エビデンス駆動型教育研究協議会(EDE)は2025年12月20日、SIG3研究会「教員養成系大学を基軸としたLA実践導入に向けて~いま教師に求められる教育データの見取り~」を開催する。会場とオンラインのハイブリッド形式。参加無料、事前申込制。
文部科学省は2025年12月10日、東京都港区の泉ガーデンギャラリーで「不登校フォーラム」を開催する。テーマは「諸外国の不登校対策から考える『学びの保障』」。国内で不登校の児童生徒数が増え続ける中、諸外国の不登校対策などを学び、課題解決方策のあり方などを考える。
オープンバッジ・ネットワークは2025年12月10日、設立6周年記念シンポジウムを対面とオンラインのハイブリッドで開催する。オープンバッジ最新動向の基調報告や事例報告、教育分野のデジタル証明利活用やDX推進に関する講演などを予定している。参加無料。
岡山市教育委員会は2025年11月22日、岡山市内の学校や幼稚園で働きたい人を対象に「講師等登録会」を開催する。この登録会は、子供たちを支える多様な働き方を提示するもので、学校での勤務経験がない人も対象に含まれる。参加者の働き方にあった仕事を紹介するという。
リシードは、実際に広報業務に携わる大学職員を登壇者として迎え、自大学での取組みや工夫、課題への向き合い方などを語っていただくウェビナーを開催する。2025年11月28日は、立命館大学広報課の勝屋藍太氏を招き、「立命館大学の広報活動紹介」をテーマに講演いただく。
文部科学省は10月の名古屋開催を皮切りに、2025年度(令和7年度)青少年を取り巻く有害環境対策の推進事業として「ネットモラルキャラバン隊フォーラム」を全国4会場で開催する。参加無料、事前申込制。次回は11月16日に京都にて開催される。
放課後NPO・自治体フォーラムが2025年11月19日にオンラインにて開催される。2025年は「自治体のこども政策に活かす地域全体の居場所づくりフォーラム」をテーマに、放課後の居場所づくりの好事例や実践方法を共有する。参加費無料、申込みは11月18日まで。
2025年度(令和7年度)文部科学省日本語教育大会が2025年12月4日、文部科学省にて開催される。日本語教育に関わる人を対象に、「認定日本語教育機関」をテーマとした基調講演や事例発表などを予定。事前申込制、申込方法は後日公開される。
立命館大学は2025年10月28日、公開講座「教育ってなんだろう?日本型学校教育はどこに向かうのか?『フリースクール』の乱立を手がかりとして」をオンラインで開催する。Zoomウェビナーによるライブ配信で実施、後日1週間の見逃し配信も行う。参加無料、申込みは専用フォームにて受付。
国立教育政策研究所は2025年12月13日、令和7年度教育研究公開シンポジウム「これからの時代の社会基盤としての社会教育を考える~今、なぜ社会教育なのか~」をハイブリッド開催する。対象は教育関係者および一般の人。定員は会場150名、オンライン600名、先着。
デジタル・ナレッジは2025年10月30日、秋のカンファレンス2025「AI時代のeラーニングテクノロジー~教材作成支援、アダプティブ配信、個別化コンテンツ自動作成まで~」を秋葉原会場とウェビナーとのハイブリッドで開催する。参加無料。定員は会場20人、オンライン200人の先着順。
iGOは2025年11月16日、大阪府茨木市の立命館大学いばらきキャンパスにおいて、教育カンファレンス「EDUVISION 2.0-AIと教育の未来を共創するフェスティバル」を開催する。教育者、企業、研究者が集い、「AIの5年後~人とAIの共創で創る教育の未来~」をテーマに、新たな視点と実践のヒントを共有する場を提供する。
リシードは2025年10月7日、学校法人追手門学院 CXデザイン局 システム企画推進課 課長の河村泰文氏と、同課 主任の岡野圭一郎氏を招き、大学DXセミナー「教育DX×AIが切り拓く、追手門学院大学の教学改革と働き方改革」を開催した。
リシードは2025年11月4日、大阪大学のOUDX推進室 副室長・教授、D3センターDX研究部門長・教授、大学院情報科学研究科 教授の鎗水徹氏を招き、「阪大流DXの進め方:どのように組織を動かすか?」と題したウェビナーを開催する。
Google for Educationは2025年10月16日、教育界のリーダー層を対象としたイベント「Leader Series Japan 2025」を東京都渋谷区のGoogle渋谷オフィスで開催する。事前申込制で参加無料。申込締切は10月7日午後5時まで。
日本金融教育支援機構は、「FESコンテスト」で小学生による審査を授業で本格的に導入する。これにともない、2025年開催の「第3回FESコンテスト Supported by ゆうちょ銀行」の審査を授業で行う自治体や学校を募集する。募集締切は、2025年10月31日。