教育業界ニュース
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4年ぶりとなる「PISA2022」が、日本時間2023年12月5日に発表された。この記事では、2023年にリシードで公開した生徒の学習到達度調査（PISA）に関する記事のアクセス数をもとに、独自ポイントで集計したランキングを紹介し、2023年を振り返る。
2023年は国際卓越研究大学や「DXハイスクール」設置の話題などが注目を集めた。この記事では、2023年にリシードで公開した文部科学省に関する記事のアクセス数をもとに。独自ポイントで集計したランキングを紹介し、2023年を振り返る。
不登校やいじめ、コロナに注意した学校生活など、2023年も教育委員会はさまざまな課題に向き合った1年であった。この記事では、2023年にリシードで公開した教育委員会に関する記事のアクセス数をもとに。独自ポイントで集計したランキングを紹介し、2023年を振り返る。
GIGA端末の活用がさらに進んだ2023年。セキュリティにも多くの関心が集まった。この記事では、2023年にリシードで公開したセキュリティに関する記事のアクセス数をもとに。独自ポイントで集計したランキングを紹介し、2023年を振り返る。
2023年も多くの学校関係者の方々に「学校インターネット回線速度計測」をご利用いただいた。リシードでは、毎月の回線速度ランキングのほか、回線速度計測とは何か？ 回線速度計測はなぜ大切なのか？ という情報発信も行ってきた。この記事では、2023年にリシードで公開したインターネット回線に関する記事のアクセス数をもとに、独自ポイントで集計したランキングを紹介し、2023年を振り返る。
2023年は生成AIがさまざまな場面で活用されるようになった1年であった。この記事では、2023年にリシードで公開したAIに関する記事のアクセス数をもとに、独自ポイントで集計したランキングを紹介し、2023年を振り返る。
2023年、高等学校では昨年に引き続き「情報」や「探究」といった新しい学びに取り組む1年であった。この記事では、2023年にリシードで公開した高等学校に関する記事のアクセス数をもとに。独自ポイントで集計したランキングを紹介し、2023年を振り返る。
2023年はコロナ前の生活様式が少しずつ戻ってきた1年であった。この記事では、2023年にリシードで公開した小学校／中学校に関する記事のアクセス数をもとに、独自ポイントで集計したランキングを紹介し、2023年を振り返る。「小学校／中学校」注目記事ランキング
GIGAスクール構想で整備された端末が多くの学校で活用されていた2023年。「まず使ってみる」から「どのように使うのか」という段階に移行した自治体も多いだろう。この記事では、2023年にリシードで公開したGIGAスクール構想に関する記事のアクセス数をもとに、独自ポイントで集計したランキングを紹介し、2023年を振り返る。
文部科学省は2023年12月27日、「教員業務支援員との協働の手引き」を公表した。学校現場の現状に応じて、教員業務支援員とコミュニケーションを図りながら働き方改革を進めていくためのノウハウとともに、業務依頼書サンプルなども公開している。
高知県教育委員会は2023年12月22日、公立学校教員募集について、2024年度採用の公立学校教員採用候補者特別選考審査と、大学3回生等対象の事前認定選考審査の応募者数と受審者数を公表した。受審者数は、特別選考審査が58人、事前認定選考審査が60人だった。合格発表は2024年1月29日。
Google for Educationは2024年1月～2月、全国の学校現場、都道府県と区市町村の教育委員会の研修やICT推進の担当者を対象に、セミナー「実例から学ぶ教育DXシリーズ～選んでよかったChromebook編～」をYouTube配信にて開催する。参加費無料。
全国ICT教育首長協議会は2024年1月19日、自治体首長や教育長、教育委員会・自治体関係者などを対象に、「全国ICT教育首長サミット 第6回日本ICT教育アワード」を東京都立産業貿易センター浜松町館にて開催する。参加費無料。定員先着300名。締切りは1月12日。
未来の先生フォーラムとカシオ計算機は2024年3月23日、「ICTで実現する『生徒を主語にする』探究型の授業づくり」をオンラインにて開催する。参加費無料。申込みは、Peatixより行う。
全国の公立小中学校において、生成AIを校務で活用している割合は約2.5割であるのに対し、FAXを使用している割合は9.5割以上にのぼることが、文部科学省が2023年12月27日に公表した調査結果から明らかになった。学校と保護者間や教職員間での紙ベースでのやりとりも9割近く残っており、業務負担軽減に向けた校務DX化が進んでない現状がうかがえる。
日本私立大学協会の小原芳明会長は2023年12月25日、付属学校を含む加盟各大学におけるセクシュアルハラスメントを含む性暴力等の防止について声明を発表した。防止・対応策として、懲戒処分基準の整備や警察・医療機関との連携などを大学側に求めている。
