テック人材中心の組織でDX、Gakken LEAPが目指す教育革新
2021年12月１日、学研ホールディングスが新会社「Gakken LEAP」を設立。Gakken LEAP 代表取締役CEOの細谷仁詩氏、同社取締役CTOの山内秀樹氏に、会社設立の経緯や目指す方向性、今後の展望等を聞いた。
EdTech教材で「つくりながら学べる」環境を提供PR
前文部科学省教科調査官で京都精華大学教授・鹿野利春氏と、中高生のプログラミング教育のトップランナーとしてさまざまな学びを提供している、ライフイズテックの執行役員・丸本徳之氏の対談から、高校における「情報I」の内容と、今後の展望を探る。
教員950人増員、共通テスト「情報」の方針…先週の教育業界ニュースまとめ読み
先週（2021年12月20日～12月24日）公開された記事や報道発表から、教育業界の動向を振り返る。小学校高学年「教科担任制」に伴う教員950人増員、大学入学共通テスト「情報」の方針発表等のニュースがあった。
ブラウザ版MESHアプリ、Windowsにも対応
ソニーは2021年12月23日、IoTブロック「MESH」をブラウザから利用できる「ブラウザ版MESHアプリ」をWindows向けにも提供開始すると発表した。
英検・英検S-CBT・英検S-Interview、2022年度検定料を値下げ
日本英語検定協会は2021年12月23日、2022年度の「英検」「英検S-CBT」「英検S-Interview」における検定料の値下げを公表した。「英検」個人／団体の本会場受験で、3級は1,500円値下げして6,400円、2級は1,300円値下げして8,400円となる。
幼児教育現場で使える発信ノウハウを学ぶセミナー1/26
VISHとリンクエイジは、2022年1月26日にオンラインセミナー「園に貯まっている資産を活用したコンテンツマーケティングへの挑戦」を開催。幼稚園、保育園、認定こども園関係者であれば、誰でも参加可能。
スマートニュース、メディアリテラシー授業実践例5本を新規公開
スマートニュースのシンクタンクである「スマートニュース メディア研究所」は、小中高・大学向けのメディアリテラシー授業実践例を新たに5本公開した。現在公開している5本とあわせ、計10本の授業実践例をWebサイトから無償でダウンロードできる。
渋谷区の全公立保育所、紙おむつサブスク「手ぶら登園」導入
BABY JOBは2022年1月より、東京都渋谷区のすべての公立保育所において、保育所向け紙おむつのサブスク「手ぶら登園」の利用が開始されると発表した。「手ぶら登園」が東京23区内の公立園に導入されるのは今回が初めてとなる。
エプソン、プロジェクションマッピング制作アプリ開発
エプソンは、アプリケーションソフトウェア「プログラマッピング」を開発。2022年度商品化を視野に、教育現場での研究授業を順次開始する。
子供パソコン「GIGA IchigoDake」GIGAスクール対応
ナチュラルスタイルは、PCNのWebサイトにて、GIGAスクールPCに対応できる新型IchigoDake「GIGA IchigoDake」を2021年12月22日より販売開始した。価格は税込2,200円。
教育同人社×富士通、デジタルドリル教材開発に着手
教育同人社は2021年12月22日、富士通Japanと共同で2022年4月リリースに向け、紙教材と同感覚で授業や自宅学習に利用できる、小学校向け自動採点型ドリルの開発に着手すると発表した。
学習用ICT「Lentrance」シングルサインオンに対応
Lentranceは2021年12月21日、学習用ICTプラットフォーム「Lentrance（レントランス）」の認証機能を拡張し、学校等の組織単位における主要アカウントサービスとのシングルサインオンに対応することを発表した。
学校向け、異文化学習教材の日本語版を開発
国内外で異文化学習事業を実施しているAFS日本協会は、2021年12月21日、14歳から17歳対象の学校向けオンラインプログラム「Global Up Teen」日本語版を開発したと発表した。2022年1月より申込受付を開始する。
【大学入学共通テスト2022】塾・予備校が提供する自己採点・合格可能性判定ツールまとめ
2022年（令和4年）1月15日（土）および16日（日）に、2回目となる大学入学共通テストが実施される。この記事では、塾・予備校が提供する自己採点ツールについてまとめる。
スタディプラス、教育機関DX支援パッケージを発表
スタディプラスが運営するStudyplus for Schoolが、大手教育機関を対象としたDX（デジタルトランスフォーメーション）支援サービス「Studyplus for School Enterprise」を発表。API連携によりデータを一元化し、経営および業務の効率化と高度化を実現する。
就職難留学生就職支援プロジェクト、参加学校募集
明光ネットワークジャパンは2021年12月19日、就職が困難となっている外国人留学生が多く在籍する大学・専門学校・日本語学校向けに、就職難留学生就職支援プロジェクトを開始した。教育機関や留学生は無償で利用できる。
