チエルは、大学のオンライン授業を支援するオンライン授業支援システム「CaLabo Online(キャラボ オンライン)」を2020年12月に発売する。オンライン授業を実施しながら、自動的に出席状況の把握などが可能になる。
イードは2020年11月9日、エンペイとJ-KISS型新株予約権による投資実行・業務提携契約を締結したと発表した。エンペイは、保育園・学校・塾・習い事などに特化した集金業務支援サービス「enpay」を提供している。
ライフイズテックは2020年11月10日、ディズニーの世界を楽しみながらオンラインで学べるプログラミング学習教材「テクノロジア魔法学校」の法人プランの提供を開始した。また、12月15日まで無料体験プログラムの受付を公式サイトにて実施する。
デジタルハリウッドアカデミー、JTB、JTB総合研究所は2020年11月9日、共同開発した中学校・高校向け動画教材「SDGs School」の販売を開始した。SDGsの理解を深め行動に変えることを目的とした教材で、SDGsを学ぶ生徒と学びを導く先生をサポートする。
京都大学学術情報メディアセンターと内田洋行教育総合研究所は2020年11月、教育AIの開発・実証研究を本格的に開始する。教育用AIエンジンを構築するとともに、京都市教育委員会の指定した実証校と連携し、ラーニングアナリティクスの学校現場への導入に取り組む。
ソニー・グローバルエデュケーションは2020年12月より、プログラミングのオンライン学習サービス「CREATE by KOOV」を開始する。受講には、KOOVキットとコンテンツ利用料が必要。受講申込は11月10日より公式Webサイトにて受け付けている。
リクルートマーケティングパートナーズは2020年11月9日、オンライン学習サービス「スタディサプリ」の学校向けサービスが、「Google for Education Technology Partner」の「Highly Qualified Partner」に認定されたことを発表した。
すららネットは、第17回「すららカップ」を2020年12月1日から2021年1月31日まで開催する。 ICT教材「すらら」利用者同士が、期間中2か月間の「総学習時間」で学年やエリアを問わず競い合う。
遠隔授業の実施について、萩生田光一文部科学大臣は2020年11月6日の記者会見で、受信側にも教員が必要との考えを明らかにした。ただし、子どもが在宅で勉強する場合には教員の同席は不要とした。
2020年4月から必修化となった小学校でのプログラミング教育について、教員や保護者はどのような視点で考えればよいのだろうか。専門家の藤川大祐先生と福岡俊弘氏に、導入された背景や現状、そして今後の展望についてお話を伺った。
グローバルスカイ・エデュケーション(以下、GSE)ディレクター 須川健太郎氏
に、「ソフトスキルとは何か? 英国イートン校から学ぶ次世代リーダー教育法」をテーマに寄稿いただいた。
エスエイティーティー(SATT)と駿台教育研究所は2020年11月1日より、全国の高校・中等教育学校を対象に、2021年度より実施される「大学入学共通テスト」の対策に特化した映像授業とCBTの組合せによるeラーニングシステム「共通テスト対策Navi.」の提供を開始した。
矢野経済研究所は2020年11月4日、語学ビジネス市場に関する調査結果を発表した。2019年度の日本国内における語学ビジネス総市場規模は、事業者売上高ベースで8,762億円。前年度(2018年度)比1.2%減となっている。
スタディプラスは、教育事業者向けプラットフォーム「Studyplus for School」とビデオ会議サービス「Zoom」の連携を開始した。Studyplus for School上で、ZoomのミーティングURLの発行から共有まで簡単操作での実行を可能にし、コロナ禍で広がるオンライン指導を支援する。
日本英語検定協会は2020年11月2日、2020年度第3回検定に関する団体責任者向け「よくあるご質問」ページをWebサイトに開設した。協会に多く寄せられる質問をまとめて掲載しており、申込みを検討している団体責任者に活用してほしいという。
大日本印刷(DNP)は2020年11月2日、学びのプラットフォーム「リアテンダント」で採点したテスト結果の分析から、個別の課題にあわせたデジタルドリルをシームレスに出題するサービスを開始すると発表した。Libryと学研プラスと連携し、両社のデジタルドリルと連動させる。