教育業界ニュース
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教育AI活用協会は2025年3月23日に「教育AIサミット」を開催し、教育現場でのAI活用事例を紹介。講演や体験型セッションを通じて最新動向を学ぶ機会を提供する。
文部科学省は2025年2月12日、デジタル学習基盤特別委員会の第6回会議を開催する。デジタル教科書推進ワーキンググループによる論点整理やGIGAスクール構想に関する最近の動向が議題として取り上げられる。傍聴はZoom Webinarを利用したオンライン配信のみ。
象印マホービンは、2025年度に「ZOJIRUSHIユメセンサーキット2025」を全国小学校で開催し、夢の重要性や熱中症予防を教えるイベントを実施する。
熊本県教育委員会は2025年2月10日、熊本県中学校部活動地域移行シンポジウムを熊本城ホールで開催する。中学校部活動の地域移行について、国の動向や県内市町村の政策課題への取組みを理解し、子供たちがスポーツに継続して親しむ環境整備のあり方を広く県民に周知する。
金沢工業大学は2025年2月22日、扇が丘キャンパス23号館およびオンラインで「第23回数理工教育セミナー」を開催する。テーマは「情報化社会における新しいSTEAM教育の展開」。対象は高等学校教員および教育関係者で、参加費は無料。
ミカサ商事が運営する教職員向けコミュニティ「G-Apps.jp Community」は2025年2月8日、無料オンラインセミナーを開催する。福島県教育センターの指導主事である黒澤絵里香氏が「教育相談×Google for Education」をテーマに講義する。参加無料。
日本ユネスコ協会連盟は2025年2月1日、アクサ生命保険の支援のもと、「アクサ ユネスコ協会 減災教育プログラム」の一環として、「減災教育フォーラム～減災教育を地域に広げ、未来につなげる～」を開催する。専門家による講演や、全国の学校による減災教育の事例発表を行う。
日本大学豊山中学校高等学校にて2025年2月23日、「第4回中学受験研究会」が開催される。参加対象は学校教員、塾講師、予備校講師、家庭教師、出版メディア関係者で、参加費は無料。中学受験の現場を多角的に分析し、指導レベルの向上と参加者同士の交流を目的としている。
葛飾区立東金町小学校は2025年2月26日、学校公開「Open Day」を開催する。午前10時から午後4時までの間、同校の教員と児童の姿を広く公開し、教員不足や働き方改革に対する取組みを紹介する。
東京大学先端科学技術研究センター「個別最適な学び研究」寄付研究部門が運営する「LEARN」とポルシェジャパンは2025年2月16日、東京大学安田講堂にて「LEARN with Porsche 教育探究会議」を開催する。「今の教育、これでいいのか？」をテーマに、中高生が自らの体験をも…
日本マイクロソフトは2025年2月13日、オンラインで「Microsoft Education EXPO 2025」を開催する。教育委員会や学校の教員を対象に、生成AIや次世代校務を含む先進的な取組みについての事例を紹介する。文部科学省が示すGIGAスクール構想第2期のKPIに基づき、ICT活用の向上を目指す。
こどもDX推進協会は2025年1月29日、自治体職員および会員向けに無料オンライン勉強会「こどもデータ連携に関する先進事例」を開催する。参加費無料、事前申込制。
日本AED財団などは2025年2月7日、三重大学教育学部附属小学校において、学校での突然死を防ぐための救命教育推進フォーラムを開催する。フォーラムでは、教諭による救命教育の公開授業や、医療・救急関係者、教育関係者、保護者らによるシンポジウムが行われ、学校での突然死ゼロを目指す取組みを探求する。
ICT CONNECT21が主催する「水曜サロン」が2025年1月15日、オンラインで開催される。今回のテーマは「2017年の提言を起点に振り返るGIGAスクール構想の進化と未来への展望」で、デジタルハリウッド大学の佐藤昌宏教授が講師を務める。佐藤氏とICT CONNECT21の赤堀会長が、GIGAスクール構想の立ち上げ背景や進化について議論し、次世代のEdTechが拓く可能性についても考察する。
全国ICT教育首長協議会が主催する「第4回GIGAスクール対応ハイブリット研修会」が2024年12月19日、東京都中央区の内田洋行本社にて開催される。文部科学省の協力のもと、GIGAスクール構想の浸透とGIGA端末の効果的な活用を目指し、教育関係者に向けた研修が行われる。
KEIアドバンスは2024年12月19日、第8回KEIアドバンス大学経営セミナーをオンラインで開催する。国立大学が法人化されてから20年が経過したことを受け、大学改革によって直面する問題について参加者とディスカッションを行う。対象は、大学経営や教育、研究に関わる人、大学・高校の教職員、教育関係者など。
