インターネットでのマナーやルール等の「情報モラル」の授業を受けた小中学生約8割のうち、約9割が禁止・注意事項を理解していることが、NTTドコモ モバイル社会研究所が2023年5月22日に発表した調査結果から明らかになった。
「親と子に関する調査2022」は2022年11月、関東1都6県の小・中学生とその親を対象に実施。今回、この中から情報モラル授業とその効果についての調査結果を公表した。
調査によると、情報モラル教育は、「小学低学年」64％、「小学高学年」89％、「中学生」93％と、小中学生全体の8割ほどが受けていることがわかった（受けた・ある程度受けたの合算）。
ネットでの禁止・注意事項の理解度は、情報モラルの授業を「受けた」92％、「ある程度受けた」86％、「充分に受けていない／受けていない」57％となり、受講頻度が下がるにつれ、理解度も低下するという相関がみられた。
次に、スマホを他人が利用できない設定ができるかを調査したところ、情報モラルの授業を「受けた」37％、「ある程度受けた」23％、「充分に受けていない／受けていない」13％となり、ICTスキルにおいても相関がみられた。
今回の調査では、約8割の小中学生が情報モラル授業を受講する過程でルールや知識・スキル等を身に付けていくようすがうかがえ、学校の情報モラル授業の役割が大きいことがわかる結果となった。
