教育業界ニュース
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授業目的公衆送信補償金等管理協会（SARTRAS）は、文化庁との共催で、授業目的公衆送信補償金制度の運用に関するオンライン説明会を2021年1月29日にオンラインで開催する。教育委員会や学校法人など教育機関の設置者や関係者が対象。Webサイトにて申込みを受け付けている。
東京書籍とアシアル情報教育研究所は2021年2月27日、教育機関の教職員、全国都道府県・市町村教育委員会の担当者を対象に、情報科オンラインセミナー「2022年情報科が変わる―今できる準備を考える―」を開催する。
デジタルハリウッドアカデミーは2021年2月3日、教学マネジメント担当向けのオンラインセミナー『アダプティブ・ラーニング×ルーブリック評価に基づく「学習成果の可視化」の実践と効果』を開催する。参加無料、定員300名。申込みはWebサイトで先着順で受け付ける。
日本教育情報化振興会は2021年1月23日、小中高等学校教職員、特別支援学校教職員、教育委員会の人々を対象に、「Educational Solution Seminar 2020 1人1台端末時代～GIGAスクール構想をどう活かすか～」をライブ配信によるウェビナー形式で開催する。
SRJは2021年2月7日、学校・学習塾・各種スクール関係者を対象に、灘中学校・高等学校英語教諭の木村達哉氏によるオンラインセミナー「キムタツ教育相談所第2弾～進む教育改革、変わる社会で教師力を磨くには～」を開催する。
全国学校図書館協議会（SLA）は2021年2月25日、オンラインイベントプログラム第5弾「学校図書館の基本的な仕事とは」を開催する。参加費は無料。メールにて参加申込を受け付けている。イベントは録画配信を予定。4月23日（予定）までアーカイブ配信される。
イーオンは2021年3月6日、小学校の教員らを対象に英語の指導ノウハウを教える講座「小学校教員向け指導力・英語力向上セミナー」を初めてオンラインで開催する。参加無料。定員は先着順80名。申込みは特設サイトで受け付ける。
ドワンゴは2021年1月15日、学習アプリ「N予備校」のプログラミングコースを法人向けに展開したオンラインプログラミング研修サービス「N Code Training」の提供を開始した。無償のオンラインセミナーも開催される。
ICT CONNECT21「GIGAスクール構想推進委員会」は2021年1月14日、コロナ第1波時に教育委員会主導で実施された「オンライン双方向授業の事例」を紹介するセミナーをオンラインにて開催する。参加費は無料。
デジタルアーツは2021年1月28日、教育関係者向けの情報リテラシー授業をオンラインで開催する。児童・生徒が巻き込まれやすいネットトラブルを疑似体験できるほか、フィルタリングについても解説する。参加費は無料。参加申込はWebサイトで受け付けている。
京都教育大学は2021年2月27日、「『学び続ける教員へのメッセージ』講演会～これからの教師に求められる資質・能力とは～」をオンライン開催する。参加無料。申込締切は2月18日。
国立青少年教育振興機構は2021年1月8日、「第3回 コロナ状況下の青少年教育を考えるオンラインフォーラム」を開催する。今回のテーマは、「子ども・若者に関わる施設・団体の2020年をふりかえる」。参加は無料。
先端教育機構は2021年1月13日、教育委員会や小中学校の教職員向けウェビナーイベント「小中学校オンライン教育・働き方改革フォーラム～校務・学務・施設等のデジタル化からオンライン授業まで～」を開催する。参加無料。
文部科学省、外務省、広島大学、筑波大学が主催する、持続可能な開発目標達成に向けた国際教育協力日本フォーラム（17th JEF for SDGs）が2021年2月2日にオンライン配信にて開催される。申込みは広島大学教育開発国際協力研究センターのWebサイトにて受け付ける。
DMM.comが展開するオンライン展示会プラットフォーム「DMM 〔SHOWBOOTH〕」は2021年4月21日から23日まで、オンライン商談会イベント「教育総合サミット」を開催する。来場申込は3月下旬より受け付ける予定。
未来の体育を構想するプロジェクトは2021年1月16日から24日までの9日間、学校の体育の先生やスポーツ関係者などが立場・職種・地域を超えて学ぶ祭典「未来の体育共創サミット2021」をオンライン開催する。部活やAI、教科体育などをテーマに約30のセッションを展開する。
