【6/9 Zoom】大学DXセミナー:室蘭工業大学「大学DXは『導入』から『価値創出』へ ー地方・単科大学における実装と進化ー」
リシードは2026年6月9日、室蘭工業大学 理事・副学長、 デジタル・キャンパス推進室長、CDOの佐藤孝紀氏を招き、「大学DXは『導入』から『価値創出』へ ー地方・単科大学における実装と進化ー」と題したウェビナーを開催する。
JR東日本は2026年5月12日、首都圏エリアを対象に、小学校などの遠足や学校行事で利用できるデジタル団体乗車券「遠足チケット」を導入すると発表した。5月20日午前10時より申込みを開始する。
文部科学省は2026年5月12日、AIを活用して科学研究の飛躍的な進展を目指す「AI for Science革新的研究推進事業(ARiSE)」の公募を開始した。募集説明会(Zoomウェビナー)は5月15日に開催する。先着1,000名、事前申込制。
文部科学省の松本洋平大臣は2026年5月12日の記者会見で、磐越自動車道で起きた高校部活動の移動中のバス事故を受け、学校外活動における安全管理対策について「一体的な対策を検討するよう指示する」と述べた。
教育現場で日々奮闘されている先生へ。リシードは、現役の小学校教諭である松下隼司氏による連載「先生の事情とホンネ」を毎月掲載している。第15回のテーマは「効果大な業務削減のアイデアBEST3」。
EDIX実行委員会(企画運営:RX Japan)は2025年4月23日から25日の3日間、「第16回EDIX(教育総合展)東京」を開催する。学校教育や人材育成など、教育のトレンドが一堂に会し、さまざまな製品・サービスについて、その場で直接相談・体験・導入ができる。来場登録必須、入場無料。
「教育業界 最新用語集」では、教育業界で使われているICT用語や受験用語、省庁が進める取組み等を、おもに教育関係者向けに解説する。記事を読んでいるときや、普段の業務でわからない用語があったときに役立てていただきたい。
日本保育防災協会は2026年7月27日から31日の5日間、幼稚園・保育園・認定こども園の職員を対象としたオンラインイベント「保育防災カンファレンス2026」を開催する。参加費は無料で、事前申込みが必要。
国内最大級の教育関係者向けセミナー&展示会「NEW EDUCATION EXPO(NEE2026)」が2026年6月、東京と大阪の主要2会場に加え、全国のサテライト会場で開催される。入場料無料、来場登録受付中。
システックITソリューションは、中学校・高等学校で進路指導を担当する教員を対象に「教員が感じる進路指導の課題とデジタル活用の可能性」に関する調査を実施し、2026年5月12日に結果を公表した。
大日本図書とオンラインフリースクール「aini school」は、不登校を含む多様な学びの現場と連携した教材研究を開始した。デジタル教科書や授業解説動画などの実証を共同で進め、子供ひとりひとりに応じた学び方を支える教材開発につなげる。
日本視聴覚教育協会は2026年6月1日まで、2026年度「優秀映像教材選奨」の作品を募集している。全10区分あり、小学校部門(幼稚園含む)、中学校部門、高等学校部門では、教育映像(映像教材)と教育デジタルコンテンツ(コンピュータ教材)をそれぞれ審査する。
リシードでは、全国の教育機関が無料で使用できる「学校インターネット回線速度計測」サービスを提供している。この記事では、2026年4月1日から4月30日までの計測ログより、ダウンロード速度上位を紹介する。
みんなのコードは2026年5月8日、日本女子大学附属中学校と共同で、中学校の技術・家庭科技術分野(情報領域)の指導案および授業スライドを開発し、公開したと発表した。
大阪府教育委員会は2026年6月6日、第1回教員スタートアッププログラムを大阪市内で開催する。対象は、教育現場で働きたい人や教職に興味がある人など。講座や動画視聴、個別相談などを通して、学校のようすや教職の魅力を学ぶことができる。事前予約制。定員50人(先着順)。
ICT CONNECT21は2026年5月20日、第9期 第3回「水曜サロン with 赤堀先生」をオンラインで開催する。放送大学の中川一史教授をゲストに迎え、「デジタル学習基盤を視野に入れた子どもの学びと教師の役割」をテーマに理解を深める。申込みは当日午後5時まで受け付ける。
リシードは2026年6月9日、室蘭工業大学 理事・副学長、 デジタル・キャンパス推進室長、CDOの佐藤孝紀氏を招き、「大学DXは『導入』から『価値創出』へ ー地方・単科大学における実装と進化ー」と題したウェビナーを開催する。
東京家政大学とコドモンは2,026年3月12日、保育ICT人材の育成に向けた産学連携に関する包括協定を締結した。同協定に基づき、授業内でのICT体験導入や2,027年度の演習科目新設などを通じ、実践的な教育を展開する。ICTを使いこなせる保育者の育成により、現場の課題解決と保育の質の向上を目指す。