【10/13 Zoom】大学DXセミナー:東北大学「データとAIで進化する大学」
リシードは2026年10月13日、東北大学経営戦略本部データ室主任経営企画スタッフの藤本一之氏を招き、「データとAIで進化する大学」と題したウェビナーを開催する。
千葉県教育委員会は2026年9月29日、2027年度(令和9年度)千葉県・千葉市公立学校教員採用候補者選考の第2次選考の合格者を発表した。合格者は全校種あわせて1,818人となり、前年度に比べて18人増となった。
新潟県教育委員会は2026年9月25日、2026年度(令和8年度)実施 新潟県公立学校教員採用選考検査の第2次検査の結果を公表した。小学校教諭・中学校教諭・高等学校教諭・特別支援学校教諭・養護教諭などに計473人が合格となった。
大阪市教育委員会は2026年9月11日、保護者等からの過度な要求や不当な言動など、学校園だけでは解決が難しいケースに対応する支援体制の構築案を示した。2027年度からの実施を想定し、弁護士、校長OBらによる専門職チームを4教育ブロックに常設配置する案を検討している。
地域・教育魅力化プラットフォームとBYDは、高校生が地域課題の解決に取り組む「ふるさとイノベーションプログラム」第2期を2026年11月から実施する。全国の高校生から4~6人のチームを20チーム程度選出し、5か月にわたって活動を支援する。応募は2026年10月10日まで。
埼玉県教育委員会は2026年9月30日、2027年度(令和9年度)埼玉県公立学校教員採用選考2次試験の合格者を発表した。最終合格者は1,780人、最終倍率は前年度より0.1ポイント減の2.5倍となった。
THE世界大学ランキングの最新版が発表になった。5回分のデータから日本の大学の推移をまとめた。
宮城県教育委員会は2026年9月30日、2027年度(令和9年度)宮城県公立学校教員採用候補者選考第2次選考の結果を公表した。第2次選考は717人が受験し、最終合格者は325人となった。
東京都教育委員会は2026年9月30日、2026年度(令和8年度)東京都公立学校教員採用候補者選考(2027年度採用)の第2次選考結果を公表した。選考合格者とキャリア採用選考合格者あわせて4,586人が合格した。
東京学芸大学附属学校情報教育部は2026年12月5日、2026年度公開セミナー「生成AIを活用した授業実践研究」を対面とオンラインで開催する。小学校、中学・高校、特別支援教育の実践紹介や講演、グループディスカッションを実施。Peatixにて先着順で申込みを受け付けている。
国立教育政策研究所は2026年11月5日、2026年度「全国キャリア教育・進路指導担当者等研究協議会」をオンライン開催する。テーマは「2025年度キャリア教育に関する総合的研究について」、参加対象者は教育委員会や小中学校・高等学校などの教員。
大阪府豊能地区教職員人事協議会は2026年9月29日、2027年度(令和9年度)大阪府豊能地区公立学校教員採用選考テストの第2次選考結果を発表した。採用予定数約110人に対し、115人が最終合格。受験者数に対する最終倍率は3.9倍となった。
青森県教育委員会は2026年9月30日、2027年度(令和9年度)青森県公立学校教員採用候補者選考試験の第二次試験通過者(採用候補者)を発表した。第二次試験受験者数508人に対し、採用候補者数は前年度比15人増の381人。最終競争率は前年度の2.5倍から0.4ポイント減少し、2.1倍となった。
山形県教育委員会は2026年9月29日、2027年度(令和9年度)採用山形県公立学校教員選考試験の第二次試験合格者を発表した。第二次試験受験者369人に対し、合格者は288人。県Webサイトに合格者の受験番号と校種・教科別の合格者数、合格者向けの提出書類などを掲載している。
国立教育政策研究所は2026年9月28日、全国学力・学習状況調査の過去の教科調査問題などを閲覧できる「教科調査問題アーカイブ」を公開した。調査問題や正答例、解説資料などを収録し、教科や学校段階、指導学年などによる検索に対応。授業改善や研修・研究への活用を呼びかけている。
英国教育専門誌「タイムズ・ハイヤー・エデュケーション(THE)」は2026年9月30日、2027年版の世界大学ランキングを発表した。トップのオックスフォード大学は11年連続。日本勢は27位に東京大学、62位に京都大学など16大学がトップ1,000に入った。
教育現場で日々奮闘されている先生へ。リシードは、現役の小学校教諭である松下隼司氏による連載「先生の事情とホンネ」を毎月掲載している。第19回のテーマは「学校でも義務化される『カスハラ』防止対策」。