学校の「当たり前」をどうアップデートする？ 学校改革とAI時代の実践に学ぶ
Edv Futureは2026年8月、学校現場の実践者を講師に迎えたオンラインウェビナーを2回開催する。あわせて、7月に開催し、好評を博した大商学園高等学校 国語科教員 藤井海氏による授業実践セミナーの開催レポートを公開するとともに、アーカイブ視聴の申込みを受け付けている。
教育業界ニュース
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Edv Futureは2026年8月、学校現場の実践者を講師に迎えたオンラインウェビナーを2回開催する。あわせて、7月に開催し、好評を博した大商学園高等学校 国語科教員 藤井海氏による授業実践セミナーの開催レポートを公開するとともに、アーカイブ視聴の申込みを受け付けている。
室蘭工業大学 理事・副学長であり、デジタル・キャンパス推進室長・CDOの佐藤孝紀氏を招いて2026年6月9日にリシードにて開催したウェビナーの内容について紹介する。
明海大学ホスピタリティ・ツーリズム学部は12年連続就職率100％を誇る。実践力を重視した学びと業界直結のインターン、手厚いキャリア支援により、学生は接客スキルにとどまらない企画力や英語力、ホスピタリティ・マインドを身に付ける。観光専攻の学生2名のインタビュ…
2026年10月13日から15日までの3日間、グランキューブ大阪にて「第9回EDIX（教育総合展）大阪」が開催される。教育DXや生成AI活用、不登校支援、次期学習指導要領への対応など、教育現場が直面するさまざまなテーマについて学び、情報を得られる西日本最大級の教育展示会だ。
第31回「NEW EDUCATION EXPO 2026 東京」が、2026年6月4日から6日までの3日間にわたって東京・有明で開催された。会期1日目に行われた、内田洋行による特別セッション「内田洋行のゼロトラスト、次世代校務とのデータ連携についての取組」についてレポートする。
「AI時代の教育」は、元高校英語科教諭である林直宏氏による寄稿。今回のテーマは、「生成AIは教育現場をどう変えるのか、OECDと文科省ガイドラインから考える」。
兵庫教育大学は2026年度、中学校技術科教員の免許取得を支援する「免許法認定公開講座」を全国で実施する。オンラインと対面を組み合わせた形式で行い、次期学習指導要領で検討される「情報・技術科」の創設を見据え、指導体制の整備を目指す。
一般財団法人公立学校共済組合友の会は2026年7月27日、教員を目指す学生を支援する給付型奨学金支給事業「未来の先生応援プロジェクト」について、2027年度（令和9年度）から対象大学を6校追加し、計22校にすると発表した。新たに対象となるのは、大阪教育大学や広島大学など。
滋賀県立大学は、2027年度（令和9年度）入学者選抜から、女子学生の割合が低い工学部の「学校推薦型選抜A」に「女子枠」を新設する。女子枠の募集人員は、材料化学科・機械システム工学科・電子システム工学科で各5人、計15人。
図書館振興財団は、2027年度「図書館振興助成」の募集要項を公開し、2026年9月1日から申請受付を開始する。総額1億4,000万円を上限に、図書館運営の充実や「調べる学習」「読書活動」の推進、地域資料のデジタル化など、図書館を通じて地域社会に貢献する取組みを支援する。
鎌倉市が独自の「市費負担教員制度」による公立小・中学校教員の募集を開始した。エンの採用支援を受け、民間企業出身者など多様な人材を全国から募り、「学習者中心の学び」の実現を目指す。
Edv Futureは2026年8月、学校現場の実践者を講師に迎えたオンラインウェビナーを2回開催する。あわせて、7月に開催し、好評を博した大商学園高等学校 国語科教員 藤井海氏による授業実践セミナーの開催レポートを公開するとともに、アーカイブ視聴の申込みを受け付けている。
昭和女子大学は2026年8月3日、2028年4月に現在の食健康科学部を「食理学部（仮称）」へ名称変更し、4学科体制に再編する構想を発表した。新たに「生命科学科」を設置するほか、既存3学科を再編し、「食」を軸に生命科学や健康、社会科学などを横断的に学ぶ教育・研究体制の構築を目指す。
室蘭工業大学 理事・副学長であり、デジタル・キャンパス推進室長・CDOの佐藤孝紀氏を招いて2026年6月9日にリシードにて開催したウェビナーの内容について紹介する。
文部科学省 国立教育政策研究所は2026年8月3日、2026年度（令和8年度）「全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）」の分析結果を公表した。国語では根拠を示して自分の考えを表現する力、算数・数学では図形や割合の理解、英語では自分の考えの理由を説明する力に課題がみられた。
東京都教育委員会は2026年7月30日、2027年度（令和9年度）に使用する都立小学校、都立中学校、都立中等教育学校（前期課程）、都立特別支援学校（小学部・中学部）の教科書採択結果を公表した。法令に基づき、検定済教科書は前年度と同一の教科書を採択した。
Gakken SEEDは2026年7月31日、令和8年熊本地震を受け、保育者向けオンデマンド園内研修サービス「学研せんせいサポートHOINQ」で提供している防災関連の研修動画4本をYouTube「HOINQチャンネル」で無料公開した。9月30日までの期間限定。
パナソニック教育財団は、小中学生を対象に「プレゼンテーションコンクール2026」を開催する。テーマは「わたしの考え方や行動が変わるきっかけとなったこと」。応募期限は10月9日午後5時。応募は学校単位、1校につき2名まで。
東京都教育委員会は、学校教育のDX（デジタルトランスフォーメーション）推進に向け、専門的な見地から必要な施策を検討する「学校教育のDX推進に向けた有識者会議」を設置した。会議は年4回程度開催する予定で、第1回は2026年8月6日に開く。
文部科学省と科学技術振興機構（JST）は2026年7月31日、新たに創設した「先端研究基盤刷新事業（EPOCH）」の採択大学を発表した。早稲田大学や北海道大学、九州大学など19件の提案を採択した。全国の国公私立大学や国立高専など、180機関以上が参画する。
北九州市教育委員会は2026年7月31日、2027年度（令和9年度）北九州市公立学校教員採用候補者選考試験のうち、秋選考で実施する教職経験者特別選考（現職正規教員枠）の実施要項を公表した。試験日は10月4日で、出願は8月3日～17日午後3時まで受け付ける。
茨城県教育委員会は2026年7月31日、2026年度（令和8年度）実施の茨城県公立学校教員選考試験における「スペシャリストを対象とした特別選考」と「離職者を対象とした特別選考」の出願受付を開始した。出願は8月21日（消印有効）まで、郵送で受け付ける。
図書館振興財団は、2027年度「図書館振興助成」の募集要項を公開し、2026年9月1日から申請受付を開始する。総額1億4,000万円を上限に、図書館運営の充実や「調べる学習」「読書活動」の推進、地域資料のデジタル化など、図書館を通じて地域社会に貢献する取組みを支援する。
兵庫教育大学は2026年度、中学校技術科教員の免許取得を支援する「免許法認定公開講座」を全国で実施する。オンラインと対面を組み合わせた形式で行い、次期学習指導要領で検討される「情報・技術科」の創設を見据え、指導体制の整備を目指す。
