教育業界ニュース
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日本経済新聞社は2026年1月30日、大学改革シンポジウム「少子化時代 学び舎の魅力どう高める」を東京・大手町の日経ホールとオンラインで開催する。会場、オンラインともに参加無料、事前申込制。
早稲田大学アカデミックソリューションは2025年12月11日と12日の2日間にわたり、「大学業務ソリューションセミナー」を開催する。大学教職員や大学関係者を対象に、会場での対面形式とオンラインのハイフレックス形式で開催。参加費は無料、事前申込制。会場定員は各日先着35人。
子どもの発達科学研究所は2025年12月19日、無料オンラインセミナーを開催する。こども家庭庁・文部科学省より公表された「いじめの重大化を防ぐための留意事項集」「研修用事例集」を教育関係者に広めるためのセミナーで、いじめ重大事態調査報告書の分析結果をもとに行われる。
リシードは2025年12月23日、大学DXのキーパーソンによる年末特別企画ライブイベント「大学DX 2025総括と2026展望、4人のキーマンが描くビジョン」を開催する。変化の最前線を知り、未来の大学像を描くためのヒントを得る機会として、ぜひご参加いただきたい。
リシードは2025年11月4日、大阪大学のOUDX推進室 副室長・教授、D3センターDX研究部門長・教授、大学院情報科学研究科 教授の鎗水徹氏を招き、ウェビナー「阪大流DXの進め方：どのように組織を動かすか？」を開催した。
リシードは、実際に広報業務に携わる大学職員を登壇者として迎え、自大学での取組みや工夫、課題への向き合い方などを語っていただくウェビナーを開催する。2025年12月15日は、東洋大学 入試部 部長の加藤建二氏を招き、ご講演いただく。
菅公学生服は2025年11月12日、教育を未来への最重要投資と位置づけ、課題解決と質の向上を目的に一般財団法人「対話による教育実践センター（CoDE）」の設立準備を進めていると発表した。設立に先立ち、11月24日にはキックオフフォーラムを開催する。
NIJINが運営する不登校オルタナティブスクール「NIJINアカデミー」は、2Dメタバースプラットフォームを提供するoViceと共催で、2025年11月27日に全国の自治体・教育委員会・学校関係者を対象としたセミナーを開催する。
エビデンス駆動型教育研究協議会（EDE）は2025年12月20日、SIG3研究会「教員養成系大学を基軸としたLA実践導入に向けて～いま教師に求められる教育データの見取り～」を開催する。会場とオンラインのハイブリッド形式。参加無料、事前申込制。
文部科学省は2025年12月10日、東京都港区の泉ガーデンギャラリーで「不登校フォーラム」を開催する。テーマは「諸外国の不登校対策から考える『学びの保障』」。国内で不登校の児童生徒数が増え続ける中、諸外国の不登校対策などを学び、課題解決方策のあり方などを考える。
オープンバッジ・ネットワークは2025年12月10日、設立6周年記念シンポジウムを対面とオンラインのハイブリッドで開催する。オープンバッジ最新動向の基調報告や事例報告、教育分野のデジタル証明利活用やDX推進に関する講演などを予定している。参加無料。
岡山市教育委員会は2025年11月22日、岡山市内の学校や幼稚園で働きたい人を対象に「講師等登録会」を開催する。この登録会は、子供たちを支える多様な働き方を提示するもので、学校での勤務経験がない人も対象に含まれる。参加者の働き方にあった仕事を紹介するという。
リシードは、実際に広報業務に携わる大学職員を登壇者として迎え、自大学での取組みや工夫、課題への向き合い方などを語っていただくウェビナーを開催する。2025年11月28日は、立命館大学広報課の勝屋藍太氏を招き、「立命館大学の広報活動紹介」をテーマに講演いただく。
文部科学省は10月の名古屋開催を皮切りに、2025年度（令和7年度）青少年を取り巻く有害環境対策の推進事業として「ネットモラルキャラバン隊フォーラム」を全国4会場で開催する。参加無料、事前申込制。次回は11月16日に京都にて開催される。
放課後NPO・自治体フォーラムが2025年11月19日にオンラインにて開催される。2025年は「自治体のこども政策に活かす地域全体の居場所づくりフォーラム」をテーマに、放課後の居場所づくりの好事例や実践方法を共有する。参加費無料、申込みは11月18日まで。
2025年度（令和7年度）文部科学省日本語教育大会が2025年12月4日、文部科学省にて開催される。日本語教育に関わる人を対象に、「認定日本語教育機関」をテーマとした基調講演や事例発表などを予定。事前申込制、申込方法は後日公開される。
