【4/14 Zoom】大学DXセミナー「同志社大学DX(DDX)の取組み -DDX宣言、DDX取組み、業務DX推進プロジェクト-」
リシードは2026年4月14日、同志社大学 情報化推進部情報基盤課 情報企画係長の土佐卓司氏と、同 情報企画係の井部力也氏を招き、「同志社大学DX(DDX)の取組み -DDX宣言、DDX取組み、業務DX推進プロジェクト-」と題したウェビナーを開催する。
山村学園山村国際高等学校と早稲田医療学園人間総合科学大学は2026年3月11日、高大連携に関する協定を締結した。相互の教育交流を通じて生徒の進路意識を高め、保健医療・食物・栄養・心身健康情報分野の専門家育成を目指す。
敬愛大学と千葉県立千葉女子高等学校は2026年3月18日、連携教育に関する特別協定を締結する。高校生が大学教育への理解を深め、学びへの意欲を高めることで主体的な進路選択につなげるとともに、高校・大学が協力しながら地域社会を支える人材を育成することを目的とする。
大阪府豊能地区教職員人事協議会は2026年3月16日、2027年度(令和9年度)大阪府豊能地区公立学校教員採用選考テストについて、受験案内や受験願書などを公表した。出願は3月23日から4月24日まで、インターネットによる電子申請(一部対象者を除く)で受け付ける。
三菱総研DCSと日本英語検定協会は、入試出願サービス「miraicompass」と「生涯学習プラットフォーム」を連携すると発表した。英検の取得級や学習履歴などの情報を入試出願時に活用できるようにし、学校の入試業務の効率化と受験生の利便性向上を図る。
「教員採用.jp」は2026年4月19日、アクロス福岡にて「教員採用説明会&選考会」を開催する。2027年4月着任の教職員を積極的に採用する全国の私立幼少中高が集結し、学校説明、面談、一次面接を実施する。参加無料、事前予約制。
教育AI活用協会と未来教育デザインは2026年3月26日、教育委員会や学校管理職、教職員などの教育関係者を対象に、オンラインイベント「平井聡一郎氏と考える、高校改革の最初の一歩」を開催する。参加費は無料。元教育委員会参事の平井聡一郎氏が、N-E.X.T.ハイスクール構想を自県の改革ビジョンに変える方法を解説する。
文部科学省は2026年3月16日、2026年度(令和8年度)「橋渡し研究支援機関認定制度」の公募を開始した。大学等の優れた基礎研究を実用化へつなげる支援体制の強化が目的。申請は6月8日正午まで受け付ける。公募にあわせ、4月14日にはオンラインでの説明会を開催し、個別相談も実施する。
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2026年3月16日、Teacher’s[Shift]~新しい学びと先生の働き方改革~第260回を公開した。惺山高等学校の髙山篤先生をゲストに迎え、通信制課程立ち上げの経緯について迫る。
東京都は「2026年度東京都子育て支援員研修(第1期)地域保育コース」の受講生を募集する。対象は、都内に在住または在勤で、地域で保育や子育て支援分野に従事することを希望する、または従事している人。定員1,010名予定。受講費無料。申込期間は2026年4月1日~15日。
コクヨとコクヨグループでEコマースサービスを提供するカウネットは、2026年3月16日より、2026年度の「つなげるーぱ!」参加校と出張授業の申込受付を開始する。
2026年3月1日、東京工科大学は解剖学者で東京大学名誉教授の養老孟司氏と、同氏の知識や思想をもとに開発されたAIデジタルヒューマン「AI養老先生」を客員教授として迎えることを発表した。
文部科学省は2026年3月13日、公立大学および私立大学の共同利用・共同研究拠点の期末評価結果(2025年度実施)を公表した。2020年度に認定された6拠点のうち、明治大学の現象数理学研究拠点が最高評価のS判定を受けた。
松本洋平文部科学大臣は2026年3月13日の記者会見で、イラン情勢を受けた日本人学校の対応状況などについて説明した。テヘラン日本人学校の派遣教員とその帯同家族はすでに帰国しており、文部科学省は周辺国の日本人学校を含め、安全確認を継続しているとした。
文部科学省は、2025年度(令和7年度)私立大学等改革総合支援事業の選定状況を公表した。2025年度は、タイプ1からタイプ4まで、延べ1,035校が申請し、313校が選定された。2025年度の同事業予算は約103億円が計上されている。
日本英語検定協会と宇都宮大学は2026年4月から、生成AI英語学習アプリと「英検IBA」による評価を組み合わせた大学英語教育高度化プロジェクトを開始する。2026年度は約2,000名の学生を対象に効果検証を行い、新たな英語教育モデルの構築を目指す。
千葉県教育委員会は2026年3月10日、「教職員の働き方改革に係る意識等調査」の結果をWebサイトに掲載した。勤務時間の意識については改善がみられたものの、時間外在校等時間が長くなるほど勤務時間の意識が低下しているため、啓発が必要であるという。