教育業界ニュース
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文部科学省は2023年2月10日、「情報・メディアと問題解決の進め方」をテーマにした高等学校「情報I」のオンライン学習会を開催する。事前申込制。
SB C&Sは2023年2月8日、大分県中津市と京都府舞鶴市の教育長や行政担当者を招き、「子どもたちの未来を創造するために ～自治体で取り組んでいる教育改革～」をテーマに、公開パネルディスカッションをオンラインにて開催する。参加は無料。
ネット・ゲーム依存予防回復支援「MIRA-i（ミライ）」を運営するKENZANは、自治体・学校・官公庁・企業・学習支援機関に向けて、インターネット・ゲーム依存予防講演 無料説明会をオンライン（Zoom）にて毎月定期開催すると発表した。初回開催2023年2月16日。
セールスフォース・ジャパンは2023年2月16日、藍野大学の教職員・学生と共に、教育機関向けのSlack活用ウェビナーを開催。大学においてSlackでの展開を成功させた秘訣について講演する。事前申込制、参加費無料。
日本英語検定協会は2023年2月13日、「飯島科研・TEAPプレイスメントテスト（仮称）共同研究合同シンポジウム」を対面およびオンラインにて開催する。参加は無料。
東京大学大学院教育学研究科附属発達保育実践政策学センター（東京大学Cedep）と凸版印刷は2023年2月17日、シンポジウム「架け橋期の非認知能力とICT活用の可能性」を開催する。事前申込制。参加無料。
文部科学省は2023年2月2日、「地域活性化人材育成事業～SPARC～」についてキックオフシンポジウムを開催する。事前申込制。参加無料、会場およびオンライン配信によるハイブリッド形式で実施。
経済産業省は2023年1月30日、Edvation Open Lab 2022 資金調達におけるポイントセミナー「EdTechサポーターの本音」を東京会場とオンラインで開催する。対面参加は先着40名。参加無料。事前申込制。
日本学術会議は2023年3月11日、公開シンポジウム「これからの教育政策のゆくえ―CSTI教育・人材育成ワーキンググループ「政策パッケージ」をめぐって―」をオンライン開催する。申込みは3月9日まで。
パナソニックインフォメーションシステムズは、教育現場のPC運用管理に関する個別相談会を2023年1月26日から3月30日の毎週木曜日にオンラインで開催する。参加無料。
日本教育学会は2023年2月22日、「大学生と教育学者との対話―学校教育の未来を語る―」をオンラインにて開催する。事前申込制。参加無料。
文部科学省は、次期教育振興基本計画の策定に向けた審議経過報告に関する関係団体ヒアリング（委員懇談会）を2023年1月20日と23日にオンラインで開催する。当日のようすは、一般にオンライン配信。傍聴希望者は1月19日までに傍聴登録フォームから申し込む。
こども教育支援財団は、さまざまな理由で不登校になった小中学生・保護者・教育関係者向けにYouTubeライブにてオンラインセミナーを開催する。日程は、2023年1月21日、2月11日、3月4日。申込不要。2月11日（専門家対談）は要メルマガ登録。
PTA専用支援サービスPTA’S（ピータス）を運営するさかせるは、凸版印刷の多言語WEB連絡帳システム「E-Traノート」にPTA向けの機能の追加を依頼。同社協力のもと、2023年4月1日にリリースする。新サービスの機能説明会は2月20日に開催予定。
ベネッセコーポレーション小中学校事業部は2023年1月31日、教育委員会向けイベント「これからの教育データ利活用を考える研究会 さいたまシンポジウム」を開催する。小学校の授業見学と対面シンポジウムを実施。シンポジウムはオンラインでの同時配信も行う。事前申込制。
学研エル・スタッフィングは2023年1月14日、「不登校・発達障害のお子様との関わり方が分かる説明会」をoViceメタバースキャンパスにて開催する。参加無料。申込みは、学研のサポート校WILL学園のWebフォームから受け付ける。
