教育業界ニュース
教育業界ニュース
JNSホールディングスの子会社ネオスは2022年4月21日、青葉出版の児童向け教材「漢字ドリル」「計算ドリル」等を、デジタル化したことを発表。2022年度から、青葉出版のドリルを採用すると、各Webアプリを無料利用することができる。
Inspire Highは、EdTech導入補助金2022に採択された探究型EdTech教材「Inspire High（インスパイア・ハイ）」について2022年5月9日と11日、学校・自治体の担当者向けに補助金を活用して無償導入するための説明会をオンライン開催する。
昭和女子大学附属昭和小学校は、2022年度より新しい英語教育「e-MAP」を開始する。音楽や図工、体育といった実技系教科を通して英語を学び、グローバル教育を強化する。
コドモンとあいおいニッセイ同和損害保険は2022年4月21日、子供の安全・安心の確保や、保育の質の向上に向けた共同取組を行っていくことで合意。7月以降、リスクマネジメントについてのセミナーを開催し、保育施設のトラブル等を防ぐ体制を支援する。
「教育業界 最新用語集」では、教育業界で使われているICT用語や受験用語、省庁が進める取組み等を、おもに教育関係者向けに解説する。記事を読んでいるときや、普段の業務でわからない用語があったときに役立てていただきたい。
東京都教育庁は2022年4月20日、都立高の実習支援専門員（理科・商業）の募集を開始した。雇用期間は、2022年6月1日～2023年3月31日。応募書類は5月9日（消印有効）まで、郵送で受け付ける。
千葉県教育委員会は2022年4月21日、教員が障害のある児童生徒等の学習上の困難さに応じた指導ができるよう千葉県版「学びの困難さに対する指導の手立て集」を公表した。
ゴールデンウィーク等の長期休暇の学習について、親世代の約4割が不安を抱えていることが2022年4月21日、イー・ラーニング研究所の調査結果から明らかになった。コロナ禍で学習意欲の低下を実感している保護者は6割以上にのぼった。
三井住友海上火災保険とマップルは2022年4月20日、マップルの「通学路安全支援システム」に三井住友海上が保有する「事故データ」を連携した、新たな取組みを開始することを発表した。交通事故の発生地点を地図上で可視化することで、通学時の交通事故防止に繋げる。
数研出版は2022年4月6日、中高一貫校の定番教材「新課程 中高一貫教育をサポートする体系数学4」を発売した。中高6年間の数学で学ぶ内容について、学習指導要領にとらわれない体系的な配列で編成しており、例題の解説スライドはスマートフォンで見ることができる。
未来政治経済研究会は2022年5月7日、政治家・官僚・企業から教育のスペシャリストを迎え、シンポジウム「第2弾 Z世代CAFE～大学を語ろう～」をオンライン開催する。元文部科学大臣の下村博文衆議院議員らをパネリストに迎え、「大学教育を語る」をテーマに討論を展開する。
科学技術振興機構（JST）は2022年4月20日、「女子中高生の理系進路選択支援プログラム」の2022年度（令和4年度）採択機関を発表した。17件の応募のうち、秋田大学や信州大学、熊本大学等11件の機関が選定された。これにより、2022年度の実施期間は16拠点となる。
みんなのコードは2022年4月20日、次期学習指導要領に向け、全国の学校現場、先生、教育行政、学識経験者、企業が一丸となって議論が活性化するよう「2030年代の情報教育のあり方についての提言」を発表した。2030年以降、各学校段階における情報教育の基盤確立を目指す。
「Qubena」を開発・提供するCOMPASSは、学習者を中心としたデータ利活用のための連携・協働プロジェクト「Qubena Connect」を開始すると発表。その一環として、「ツムギノ」を提供するテクマトリックスとスタディ・ログ利活用に関する共同プロジェクトを実施する。
学習院女子大学は2022年5月28日、シンポジウム「ポストコロナのリベラルアーツ教育と本学のサバイバル」を開催する。来場型の形式で開催され、事前申込必須。参加費無料。
RTF教育ラボは2022年4月23日、2022年度のスタートダッシュとなる「教員採用試験勉強会」を阿佐ヶ谷地域区民センターにて開催する。参加費は500円、事前申込制。2022年だけでなく、2023年以降の教員採用試験の受験を目指す学生の参加も受け付ける。
