高校ICT活用調査…9割が「以前より必要性認識」

　旺文社は2021年2月24日、全国の高等学校におけるICT活用実態調査の結果を公表した。9割以上が「以前よりICTの必要性を認識」と回答したほか、生徒の私物端末を教育利用する「BYOD」の取組みも広がっていることがわかった。

ICT機器授業

2021.2.24 Wed 16:20

　旺文社は2021年2月24日、全国の高等学校におけるICT活用実態調査の結果を公表した。9割以上が「以前よりICTの必要性を認識」と回答したほか、生徒の私物端末を教育利用する「BYOD」の取組みも広がっていることがわかった。

　調査は、2021年で5回目。高等学校現場におけるICT機器の導入ならびにICT関連サービスの活用状況の実態を調べ、導入拡大・継続運用のための課題や、今後必要とされるサービス内容を把握することを目的に実施。旺文社独自リストに基づく全国の国公私立高等学校を対象に、2020年12月上旬～2021年1月上旬にFAXおよびWebサイトにて回答を受け付け、1,313校からの回答結果を分析した。

　生徒用のモバイルICT端末を校内に1台以上導入している高等学校の割合は、全体で6割（62.1％）を超えた。特に「タブレット型」端末の割合は前年度調査から4.4ポイント増の52.4％となり、調査開始から初めて半数を超えた。モバイル端末利用のための環境整備も進み、校内のいずれかの場所で無線ネットワーク環境を利用できる高等学校の割合は全体の72.3％に達した。

　スマートフォンなどの生徒の私物端末を教育利用する「BYOD」を施行する高等学校は、前年度調査からさらに増え、全体の3割弱に広がった。BYOD（Bring Your Own Device）とは、企業などの団体組織において個人所有のモバイル端末を職場に持ち込み、それを業務目的の情報端末として運用するといった取組みのこと。生徒の私物端末を使用することは、学校として十分な台数の端末を配備していない状況でも、ICTの利便性を創出する方策として有効。特に2020年は全国的な休校措置による影響で、生徒に対してリモートでの指導などが必要とされる機会が急増し、連絡手段を確保するために生徒の私物端末を利用するケースに至った学校も多かったようだ。

　また、校内における生徒の私物端末（スマートフォン等）の使用制限状況について調べたところ、「持参を禁止」（3.1％）、「持参の場合は教員側が預かる」（8.6％）、「使用を強く禁止」（32.4％）の割合は前年度調査時から下がり、「学習などの目的であれば校内で自由に使用できる」（27.2％）の回答割合は2年連続で急増している。校内外で生徒の私物端末の教育利用が進む中、回答校からは「学習用としては画面が小さく不便」「充電の面で支援が必要」といった課題をあげる意見も寄せられた。

　新型コロナウイルス感染拡大防止のために実施された休校措置などへの対応が求められた2020年度を振り返り、「以前よりICTの必要性を認識するようになった」と回答した高等学校は、9割（92.7％）を超えた。今後、生徒用モバイルICT端末の導入予定がある高等学校のうち、「生徒1人1台配備」の割合は68.5％にのぼっている。学校種別で分類すると国公立校で60.8％、私立校で85.6％と、今後は公立校での導入も拡大していく見通し。

　今回の調査結果をもとに、旺文社ではICTの活用意義を本質的に高められる教育コンテンツ・サービスを提供し、教員向けに活用の実践例を交えたセミナーを開催するなど、高等学校をはじめとした教育の場をサポートする取組みを進める。

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