ルテシアは、新聞紙面を実際に使って遊ぶアナログゲーム型教材「ベストスクープ!学校版」を、2025年4月6日(新聞をヨム日)より販売開始した。1セット660円(税込)。また、教育関係者向けに、最大6セットを無償提供するモニターを募集している。応募締切4月30日。
河合塾グループのKEIアドバンスは2025年4月1日、大学の教育、研究、社会貢献をはじめとする大学経営全般を研究する「KEIアドバンス大学経営総合研究所」を設立した。「企業経営」とは異なる「大学経営」について知見を提供することで、大学の持続可能な発展を支援する。
すららネットは、2025年4月15日より「すらら」「すららドリル」などの教材において、学習中の問題への解答に対する正誤判定音を刷新することを発表した。新しい正誤判定音は、音に敏感な子供たちにも配慮した設計で、学習意欲を喚起することを目的としている。
日本文化教育推進機構は、ブックオフグループホールディングスと共同で、体験型SDGs教育プログラム「学校ブックオフプロジェクト」実践校の募集を開始した。全国の小・中学校・学童などを対象に、2025年度は全国120クラス限定での募集となる。
理想科学工業は、小学校向けデジタル教材「デジパル」の提供を2025年4月18日から開始する。教師がICTを活用した授業ですぐに使えるよう開発された教材で、小学1年生から6年生までの「国語・算数・理科・社会・図工・家庭科・生活・音楽・総合」の9教科54種類を用意している。オープン価格。
先週(2025年3月31日~4月4日)公開された記事には、文科省・動画「すぐにできる校務DX」公開、不登校調査・6割の教委が課題指摘、補助教材「生成AI活用ガイド」小中高校別に公開などのニュースがあった。また、4月7日以降に開催されるイベントを3件紹介する。
新しい学校経営スキルを育成する「学校版MBAスクールリーダーシッププログラム」の第2期募集が始まっている。申込締切は2025年5月23日で、先着30名まで申込みを受け付ける。未来教育デザイン代表社員の平井聡一郎氏ら学校改革に携わる講師陣がサポートする。
日本ユニセフ協会は2025年3月31日、こども家庭庁との共催キャンペーン「こどものけんりプロジェクト」の一環で制作した動画教材を用いた模擬授業動画2本と実践授業動画3本、実践レポート1本を、新たに公開したと発表した。
放課後NPOアフタースクールは、三井住友フィナンシャルグループ(以下、SMBCグループ)と協働し、金融経済教育の体験型プロジェクト「夢のプランニングLABO」を実施すると発表した。小学生の放課後児童クラブなどを対象に、10団体を募集する。応募締切は2025年5月25日。
新型コロナウイルス感染症をきっかけに、全国に急速に広がった遠隔授業。遠隔授業を支えるさまざまなツールやソリューションがある中、簡単な操作で高画質・高音質な遠隔授業を可能にする、北欧ノルウェー発のビデオ会議デバイスブランド「Neat」のサービスについて紹介する。
経済産業省「探究・校務改革支援補助金2025」の初回採択事業者が2025年3月28日、一覧で公開された。中学校や高校を対象に探究学習プログラムやキャリア教育を展開するForaも初回採択が決定し、補助金活用校の募集を開始した。
EDIX2025が2025年4月23日から25日までの3日間、東京ビッグサイトで開催される。現在、教育現場ではNEXT GIGAから生成AIの利活用、校務DXなど、大きな改革期を迎えている。日本マイクロソフト 日本教育事業統括の宮崎翔太氏に、「EDIX2025」への意気込みや見どころを聞いた。
国立情報学研究所(NII)は、学術情報ネットワーク「SINET6」の国際回線において、日本―米国―欧州を結ぶネットワークのすべての帯域を400Gbpsに増強し、2025年4月より運用を開始した。
旺文社教育情報センターは2025年3月31日、英語外部検定利用入試におけるスコア設定用「新CEFR対照表」の2025年3月版を公表した。2018年発表の文部科学省版CEFR対照表に変更を加え、旺文社版として独自に作成したもの。同時に発表した解説編では留意事項や注意点なども伝えている。
文部科学省は2025年3月31日、大学等におけるアントレプレナーシップ教育の方針となる「日本版EntreComp v1」と利用を促進するための「日本版EntreComp v1ガイド」を公表した。大学の教職員向けに作成されたもので、これからアントレプレナーシップ教育を始める場合の指針や、すでに実践している教育の振り返りに活用できる。
虹色ダイバーシティは2025年3月31日、大阪市北区にある常設LGBTQ+センター「プライドセンター大阪」で、中高生向けの教育プログラムを開始することを発表した。