教育業界ニュース
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SRJは2024年2月1日、学習塾・スクール関係者向けに「2022年PISA調査結果をどう捉える？～子どもが抱えている課題感とは～」をオンラインにて開催する。参加費無料。締切りは1月31日午後5時。
Gakkenと船井総合研究所は2024年2～3月、幼稚園・保育所向けにセミナーをオンラインにて開催する。2月は学童指定管理の公募対策、3月は「保育業界向け」働き方改革の進め方がテーマ。参加費無料。定員100名。
Gakkenは2024年2月21日、幼稚園・保育所向けに「【防災セミナー】来年度に向けて年度内におさえておきたい防災のポイント」をオンラインにて開催する。参加費無料。定員100名。
沖縄県教育委員会は2024年2月3日、教職に興味のある人や学校現場での勤務を検討している人を対象とした「ペーパーティーチャー等個別相談会」を沖縄県立図書館にて開催する。申込みは1月31日まで。
経済産業省は2024年1月25日、第2回イノベーション創出のための学びと社会連携推進に関する研究会をYouTubeのライブ配信にて開催する。傍聴希望の申込みは1月23日まで。希望者多数の場合は抽選となる。
保育士・幼稚園向け業務支援システム「保育士バンク！コネクト」を運営するネクストビートは2024年1月25日、「保育士のワーク・ライフ・バランス」をテーマにした無料オンラインセミナーをエンペイと共同開催する。ゲスト講師は、福祉総研の事業部長・安岡知子氏。申込みはエンペイのWebサイトで受け付ける。
大阪市旭区くらし相談窓口は2024年2月1日、講演会「勉強嫌いを学校好きに～西成高校の『反貧困学習』の取り組みについて」を旭区民センターにて開催する。参加は無料、定員は100人で先着順。
ICT CONNECT21は2024年1月24日、第5期・第7回水曜サロン「教育の情報化とICT活用リテラシー向上に関する総務省の取組」をオンラインにて開催する。事前質問締切は1月22日。締切りは1月24日午後5時。
文部科学省と日本ユネスコ国内委員会、ユネスコ・アジア文化センター（ACCU）は2024年1月15日～21日、「ユネスコウィーク2024」をハイブリッド開催し、「第15回ユネスコスクール全国大会」などイベントを実施する。参加費無料。対面参加は、定員に達し次第締め切る。
経済産業省が進めるEdvation Open Lab（EOL）は2024年1月23日、第3回セミナー「Edtechスタートアップの出口戦略と事業連携戦略」開催する。参加方法は、会場またはオンライン配信のいずれか。会場では、参加者を対象としたミートアップイベントも行われる。申込みはWebフォームから。
文部科学省は2024年1月12日、教育データの利活用に関する有識者会議（第19回）をWeb会議形式で開催する。報道関係者と一般の人向けに、Web会議の模様をYouTube「文部科学省会議専用チャンネル」にてライブ配信するとしている。
全国学習塾協同組合は2024年1月12日、教材・教具・運営システムなどの展示会「2024年塾・教育総合展in東京」を東京都立産業貿易センター浜松町館にて開催する。参加無料。事前予約不要。各セミナーなどの座席は先着順。
Google for Educationは2024年1月～2月、全国の学校現場、都道府県と区市町村の教育委員会の研修やICT推進の担当者を対象に、セミナー「実例から学ぶ教育DXシリーズ～選んでよかったChromebook編～」をYouTube配信にて開催する。参加費無料。
全国ICT教育首長協議会は2024年1月19日、自治体首長や教育長、教育委員会・自治体関係者などを対象に、「全国ICT教育首長サミット 第6回日本ICT教育アワード」を東京都立産業貿易センター浜松町館にて開催する。参加費無料。定員先着300名。締切りは1月12日。
総務省は2024年2月22日、品川インターシティホールにて自動翻訳シンポジウム「生成AIとAI翻訳～教育での活用～」を開催する。参加無料。定員400名。先着順。申込締切は2月20日。
ベネッセコーポレーション 小中学校事業本部は2024年1月～2月、教育委員会・学校関係者を対象に「これからの教育データ利活用について考える研究会」を久喜市と札幌市でハイブリッド開催する。当日は、授業見学とシンポジウムを行うという。
