教育業界ニュース
教育業界ニュース
2021年度にEdTech教材「ライフイズテック レッスン」を導入した大分県立日田高校の遠藤源治先生・横大路武治先生・工藤督右先生のお三方と、ライフイズテックの執行役員・丸本徳之氏の会話から、高校におけるEdTech教材を用いた情報教育の展開と今後の展望について探る。
日本教育情報化振興会（JAPET&CEC）は2022年3月31日、ICT夢コンテスト2021の特別賞・優良賞をあわせた32の受賞事例をまとめた冊子「ICT活用実践事例集」の3月11日出版を発表した。価格は500円（税込）、JAPET&CECのWebサイトから購入することができる。
日本マイクロソフトは、岐阜県教育委員会・東京都教育庁・慶應義塾大学SFC研究所らがICT活用の実践事例や今後の課題等について議論する「ICT教育フォーラム」を、2022年4月23日にオンライン開催する。対象は教育委員会・教育機関・学校の先生・ICT支援員等。参加無料。
SchoolTech事業を展開するClassiは2022年4月1日、公立小中学校の先生と保護者間のコミュニケーションをオンラインで一元管理できる保護者向け連絡サービス「tetoru（テトル）」の正式リリースを発表した。利用は無料。
明治大学と日本学園は2022年3月31日、系列校連携に関する協定を締結した。卒業生のおよそ7割以上が明治大学へ推薦入学試験によって進学できる教育体制の構築を目指す。
イードが運営する教育情報サイト「リシード」は、小学生・中学生の保護者を対象にパソコンに関する顧客満足度調査を実施し、イード・アワード2022「学校PC」を下記のとおり発表した。
東京都は2019年4月より実施しているSNS等教育相談を、LINEがインストールされていないパソコン・タブレット・スマートフォンからも利用できるように改良した。2022年4月1日から通年、午後3時～11時で相談を受け付ける。
先週（2022年3月28日～4月1日）公開された記事や報道発表から、教育業界の動向を振り返る。全国学力テストの経年変化分析、EdTech導入補助金の活用呼びかけ等のニュースがあった。
埼玉県教育委員会は2022年4月1日、「学校における働き方改革基本方針」が最終年度を迎えたことから改定を行い、新たな目標や目指す教職員の働き方を公表した。目標を「時間外在校等時間 月45時間以内、年360時間以内の教員数を2024年度末までに100％」に変更している。
iftiny（イフティニー）は、micro:bit（マイクロビット）に対応するビルディングブロック型教材「ワールド オブ モジュール センサーキット（World of Module Sensor kit for BBC micro:bit）」のうち、計64コースの日本語説明書を提供開始した。
新年度になりました。学校は色々な意味で一度リセットになります。このタイミングで、子供や保護者との関わり方をしっかりと考えたいものです。今回のテーマは「そんなことしたら親に言うぞと脅された」。
情報処理学会は2022年4月1日～11月25日の期間、小中高校の教職員を対象に新規入会キャンペーンを実施する。新規入会者は、入会金2000円が免除され、2022・2023年度の会費がそれぞれ半額の5,400円に割引される。
日本学生支援機構（JASSO）は2022年3月25日、コロナ禍において、経済的に困難な学生等に「新型コロナウイルス感染症対策助成事業（食に対する支援）」として、食費等の費用を支援する大学等に対し、経費の一部を助成することを公表した。募集は5月9日から。
大学入試センターは2022年5月12日・13日の2日間にわたり、入試関連業務の知識と理解を深めたい教職員を対象にしたアドミッションリーダー研修をWeb開催する。参加費2,000円。申込みは4月12日まで（先着順）。
デジタルドリル（中学版）は、中学単元を繰り返し徹底学習できるオンライン教材。画面上に表⽰された問題を⾒て解答をノートに書き、画⾯上で答えを確認し⾃⼰採点する学習形式となっている。
テクノホライゾンは、教員養成課程の先生や学生・教育現場の先生を対象に、教員養成学部でのさまざまな授業形態における実物投影機の活用事例を集めた「ACCADEMICA（アカデミカ）Vol.2」を2022年3月31日より無料配布する。
