旺文社教育情報センターは2026年7月10日、文部科学省が公表した2025年度「英語教育実施状況調査」の結果を分析・解説したPDF資料をWebサイトで公開した。中高生・教員ともに英語力の向上が続き、中学校教員のCEFR B2レベル以上の割合は58.5％となり、初めて目標を達成した。
2025年度「英語教育実施状況調査」は、文部科学省が全国の公立中学校・高校を対象に毎年実施しているもの。今回から特別支援学級と特別支援学校も調査対象に加えられた。これを受け、旺文社教育情報センターは今年からこれらを含めた数値で集計・分析を行い、その結果を公表した。
中高生の英語力は2013年度以降、一貫して向上傾向にある。2025年度は、中学3年生のCEFR A1レベル以上が54.6％（目標60％）、高校3年生のCEFR B1レベル以上が23.9％（目標30％）となり、第4期教育振興基本計画（2023～2027年度）の目標達成に向けて着実に進展している。高校3年生は伸びがやや鈍化しているものの、長年続く上昇傾向について、英語教員をはじめ国や自治体による取組みの成果と分析した。
CEFRレベル別に資格取得者の割合を見ると、高校3年生では「A2（英検準2級程度）」が15.3％で最多となり、「B1（英検2級程度）」14.5％、「B2（英検準1級程度）」2.4％、「C1（英検1級程度）」0.24％、「C2」0.03％と続いた。一方、中学3年生は「A1（英検3級程度）」21.6％、「A2」8.4％、「B1」2.0％、「B2」0.35％、「C1」0.10％、「C2」0.05％の順だった。
教員の英語力については、CEFR B2レベル以上（英検準1級程度以上）の割合を中学校教員50％以上、高校教員75％以上とする目標を設定している。高校教員は2025年度実績で84.4％となり、目標達成後も上昇を続けている。中学校教員も前年度比12.3ポイント増の58.5％となり、今回初めて目標を達成した。一方で、自治体間の資格取得率には地域差があり、特に中学校教員では東京都が80％を超える一方、岩手県や青森県は20～40％程度にとどまっている。
旺文社教育情報センターは、外部検定資格の取得が必ずしも指導力に直結するわけではないとしつつ、教員自らが学び続ける姿勢は生徒にも好影響を与えると分析。そのうえで、教員個人の努力だけに頼るのではなく、国や自治体による勤務環境の整備や、英語力・指導力向上への継続的な支援が必要だとしている。
