日本学術会議社会学委員会ジェンダー研究分科会は2020年9月15日、日本機械学会LAJ委員会と共催で、公開シンポジウム「理数系教育とジェンダー:学校教育にできること」をオンライン開催する。参加無料。事前申込制。
国際基督教大学(ICU)は2020年8月15日、オンライン授業に関するアンケート結果を公表した。回答では、「感染症の不安が軽減されるのでよい」といった肯定意見がある一方、「板書がないので内容がわかりにくい」といったデメリット面も浮き彫りになった。
認定NPO法人ReBitは2020年8月17日、先生向けLGBTオンライン情報センター「Ally Teacher’s school(アライ・ティーチャーズ・スクール)」を公開した。先生のためのLGBTに関する資料検索や実践事例紹介、情報交換などをサポートしていく。
ICT CONNECT 21の一般会員であるNTTドコモは2020年8月21日、ドコモ教育オンラインセミナー「Withコロナの時代のオンライン教育のすすめ方~私立学校のiPad授業改革編~」を開催する。教育関係者対象で、参加費は無料。Webサイトにて参加申込を受け付けている。
文部科学省は2020年8月13日、次学年または次々学年に移して教育課程を編成することを可能とする特例を告示した。最終学年以外の児童生徒に関して、2年間または3年間を見通した教育課程編成で、学習の遅れを取り戻すことを可能とする。
情報オリンピック日本委員会は2020年11月16日から21日、小学5年生から高校3年生を対象とした国際情報科学コンテスト「ビーバーチャレンジ2020」を実施する。参加費は無料。申込みは11月9日まで、Webサイトにて受け付けている。
全国私立学校教職員組合連合は2020年8月6日、「『臨時休校・学校再開』にかかわる私学の生徒と学校実態調査」の結果を公表した。学校の感染予防は、9割超が教室などに消毒液を配備し、8割弱が子どもの検温を実施する一方、教職員対策は後回しになりがちな実態にあった。
ソニー教育財団は2020年9月上旬まで、全国の小学校・中学校、幼稚園・保育所・認定こども園を対象に「教育・保育の実践と今後の計画」をまとめた論文を募集している。より良い教育・保育の実践に取り組む学校・園には教育助成金とソニー製品の教育教材が贈られる。
JTBは、リアルとVRを融合させた新感覚体験型旅行「バーチャル修学旅行360(読み方はサンロクマル)」を開発し、全国の小学校、中学校、高等学校を対象に「京都・奈良編」の予約受付を2020年8月31日に開始する。
早稲田大学社会科学部は2020年8月7日、入試制度を慎重に再検討した結果、2023年度以降のグローバル入学試験の募集停止、英語学位プログラムAO入学試験(TAISI Admission)の入学時期と募集人員を再編すると発表した。
専修大学では、コロナウイルス感染症拡大に伴うオンライン授業の品質向上に資するため、学生を対象とした7,000人規模の大規模アンケート調査を実施し、その結果を2020年8月7日に発表した。
先端教育機構は、GIGAスクール構想とその先の目指す教育の実現において、現在教育現場が抱える課題を産官学それぞれの有識者により紐解く「GIGAスクールフォーラム 教育現場、実践に立ちはだかる3つの壁」を2020年8月25日にオンラインで開催する。事前登録制、参加費無料。
STEAM Sports Laboratoryと経済産業省「未来の教室」は共催で、「第2回オンラインSTEAM教育フォーラム~新たなスポーツ教育の可能性と挑戦~」を2020年8月26日に開催する。プロラグビー選手の五郎丸歩氏やバレーボール選手の西田有志氏らが登壇。参加費は無料。
Google Japanは2020年8月12日、教育機関向けパッケージ「Google for Education」に授業をサポートする新機能を9月以降順次追加すると発表した。
SCHOLは、奨学金サイト「SCHOL」(スカラ)のβ版を公開した。日本にあるほぼすべての奨学金を特定の条件で検索することが可能で、個人個人の目的に沿ったマッチングができるとしている。
文部科学省は2020年8月11日、新型コロナウイルス感染症の影響により、今年度の教育実習・介護等体験の実施が困難な状況となっていることに鑑み、代替措置などを講じると通知した。