明海大学の観光専攻はなぜ就職に強い？100％を支える実践教育とインターン
明海大学ホスピタリティ・ツーリズム学部は12年連続就職率100％を誇る。実践力を重視した学びと業界直結のインターン、手厚いキャリア支援により、学生は接客スキルにとどまらない企画力や英語力、ホスピタリティ・マインドを身に付ける。観光専攻の学生2名のインタビュ…
教育業界ニュース
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明海大学ホスピタリティ・ツーリズム学部は12年連続就職率100％を誇る。実践力を重視した学びと業界直結のインターン、手厚いキャリア支援により、学生は接客スキルにとどまらない企画力や英語力、ホスピタリティ・マインドを身に付ける。観光専攻の学生2名のインタビュ…
2026年10月13日から15日までの3日間、グランキューブ大阪にて「第9回EDIX（教育総合展）大阪」が開催される。教育DXや生成AI活用、不登校支援、次期学習指導要領への対応など、教育現場が直面するさまざまなテーマについて学び、情報を得られる西日本最大級の教育展示会だ。
第31回「NEW EDUCATION EXPO 2026 東京」が、2026年6月4日から6日までの3日間にわたって東京・有明で開催された。会期1日目に行われた、内田洋行による特別セッション「内田洋行のゼロトラスト、次世代校務とのデータ連携についての取組」についてレポートする。
「AI時代の教育」は、元高校英語科教諭である林直宏氏による寄稿。今回のテーマは、「生成AIは教育現場をどう変えるのか、OECDと文科省ガイドラインから考える」。
「明日使える指導術」は、小学校・中学校で約10年の教員経験をもつ現役中学校教諭 阪野一輝氏による寄稿。今回のテーマは、「子供の心に火をつける『褒め』の技術」。
「図工でつながる社会」は、図画工作を専門とする小学校教諭 八嶋孝幸氏による寄稿。今回のテーマは、「セブン‐イレブンの色で、まちを見る」。
日本OECD共同研究実行委員会は、教育AI活用協会との共同主催により、2026年8月7日から9日にかけて「2040年をデザインする夏FES2026」を開催する。8月7日は衆議院第一議員会館で前夜（朝）祭、8月8日・9日は港区立産業振興センターで本開催を実施する。
文部科学省は2026年7月30日、「第5期中期目標期間における国立大学法人運営費交付金の在り方に関する中間まとめ」を公表した。2028年度からの第5期中期目標期間における運営費交付金の算定ルールの基本的な考え方や論点を整理したもの。
文部科学省は2026年7月31日、2026年度大学教育再生戦略推進費「ポストコロナ時代の医療人材養成拠点形成事業」の公募を開始した。対象は、地域で求められる医師の養成に取り組む医学部医学科を置く大学。
文部科学省は2026年8月6日正午から、2026年度（令和8年度）「研究支援サービス・パートナーシップ認定制度（A-PRAS）」の認定事業者を公募する。民間事業者が提供する研究支援サービスを認定し、研究者が研究に専念できる環境整備やイノベーション創出につなげる。
文部科学省の松本洋平大臣は2026年7月31日の記者会見で、「令和8年熊本地震」への対応状況を説明した。被災地では学校施設の安全確認や児童生徒の安全確保を進めるとともに、避難所となる学校体育館への空調整備を喫緊の課題と位置付け、整備を加速する方針を示した。
文部科学省は2026年7月28日、2026年度（令和8年度）の科学技術教育アドバイザーによる支援の実施について公開した。STEAM教育の充実と科学技術分野の次世代人材育成に向け、各教育委員会担当者または学校担当者による支援申込を2027年2月12日まで受け付ける。
岐阜大学と鳥取大学は2026年7月8日、「共同獣医学部」の2028年度（令和10年度）の設置に向け、文部科学省と調整を行っていることを発表した。設置が実現すると、中部地方で初めて、中国地方では2つ目の獣医学部となる。また、新たな学部の設置は岐阜大学で7年ぶり、鳥取大学で24年ぶりとなる。
先週（2026年7月27日～31日）公開された記事から、教育業界の動向を振り返る。全国学力テストのCSVレイアウト公開、アジア太平洋数学オリンピックに金1・銀2・銅4名（43か国中3位）、熊本地震の学校再開へ文科省が安全確保を通知などのニュースがあった。また、8月3日以降に開催されるイベントを6件紹介する。
学校に寄せられるクレーム「学校が避難所になるのが心配」について、クラス担任として豊富な経験がある鈴木邦明氏に、対応する際のポイントを聞いた。
文部科学省は2026年7月31日、外国人の子供の就学促進や、日本語指導が必要な児童生徒への支援に関する全国の取組事例を公表した。外国人の子供の受入れから日本語指導、進路支援まで、教育委員会の先進事例を紹介している。
文部科学省は2026年7月30日、次期学習指導要領に向けた情報教育案を示した。高校では生成AIを活用したプログラミング学習を導入し、小中高校の情報教育を2028年度から段階的に先行実施する方向を示した。
京都大学は2026年7月31日、文部科学省から国際卓越研究大学として正式に認定された。東北大学、東京科学大学に続く3校目。認定により、10兆円規模の大学ファンドの運用益を活用した長期的な支援を受けながら、世界トップレベルの研究大学を目指す。
文部科学省は、公立学校施設の空調設備設置状況（2026年5月1日現在）の調査結果を公表した。普通教室の設置率は99.6％に達した一方、小中学校の体育館等は31.7％にとどまり、整備の遅れが浮き彫りとなった。
愛知工業大学と中京大学は2026年7月29日、両大学および地域社会の発展、学術・産業の振興、次世代を担う人材の育成を目的とした「包括連携に関する協定」を締結した。同日、中京大学名古屋キャンパスで両大学の学長および関係者が出席のもと、協定締結式を執り行った。
千葉県教育委員会は、ICTを活用する際に必要となる情報モラルや著作権などが学べる「みんなで学ぼう！情報モラル学習リンク集」をWebサイトに掲載している。2026年7月30日現在、幼稚園児や小中高生、教員、保護者、ICT関係指導者などに向けて、11種類のサイトを紹介している。
日本英語検定協会と情報処理推進機構は2026年7月1日、「グローバルデジタル人材の育成に関する連携協定」を締結し、7月29日に公表した。実用英語力とデジタルスキルを備えた人材育成のあり方を検討し、日本の産業競争力の強化および社会全体のデジタルトランスフォーメーション（DX）の推進に資する取組みを目指す。
