教育業界ニュース
教育業界ニュース
EnglishCentralは2020年度より通年で、年間最大360回のオンライン英会話の受講と1万4,000本以上の動画を通しての学習が可能な「EnglishCentral プレミアムプラン」を、同志社中学校の全生徒に提供開始する。
GIGAスクール構想や新型コロナウイルスによる休校の影響もあって、日本の教育現場や家庭学習におけるICT活用が注目を集めている。「すららネット」代表取締役 湯野川孝彦氏に、激動する日本の教育や同社の展望などを聞いた。
atama plusは2020年4月7日、学習をひとりひとりに最適化するAI先生「atama＋」を導入している塾・予備校の全国500教室以上で「atama＋」Web版を活用したオンライン授業を開始したことを発表した。
Ｚ会は2020年4月7日、Apple Books版の小学生向け英語版算数ワークブック「Z-kai Zoom-Up Workbook Math Grade 3」が、National Parenting Product Awardsを受賞したと発表した。
映像授業と学習システムを開発提供している青山英語学院は2020年4月、映像教材システムASSISTに小学生向けの映像コンテンツを追加した。追加されたのは、英語・算数・理科・社会の全29冊。パソコンやタブレット、スマートフォンで視聴できる。
2020年2月4日、日本マイクロソフト主催の「“世界標準で学ぶ”MSソリューションで実現するGIGAスクールプロジェクト対策サミット」が紀尾井カンファレンスにて開催された。
Libryは2020年3月27日、EdTech導入補助金の実証校・自治体の募集を開始したと発表した。Libryとともに補助金交付対象に選ばれた場合、スマートに学べる問題集「Libry（リブリー）」を費用負担なく導入できる。
日本教育工学会は2020年4月2日、「学校と家庭をつなぐオンライン学習ガイド」を公開した。新型コロナウイルスの感染拡大に伴う臨時休校で、注目度や必要性が増すオンライン学習について、先生に役立つ情報や留意点などをわかりやすくまとめている。
政府の未来投資会議は2020年4月3日、デジタル技術を活用したオーダーメイド型教育について議論し、学校現場で「1人1台端末」の前倒し実現を図る考えを明らかにした。一方、小中高校などの遠隔教育については2019年3月時点で、7割の自治体が「実施する意向がない」とした。
デジタル・ナレッジは2020年3月26日、大学・専門学校をはじめとする高等教育機関を対象に、明日からできる「大学の遠隔授業化支援パック」の提供を開始したことを発表した。
新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、文部科学省の萩生田光一大臣は2020年4月3日、臨時休校の長期化に備え、ICT環境の整備を強化する考えを明らかにした。受験を控えた新中学3年生と新高校3年生に対しては「不利益を被ることがないよう配慮したい」と述べた。
コードタクトは2020年3月2日より、新型コロナウイルスの影響を受けて、休校となった学校の休校対策事例集を公開。あわせて、授業支援システム「schoolTakt」とWebミーティングサービス「Zoom」を併用した双方向の遠隔授業マニュアルを公開した。
Lark Technologiesは2020年4月2日、統合型コラボレーションツール「LARK」を国内の教育機関向けに無料提供することを発表した。遠隔授業を実現するビデオ会議など、さまざまな機能により教育現場をサポートする。
ソニー・インタラクティブエンタテインメント（SIE）は2020年4月、ロボットトイ「toio」を使ったプログラミング教材・カリキュラムを全国の小学校や民間スクール（塾・教室など）向けに導入する。公式Webサイトでは、「toio×エデュケーション」を新たに公開している。
エドベックは2020年4月2日、新型コロナウイルスの影響で臨時休校やその他の事由で十分な教育機会・教育サービスを提供できない学校法人、民間教育機関に向けて、ライブ授業配信システム「VLearner（ブイラーナー）」の提供を開始すると発表した。
eboardは、新型コロナウイルス感染拡大に伴う休校期間延長を受け、休校中の学校やフリースクールなどに対して、オンライン学習教材「eboard」の無償提供期間を2020年5月10日まで延長する。また、緊急オンライン研修を無償で提供する。
