教科とつなげると、探究はもっと豊かに…明日の授業にすぐ生かせる実践型研修
「Ai GROW（アイ・グロー）」等を教育機関に提供しているInstitution for a Global Society（IGS）は、教科の学びを探究へとつなげる授業づくりを体験できる「【教科×探究】実践支援プログラム」の実施を2025年度からスタート。本プログラムの実施に興味のある教育委員会・学校を2026年度に向けても引き続き募集中。研修費無料。
教育業界ニュース
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「Ai GROW（アイ・グロー）」等を教育機関に提供しているInstitution for a Global Society（IGS）は、教科の学びを探究へとつなげる授業づくりを体験できる「【教科×探究】実践支援プログラム」の実施を2025年度からスタート。本プログラムの実施に興味のある教育委員会・学校を2026年度に向けても引き続き募集中。研修費無料。
「スコラ手帳」を5年前から導入し、全校生徒に配布し、生活指導や進路指導に役立てている埼玉県立三郷工業技術高等学校。成果を上げている同校の実践について、教務主任・佐々木範子氏、図書館司書の志田歩唯氏、そして3年生の堀なつきさんに話を聞いた。
2026年度（令和8年度）大学入学共通テスト「生物・生物基礎」の問題について、テスト作成ツール「Dr.okke」を提供するokkeによる塾向け講評を紹介する。
内田洋行は、2026年1月15日、千葉県文化会館にて、千葉県内の教育ICTの現在と未来を考えるイベント「EduNEXTちば～つながる学びの架け橋～」を開催した。
2026年度（令和8年度）大学入学共通テスト「情報I」の問題について、テスト作成ツール「Dr.okke」を提供するokkeによる塾向け講評を紹介する。2回目となった今回の試験は、昨年度に比べると難化した。
2026年度（令和8年度）大学入学共通テスト（旧センター試験、以下、共通テスト）が2026年1月17日・18日に行われた。データネット（駿台・ベネッセ）、河合塾、東進はWebサイトに予想平均点を掲載している。
学校に寄せられる相談「保護者の連絡先を教えてほしい」について、クラス担任として豊富な経験がある鈴木邦明氏に、対応する際のポイントを聞いた。
Z会は2026年2月2日、RAD Science Solutionsのリチャード・D・ロバーツ博士の協力のもと、監修者である北川達夫教授と共に、小学5年生から高校3年生を対象とした「Z会非認知能力アセスメント SELF+eZ（セルフィーゼット）」をリリースした。
ルネサンスは2026年1月20日、東京都狛江市教育委員会と「部活動の地域展開に関する包括連携協定」を締結した。少子化による部活動の維持困難や指導者不足といった課題に対応し、子供たちが希望する活動を継続できる環境を地域全体で整備する。
川崎市教育委員会は2026年2月10日、2026年度（令和8年度）実施の川崎市立学校教員採用候補者選考試験から、試験内容を一部変更すると発表した。受験者の負担軽減のため、小学校の教科専門試験を廃止。学校栄養職員採用を廃止し、栄養教諭区分を新設する。
KJホールディングスは、2027年4月に開校予定の広域通信制高校「ドルトンX学園高等学校」の滞在型学習拠点を徳島県鳴門市に開設する計画だ。開設に先駆け2026年2月3日、同社と鳴門市、鳴門市教育委員会の3者で連携協定を締結した。
文部科学省は2026年2月13日、「高校教育改革に関する基本方針（グランドデザイン）～2040年に向けた『N-E.X.T.ハイスクール構想』～」を公表した。文理横断的な学びに取り組む普通科高校の割合を100％にするなど、2040年に向けた目標や高校改革の方向性を掲げている。
富山県教育委員会は2026年2月12日、2027年度（令和9年度）富山県公立学校教員採用選考検査のおもな変更点と日程について公表した。大学3年出願についての要件を拡充するほか、教員免許を持たない者を対象とした特別選考を実施する。第1次検査日は7月11日・12日。
埼玉県立宮代高校と人間総合科学大学は2026年2月10日、高大連携に関する協定を締結した。相互の教育交流を通じて、生徒の進路に対する意義や意欲を高めることを目的としている。
NTTとTBSホールディングスは2026年2月10日、子供たちが「自分で決める力」を育む次世代エデュテインメント「e6 project（イーシックス・プロジェクト）」を始動すると発表した。
リバプールFCは日本財団の支援を受け、子供の非認知能力を育む教育プログラム「Leaders of Tomorrow（リーダーズ・オブ・トゥモロー）」を2026年2月より全国7拠点で展開する。
福島県教育委員会は2026年2月9日、2028（令和10）年度公立学校教員採用候補者選考試験について、第一次選考試験を2027（令和9）年7月10日に実施すると発表した。複数の自治体で問題を作成する「教員採用選考に係る第一次選考の共同実施に関する自治体協議会」に参加している。
経済産業研究所（RIETI）は2026年2月、埼玉県の公立小中学校を対象に、極端な気温が子供の不登校にあたえる影響を分析した研究成果を公表した。分析の結果、前年に極端な高温日および低温日が増加することで、学校・学年あたりの不登校者数が増加することが明らかになった。
京都大学は2026年2月10日、2026年度（令和8年度）特色入試の最終選考結果を発表した。10学部で実施した一般枠では142人が合格。2026年度より導入した女性募集枠では、29人が合格した。
東京大学は2026年2月11日、2026年度（令和8年度）学校推薦型選抜の合格者数を発表した。推薦入試の最終合格者は、前年度の87人を上回る93人（男51人、女42人）となり、2016年度の制度導入以来、過去最多を更新した。
神奈川県は2026年1月30日、プラスチックごみ問題を探究するオリジナル動画教材（動画・テキスト・ワークシート・教師向け参考資料など）を作成し公開した。中高生をはじめとした県民に、できることを一緒に考えようと呼びかけている。
京都市教育委員会は2026年2月9日、2027年度（2026年度実施）京都市立学校教員採用選考試験のおもな変更点を公表した。中学校35人学級の実施を見据え、中学校教員の採用予定数を大幅に増やすとともに、試験内容や制度面の見直しを行う。
