文部科学省は2025年度「学校のネットワーク状況に関する調査」の結果を集計し、2026年3月に報告書として公表した。ネットワーク通信速度の推奨値を満たした学校は63.9％、ネットワークアセスメントを実施済みの設置者は71.6％にのぼった。
同調査は、GIGAスクール構想の実現に向けたネットワーク環境の改善状況を把握するために実施。公立の小学校・中学校・高等学校・義務教育学校・中等教育学校・特別支援学校の設置者を対象に、「必要なネットワーク速度の確保状況」と「ネットワークアセスメントの実施状況」を調査した。対象校数は計3万1,818校。
同省が推奨する「必要なネットワーク速度」を確保済みの学校は63.9％（2万318校）で、前回調査（2023年度）から42.3ポイント増と大きく改善した。設置者の34.3％が「通信契約の変更」、38.6％が「学校内ネットワークの改善」に取り組んだことも明らかになった。
回線別では、固定回線で「当面の推奨帯域」を満たす学校は62.8％（1万9,067校）、モバイル回線で「必要なネットワーク速度（1回線あたり2Mbps以上）」を満たす学校は86.2％（1,251校）だった。
また、ネットワークアセスメント（現状のネットワークの診断）を実施済みの設置者は、2024年度調査比27.5ポイント増の71.6％（1,299設置者）となり、2026年度末には86.1％に達する見込み。未実施の設置者についても、「速度が確保され体感上の課題がない」「学校の新増築や統廃合の予定がある」など、一定の理由があるケースが大半を占めた。
GIGAスクール構想の進展にともない、ネットワーク環境は前回調査時から改善傾向にある。かつて高額だった1Gbpsのギャランティ型（帯域保証型）サービスが月額3万～10万円程度で提供されるようになり、10Gbpsのベストエフォート型サービスの普及も進むなど、環境整備の選択肢は広がっている。一方で、ネットワークの不具合は、学校内の機器性能や設定だけでなく、通信契約やISP（インターネット・サービス・プロバイダ）など学校外の要因も含めて多岐にわたることが示された。
