教育業界ニュース
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iTeachers TVは2022年4月13日、大森学園高等学校の杉村譲二先生による教育ICT実践プレゼンテーション「マインクラフトを活用 SDGsに関連したPBL学習」を公開した。教育版マインクラフト「Minecraft：Education Edition」を活用した高校情報科の授業実践を紹介する。
ODKソリューションズは2022年4月26日、大学入試の問合わせ対応業務の担当者を対象に、業務を改善する具体的な方法を伝えるウェビナー「問合せ業務から始める！大学入試『顧客体験』向上～より多くの受験生をファンにする環境づくり～」を開催する。参加無料。事前登録制。
ピースピースプロジェクトは、「第3回子ども世界平和サミット（8月3日開催予定）」の「世界を平和にするアイデア」を、2022年4月18日～5月31日に募集する。応募者から選出された10名は、世界各国を代表して衆議院第一議員会館 国際会議場でスピーチする。
日本科学振興協会は2022年6月18日～24日、会員募集と第1回の総会・キックオフミーティングを開催する。日本の科学の振興を目指すNPO法人としての設立を広く周知し、今後、どのような場を創っていくべきかについての議論等を行う。会場とオンラインのハイブリット開催。
デル・テクノロジーズは2022年4月7日、GIGAスクール端末ユーザである小中学生に向けて端末の取扱い等を解説した動画をYouTubeに公開した。「登下校時は鞄に入れ、チャックを閉めましょう」等、Chromebookを安全に使用するための取扱いについて、わかりやすく伝えている。
国立情報学研究所および大学の情報環境のあり方検討会は2022年4月15日、大学等におけるオンライン教育とデジタル変革に関するサイバーシンポジウム第49回「教育機関DXシンポ」をオンライン開催する。事前申込制。開催2周年を記念し、特別講演や一般発表を行う。
慶應義塾普通部英語科 跡部智先生に、同校が目指す英語教育、英検からTOEFLへと移行した狙いについて聞いた。
KADOKAWAは2022年5月30日、学校関係者や指導者に向けた向けオンラインセミナー「はじめてのSDGs講座」を開催する。SDGsに大切な視点や、具体的な実践方法について解説する。参加費3,300円（税込）。
ひいらぎは、放課後等デイサービス・児童発達支援事業所向け連絡帳アプリ「みらいダイアリー」の導入を検討している施設を対象に、最大3か月間で全機能を無料利用できる「新年度応援！無料トライアルキャンペーン」を実施する。申込期間は、2022年4月1日～5月31日。
ソニーと放課後NPOアフタースクールは、協働で実施する「感動体験プログラム」の参加団体を、全国の公立小学校および小学生を対象とした活動をしている団体から募集する。2022年は全国25団体を対象に、計8種類のワークショップを開催予定。参加無料。
Edv Futureは、生きる力を育む成長型支援サービス「Edv Path（エデュパス）」のEdTech導入補助金の実証校・自治体を募集。あわせて、補助金活用についてのオンライン説明会を、2022年4月20日に開催する。
QuickWorkは2022年4月8日、「売上100億円以上の教育業界の企業ランキング」を発表した。売上100億円以上の教育業界の日本企業は58社あり、このうち1位には通信教育や出版を手掛ける「ベネッセコーポレーション」が入った。
政府は2022年4月11日、新型コロナワクチンの3回目接種について、年齢階級別接種率を初めて公表した。70代以上が8割を超えた一方、20代と30代は2割台にとどまった。12～19歳は5.4％だった。
学校教育向けにICT利活用を支援するチエルは2022年4月、Chromebook活用支援ツールとしてGoogle Classroomの授業用コンテンツを自由に共有し合えるコンテンツプラットフォーム「InterCLASS Learning Share」を発売する。
国立天文台は、天文学者が全国の小中学校で出張授業を行う「ふれあい天文学」の2022年度実施校を募集している。対象は国内外の小学校（4年生以上）と中学校。学校ごとに、従来の講師を派遣する訪問授業とオンライン授業のいずれかで実施する。申込締切は2022年5月31日。
2023年4月開校を目指す私立高等専門学校「神山まるごと高専（仮称・認可申請中）」は2022年4月26日、教育関係者向け学校説明会をオンライン開催する。参加無料。事前申込制で先着80名を募集する。
