」と新教科「情報」は試作問題を作成し、2022年秋冬ころに公表するとしている。
大学拠点接種等によるワクチン接種、大学等999校が実施
文部科学省は2021年10月1日、大学拠点接種等による新型コロナウイルスワクチン接種状況について公表。全国の大学、短期大学、高等専門学校を対象に実施した調査では、大学拠点接種等による接種を実施したのは999校、総接種数は201万97人だった。
都教委、不織布マスク着用やワクチン啓発…ガイドライン改訂
東京都は2021年9月28日、「新型コロナウイルス感染症対策と学校運営に関するガイドライン（都立学校）」の改訂版を公開した。「常にマスク（不織布）を正しく着用」を感染症基本行動5か条に示し、ワクチンに関する正しい知識の啓発等も盛り込んでいる。
デジタル関連部活支援、教育再生実行会議の廃止…先週の教育業界ニュースまとめ読み
先々週・先週（2021年9月21日～10月1日）公開された記事や報道発表から、教育業界の動向を振り返る。教育再生実行会議の廃止や、デジタル関連部活支援の在り方に関する検討会設置、省庁からの発表があった。
公立学校特別支援教室専門員400人採用…東京都
東京都教育委員会は、令和4年度（2022年度）東京都公立学校特別支援教室専門員を募集する。任用期間は2022年4月1日から2023年3月31日まで。採用予定者数は400人程度。11月26日まで応募書類を受け付け、書類による第一次選考、面接による第二次選考を経て採用を決定する。
