【4/14 Zoom】大学DXセミナー「同志社大学DX（DDX）の取組み －DDX宣言、DDX取組み、業務DX推進プロジェクト－」
リシードは2026年4月14日、同志社大学 情報化推進部情報基盤課 情報企画係長の土佐卓司氏と、同 情報企画係の井部力也氏を招き、「同志社大学DX（DDX）の取組み －DDX宣言、DDX取組み、業務DX推進プロジェクト－」と題したウェビナーを開催する。
教育業界ニュース
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リシードは2026年4月14日、同志社大学 情報化推進部情報基盤課 情報企画係長の土佐卓司氏と、同 情報企画係の井部力也氏を招き、「同志社大学DX（DDX）の取組み －DDX宣言、DDX取組み、業務DX推進プロジェクト－」と題したウェビナーを開催する。
武蔵野大学は2026年3月29日、高大連携シンポジウム「生成AI時代の教育を考える ～AIは教育をどう変え、人間をどう幸せにするのか～」を開催する。生成AIが普及する社会において、人間に真に求められる力や教育のあり方について、ウェルビーイングの視点を交えて議論する。
リシードは、日本で「TOEIC Program」を提供する一般財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会（IIBC）と共同で2026年3月25日、教職員をおもな対象に英語教育に関するセミナーを立命館 東京キャンパスにて開催する。
リシードは、日本で「TOEIC Program」を提供する一般財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会（IIBC）と共同で2026年4月3日、教職員をおもな対象に英語教育に関するセミナーをイオンコンパス大阪駅前会議室にて開催する。
河合塾は2027年「ドルトンX学園高等学校」を開校する。2019年に開校したドルトン東京学園の実績と知見を生かし、次なる挑戦はミネルバ大学をモデルにした“校舎を持たない高校”だ。現在、この前例のない挑戦を共にリードし、未来の教育を創り上げる教員・校長を募集している。
2026年5月13日から15日までの3日間、東京ビッグサイトにて教育分野における日本最大の展示会「第17回EDIX（教育総合展）東京」が開催される。教育の「今」を学び「未来」に気付く場として、教育関係者の方に足を運んでもらいたい展示会だ。
Institution for a Global Society（IGS）は2026年3月、生徒ひとりひとりの強みを可視化・育成するための非認知能力測定ツール「Ai GROW（アイ・グロー）」を通じて蓄積した大規模データの分析報告書「非認知能力白書 2025年度版」を発行した。
大阪市は2026年3月19日、2026年度会計年度任用職員「こどもサポートネットスクールソーシャルワーカー」の採用情報を公表した。募集人数は6名。応募書類は簡易書留で、4月1日午後5時必着分まで受け付ける。
小学館が運営する教育情報メディア「みんなの教育技術」は、「せんせい日めくりカレンダー2026年度版（4月はじまり）」を発売した。2023年度版の発売以降、毎年完売を続けている人気商品で、2025年はTBSテレビ「ひるおび」でも取り上げられ大きな話題となった。価格は1,650円（税込）。
東京女子大学は2026年3月16日、白梅学園高等学校・白梅学園清修中高一貫部と高大連携協定を締結した。同大学にとって14件目の高大連携協定となる。今後は教育に関わる交流・連携を強化していく。
滋賀県教育委員会は2026年3月18日、2027年度（2026年度実施）滋賀県公立学校教員採用選考試験の実施概要について、変更点および出願期間を公表した。教員志願者の確保や多様な人材の登用を目的に、試験制度の見直しを行う。
兵庫県教育委員会は2026年3月18日、2027年度（令和9年度）兵庫県公立学校教員等の募集について公表した。出願期間は4月6日から5月11日まで。第1次選考試験は6月13日に集団面接を、7月19日に筆記試験を実施する。実施要項は4月1日より配布開始予定。
広島県教育委員会は2026年4月4日から25日にかけて、2027年度（令和9年度）広島県・広島市公立学校教員採用候補者選考試験の説明会をオンラインと全国各地の会場で開催する。東京は4月17日・18日、福岡は4月19日など。原則、事前申込制。
文部科学省は2026年3月24日、教育課程部会における「特定分野に特異な才能のある児童生徒に係る特別の教育課程ワーキンググループ（第7回）」をWeb会議と対面のハイブリッド形式で開催する。当日はWeb会議をYouTube Liveで配信。開催前日の正午まで傍聴登録を受け付ける。
群馬県教育委員会は2026年3月16日、2027年度採用（2026年度実施）群馬県公立学校教員募集について、採用予定数、変更点、試験日程などを公表した。2027年度は全募集区分あわせて506人を採用予定。第1次選考は7月5日。募集要項は3月19日にWebサイトで公開される。
ヤマハのフィリピンにおける販売子会社であるヤマハ・ミュージック・フィリピンは、フィリピン教育省と初等教育の質向上を目的とした連携覚書を2026年2月に締結した。同覚書の署名式は、日本・フィリピン友好年（国交正常70周年）記念事業に認定されている。
ポプラ社は2026年2月19日、小・中学校向けに教育ICTプラットフォーム「MottoSokka!（もっとそっか!）」を通じて提供している読み放題型電子図書館「Yomokka!（よもっか!）」に、授業や読書活動でのサービスの活用がより円滑になるよう支援する新機能「みんなの本だな」機能の提供を開始した。
noteは2026年3月18日、千葉県教育委員会との連携協定に基づき、県立中学校・高等学校・特別支援学校あわせて160校に、法人向け情報発信プラットフォーム「note pro」の無償提供を開始すると発表した。
神奈川県立総合教育センターは2026年3月17日、産業能率大学との「連携協定」を締結したことを公表した。神奈川県の教育の充実や発展、教員の資質や能力の向上や大学教育の充実に資することを目的としている。
英タイムズ・ハイヤー・エデュケーション（Times Higher Education、THE）は2026年3月17日（現地時間）、世界でもっとも国際的な大学ランキングを発表した。トップ3を香港の大学が占め、日本のトップは東京大学の161位だった。
文部科学省は2026年度の学校基本調査について、手引や調査票様式等をWebサイトに掲載した。開始日は初等中等教育機関・専修学校・各種学校が4月7日、高等教育機関が4月20日からを予定。学校数や在学者数、教職員数、学校施設、学校経費、卒業後の進路状況などについて調査する。
大学の学部ごとの「新たな評価」制度の構築に向けて、文部科学省の松本洋平大臣は2026年3月17日の会見で、検討状況や狙いなどを語った。教職課程がある大学の約14％で児童生徒性暴力等の防止等に関する授業を実施していないことについては、「誠に遺憾」と述べた。
Institution for a Global Society（IGS）は2026年3月、生徒ひとりひとりの強みを可視化・育成するための非認知能力測定ツール「Ai GROW（アイ・グロー）」を通じて蓄積した大規模データの分析報告書「非認知能力白書 2025年度版」を発行した。
