【明日使える指導術】指導を仕組みに変える、教師がいなくても育つ学級づくり
「明日使える指導術」は、小学校・中学校で約10年の教員経験をもつ現役中学校教諭 阪野一輝氏による寄稿。今回のテーマは、「指導を仕組みに変える、教師がいなくても育つ学級づくり」。
教育業界ニュース
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「明日使える指導術」は、小学校・中学校で約10年の教員経験をもつ現役中学校教諭 阪野一輝氏による寄稿。今回のテーマは、「指導を仕組みに変える、教師がいなくても育つ学級づくり」。
関西学院 情報化推進機構 DX推進専任主管の藤澤快氏が登壇したウェビナーをもとに、関西学院が取り組む全学電話DXの狙いと導入プロセス、そこから見えてきた大学DXの可能性について紹介する。
文部科学省が推進する「N-E.X.T.ハイスクール」のキックオフフォーラムが2026年8月24日に開催され、フォーラム冒頭でプロジェクトのロゴが発表された。
2027年開校予定の新潟県立国際フロンティア高等学校が、公立高校初のケンブリッジ国際教育プログラム導入を目指す。新潟県教育庁高等学校教育課 課長の今井亮二氏と、同課将来構想推進室 副参事（指導主事）の内川未奈希氏に、国際フロンティア高校を設置するねらいを聞…
リシードは2026年9月15日、京都産業大学 経営学部 准教授・学長特命アドバイザー（産学官共創）の森口文博氏を招き、「学生を巻き込む、双方向・参加型の大人数講義DXへの挑戦」と題したウェビナーを開催する。
「AI時代の教育」は、元高校英語科教諭である林直宏氏による寄稿。今回のテーマは、「教員の仕事はどう変わるか…生成AIが広げる英語教材づくりの可能性」。
経済協力開発機構（OECD）は2026年9月8日、国際的な学習到達度調査「PISA 2025」を発表した。日本は数学的リテラシーが全参加国・地域中5位、読解力が4位、科学コンピテンシーが5位となった。前回2022年調査と比較すると、3分野すべてで平均得点が低下したものの、いずれもOECD平均を上回った。
文部科学省などは2026年8月28日、2026年度（令和8年度）「数理・データサイエンス・AI教育プログラム認定制度」の認定・選定結果を発表した。審査の結果、新たにリテラシーレベル47件、応用基礎レベル40件を認定した。
北海道教育委員会は2026年9月7日、2026年度（令和8年度）実施「高校の授業料無償化に関するアンケート調査」の結果を公表した。私立高校の授業料実質無償化が進路選択に「影響がある（あった）」と回答した割合は、中学生の保護者と私立高生の保護者で6割を超え、私立志向の上昇がみられた。
武蔵大学は2026年9月4日、文化学園大学杉並中学・高等学校と高大接続・高大連携に関する協定を締結したことを公表。教育・研究に関すること、授業、実習および入学者選抜等の高大接続・高大連携の円滑な推進に関することなどで連携していく。
中高生を対象とした日本最高峰の科学コンクール「第70回 日本学生科学賞」の募集が始まっている。募集分野は、物理、化学、生物、地学、広領域、情報・技術、応用数学の7分野。高校生や中学3年生が上位入賞すると、米国で開催される世界最大規模の学生科学コンテストへ日…
ガイアックスは、北陸発のスタートアップ創出プラットフォーム「Tech Startup HOKURIKU（TeSH）」の活動の一環として、石川・富山・福井の小学校を対象に起業家教育の講師を無償派遣する「TeSH 起業家教育支援プログラム」を2026年9月1日から2027年3月31日まで実施する。
スタディメーターは2026年9月7日、高校生と大学生によるビジネスコミュニティ「First off Projects（FoPs）」に所属する高校生が、学校の授業を録音し、あとからオンラインで見返せる「授業議事録システム」を開発したと発表した。現在、トライアル版の試験導入に協力できる中学校・高等学校などの教育機関を募集している。
