教育業界ニュース
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DLPプロジェクターのトップブランドであるBenQは、電子黒板においても世界の教育市場においてシェアを拡大している。従来の授業スタイルにICTを掛け合わせたハイブリットティーチングが可能で、1人1台端末時代の必需品になるのではないだろうか。
現在、リモートワークはもとより、学習塾などの授業もオンライン化し、ニューノーマルとなりつつある。長時間PCを使用する先生や生徒の目の健康にも配慮し、快適な作業環境を作り出すことができる、アイケアモニター「GW2480T」を紹介する。
LoilLo（ロイロ）は、2022年度から高校で必履修となる「総合的な探究の時間」について学べるWebページを公開している。2021年7月24日には、「総合的な探究の時間」でのICTの活用方法や先進校の事例が学べるオンラインイベントが開催される予定。
第5回目の対談は札幌市の公立小学校にてプログラミング授業を実践し、校内ICT担当として普及や研修に力を入れているほか、学校外でも情報発信など幅広く活動している渡邉祐子先生と、オンラインで開催された。
政府は2021年5月28日、若い世代の新型コロナウイルス感染拡大を抑えるため、大学、高校、専門学校等に最大約80万回分の抗原簡易キットを配布する考えを示した。陽性反応が出た場合は重点的にPCR検査を実施し、若い世代の感染を検査で抑えていきたいとした。
Lentranceは2021年5月31日、学習用ICTプラットフォーム「Lentrance（レントランス）」の利用学校数が、2021年4月末時点で6,000校を突破したと発表した。GIGAスクール構想の進展により学校現場での導入が加速しており、利用校は増加を続けているという。
日本英語検定協会は2021年5月28日、2021年度第1回「英検S-CBT」7月実施分の申込締切日を延長すると発表した。第2回検定を待たずに早めに英検を受験したい人等は、英検S-CBTで直近の実施分に申込みできる。締切日等は、試験日ごとに異なる。
角川ドワンゴ学園「N中等部」は2021年6月7日より、通学コースにおいて、アドビが提供する「Adobe Creative Cloud」を活用し、課題解決型プログラム「プロジェクトN」を実施する。中学生がアドビのソフトウェアを活用しながら、社会の課題と向きあう。
渋谷区教育委員会ら6者は2021年5月28日、渋谷区立小中学校のプログラミング教育を官民連携で推進する「Kids VALLEY未来の学びプロジェクト」2021年度の継続実施と支援内容が決定したと発表した。
日本経済新聞社は、シリーズ 教育を考える第2回の参加型Webセミナー「待ったなしの入試改革」を2021年6月14日に開催する。参加無料で事前申込制。申込みには日経IDが必要。
アジアのドキュメンタリー映画専門の動画配信サービス「アジアンドキュメンタリーズ」は、新たなパッケージプラン「学校法人 教育利用コース」の提供を開始した。教育利用に限定した学校法人との団体一括契約で、年間10作品を学校や自宅で視聴できる。
環境省と文部科学省は、「学校における熱中症対策ガイドライン作成の手引き」を作成し、Webサイトで公開している。実践編では「熱中症の予防措置」や「熱中症発生時の対応」についてまとめられている。
高校教科「情報」の教科書執筆なども手掛けている、兵庫県立神戸甲北高等学校の松本吉生先生に、高校の「1人1台」時代におけるパソコンの選びかたについて話を聞いた。
オンライン英語学習サイト「EnglishCentral」を提供するイングリッシュセントラルは、「EdTech導入補助金」を活用した実証実験に参加を希望する自治体・教育機関の募集を開始した。対象期間中「EnglishCentral」の学校向けプランを無償で利用できる。
文部科学省は2021年5月、「教育情報セキュリティポリシーに関するガイドライン」の改訂版を公表した。2019年12月に続く2回目の改訂。1人1台端末整備推進にともなう新たなセキュリティ対策の記述を充実させ、教育情報ネットワークのあり方を明確化している。
教育職員等による児童生徒性暴力等の防止等に関する法律案が2021年5月28日、参議院本会議において全会一致で可決され、成立した。特定免許状失効者等に再び免許状を授与する場合は、あらかじめ都道府県教育職員免許状再授与審査会の意見を聴かなければならない。
