中高向け、ECC「VR留学体験プログラム」提供開始
ECCは1月11日より、中学校・高校を対象にVR（仮想現実）を活用した新サービス「VR留学体験プログラム」の販売を開始した。費用は1人につき1万4,000円（税込）。1レッスン5名までの少人数制で、1回40分のレッスンを全4回行う。
N予備校×Classi、教科指導とICT活用Webセミナー1/21
N予備校とClassiは2022年1月21日の午後4時から、進研模試偏差値が40～50の生徒の理解を促す教科指導のポイントを解説する模擬授業を含めたセミナーをオンライン開催する。参加無料。事前申込制。
AIジャーナリングアプリmuute…学校共同プロジェクト開始
ミッドナイトブレックファストは2022年1月11日～31日の期間、自社のAIジャーナリングアプリmuute（ミュート）を用い、自己理解やメンタルヘルス等の効果検証と、中高生の学校教育におけるmuuteの活用・導入方法を検討するプロジェクトを学校共同で行う。
NECとロジカ式、探究学習の分野で協業
NECとロジカ・エデュケーションは2022年1月11日、公教育における探究学習の推進に向けて協業し「Online PBL Platform」と ロジカ式のPBL教材による探究学習の実証実験を開始したことを発表した。
受験機会の確保徹底…先週の教育業界ニュースまとめ読み
先週（2022年1月1日～1月7日）公開された記事や報道発表から、教育業界の動向を振り返る。オミクロン濃厚接触者も受験可、高校1人1台端末整備促進の留意点等のニュースがあった。また、1月10日以降に開催されるイベントを9件紹介する。
英語教員向け「Teachers Cloud」利用4,300校突破
リンクアンドモチベーションのグループ会社、リンク・インタラックは2021年1月6日、提供する教員専用のクラウドサービス「Teachers Cloud」が、全国の公立小・中・高等学校数のうち約15％となる4,300校で利用開始されたことを発表した。
【大学入学共通テスト2022】濃厚接触者や体調不良者の対応…旺文社
旺文社教育情報センターは2022年1月6日、「コロナ下での共通テスト 濃厚接触者等への対応の概要」をWebサイトに掲載した。フローチャートも示しながら、濃厚接触者や体調不良者等の受験可否や要件等を解説している。
最大30万円分の衛生日用品を無料提供、部活応援キャンペーン
おもれいは、マスク、アルコール、フェイスガードといった新型コロナウイルス対策の商品の仕入れルートを活かし、全国の高校の部活を支援する企画を実施する。
【大学入学共通テスト2022】試験当日から分析情報を即時提供…河合塾
河合塾は、2022年1月15日・16日に実施される大学入学共通テスト（旧センター試験）の当日から2次出願までの間、入試情報を即時分析し、受験生に向けて提供する。Webサイト上で、各科目の平均点予想や各大学の難易度予測等を公開していく予定。
大学DX支援、Z世代向けショート動画制作サービス
キャリアボットは2022年1月より、全国の大学・短期大学を対象とした「Z世代向けショート動画制作サービス」の提供を開始する。サービス開始にともない、オンラインセミナーおよびキャンペーンも実施する。
Chrome拡張機能「Kami」の実践…iTeachers TV
iTeachers TVは2021年12月29日、日立工業専修学校の遠島充先生による教育ICT実践プレゼンテーション「アナログとデジタルをつなぐ『神』アプリ～Kamiの実践事例紹介～」を公開した。Google Chrome 拡張機能である「Kami」アプリの利点や実践事例を紹介する。
慶應・青学大、2022年度も対面授業進める…早大は冬休みの学生へメッセージ
慶應義塾大学は2021年12月24日、2022年度の授業について、9割を超えて対面で実施する予定だと公表した。感染防止策を講じつつ対面授業を進める首都圏の大学の方針をまとめた。また、早稲田大学は冬休みの過ごし方について学生へメッセージを送っている。
金工大×学研、小学生向けプログラミング学習教材を開発
金沢工業大学は、学研ステイフルの知育玩具「カードでピピッと はじめてのプログラミングカー」を応用して、学校で複数人が同時に「プログラミング学習」ができる仕組みを開発。2021年12月までに小学校等で授業を行い、約1,600人が体験した。
京進、2022年度前期保育士試験模試＆解答速報の受付開始
京進グループが運営している保育士資格取得のためのeラーニングサービス「これから保育士」は、2022年前期保育士試験対策の支援を目的としたWeb全国模試の実施と、本試験後の解答速報サービスの提供を決定し、事前登録の受付を開始した。
2024年に本格導入を目指しているデジタル教科書って？普及率は？
GIGAスクール構想により多くの学校で1人1台端末環境が実現したことで、教育現場にデジタル教科書がいよいよ本格的に導入されようとしている。この記事では、デジタル教科書に関するこれまでの経緯や、公立学校における普及率等についてまとめている。
「金融経済教育プログラム」2022年度さいたま市内小学校導入
さいたま市教育委員会と三菱UFJモルガン・スタンレー証券は2021年12月24日、金融経済教育において連携する協定の調印を行い、同証券と「教育と探求社」が共同開発する「金融経済教育プログラム」を2022年度からさいたま市内の小学校で導入することを決定した。