東京都教育委員会は2026年9月7日、2026年度（令和8年度）スクールバス安全運行支援員（東京都公立学校会計年度任用職員）募集案内を公開した。12月1日付採用、募集人数は若干名。申込期限は10月2日（必着）。
香川県教育委員会は2026年8月31日、2026年度（令和9年度採用）香川県公立学校教員採用選考試験（秋募集）の実施要項を公表した。2026年10月31日に東京、11月1日に大阪、11月3日に香川の3会場にて試験を行う。対象は、他県などで現職にある者、または大学などから推薦を受けた者。出願は2026年10月20日午後5時まで。
国立大学協会は2026年8月26日、2027年度（令和9年度）予算における国立大学関係予算の充実や税制改正などについて、文部科学省の松本洋平大臣に要望書を提出した。基盤的経費である運営費交付金の大幅な拡充、規制緩和を含む制度的・法的基盤の整備・充実などを求めている。
鳥取県教育委員会は、2027年度（令和9年度）鳥取県公立学校教員採用候補者選考試験の2次試験結果として、名簿登載者の受験番号をWebサイトに掲載した。小学校、中学校、高等学校、特別支援学校、養護教諭、栄養教諭の区分別に確認できる。あわせて、登載者向けの提出書類や採用までの流れを案内している。
鹿児島県教育委員会は2026年9月4日、2027年度（令和9年度）鹿児島県公立学校教員等採用選考試験の結果を公表した。実習助手・寄宿舎指導員を含む合格者数は、前年度より12人多い546人。全体の倍率は、前年度と同じ2.0倍だった。
日本学術会議は2026年9月4日、見解「初等中等教育における算数・数学教育の改善について」を公表した。次期学習指導要領を見据え、数学的素養の向上やデジタル技術の活用、統計、STEM教育など、算数・数学教育の改善に向けた考え方を示している。
佐賀県教育委員会は2026年9月4日、2027年度佐賀県公立学校教員採用選考試験の結果を発表した。全試験区分の合格者数は、前年度同時期より29人多い371人。最終倍率は2.1倍で、前年度の2.0倍から0.1ポイント増となった。また、大学3年生などを対象としたチャレンジ受験では104人が合格した。
奈良県教育委員会は2026年9月4日、2027年度（令和9年度）奈良県・大和高田市 公立学校教員採用候補者選考2次試験の結果を公表した。2次合格者数は388人で、合格倍率は前年度比0.2ポイント減の3.9倍。「3年次選考」は、42人が2次試験に合格した。
文部科学省の松本洋平大臣は、2026年9月4日の記者会見で、学歴YouTuberが公開した福島大学の研究を揶揄する動画について、「学生や教職員の尊厳を傷つけるような言動はあってはならない」と述べ、大学の研究力について「偏差値をもって判断することは適切ではない」との考えを示した。
ガイアックスは、北陸発のスタートアップ創出プラットフォーム「Tech Startup HOKURIKU（TeSH）」の活動の一環として、石川・富山・福井の小学校を対象に起業家教育の講師を無償派遣する「TeSH 起業家教育支援プログラム」を2026年9月1日から2027年3月31日まで実施する。
経済協力開発機構（OECD）は2026年9月8日、国際的な学習到達度調査「PISA 2025」を発表した。日本は数学的リテラシーが全参加国・地域中5位、読解力が4位、科学コンピテンシーが5位となった。前回2022年調査と比較すると、3分野すべてで平均得点が低下したものの、いずれもOECD平均を上回った。
経済協力開発機構（OECD）は2026年9月8日、国際的な学習到達度調査「PISA 2025」を発表した。日本は数学的リテラシーが全参加国・地域中5位、読解力が4位、科学コンピテンシーが5位となった。前回2022年調査と比較すると、3分野すべてで平均得点が低下したものの、いずれもOECD平均を上回った。
