教育業界ニュース
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すららネットは2021年10月12日、AI×アダプティブラーニング「すらら」とアダプティブラーニング教材「すららドリル」の利用者が40万人、導入校舎数が2,500校を突破したと発表した。GIGAスクール構想による公立学校のニーズ拡大等を背景に2か月で3倍以上に増加したという。
「教育業界 最新用語集」では、教育業界で使われているICT用語や受験用語、省庁が進める取組み等を、おもに教育関係者向けに解説する。記事を読んでいるときや、普段の業務でわからない用語があったときに役立てていただきたい。
東京都教育委員会は2021年11月12日、「持続可能な社会づくりに向けた教育推進事業実践発表会」を都内サテライト会場および推進校、都内公立学校をオンラインにて接続して開催する。
環境省は2021年11月4日、「体験の機会の場」と連携した環境教育の研修を愛知県で開催する。「体験の機会の場」の認定を受けた事業者の体験・見学、ワークショップ、ワンポイントアドバイスを通して、体験活動を取り入れた環境教育の実践やポイント等を学ぶことができる。
文部科学省は2021年9月28日、「諸外国の教育動向2020年度版」（教育調査第159集）を明石書店より刊行した。主要国の教育政策・行財政、初等中等教育、高等教育等について、2020年度のおもな動向をジャンル別にまとめている。
文部科学省は2021年10月11日、「令和4年度（2022年度）大学入学者選抜実施要項に関するQ&A」を更新した。新型コロナウイルス感染症の影響を踏まえた調査書の取扱い等について、新たに4項目を追加し、69の問いに答えている。
「教育業界 最新用語集」では、教育業界で使われているICT用語や受験用語、省庁が進める取組み等を、おもに教育関係者向けに解説する。記事を読んでいるときや、普段の業務でわからない用語があったときに役立てていただきたい。
学校に行きづらいことについて「誰にも相談しなかった」という不登校の児童・生徒が、小学生36％、中学生42％にのぼることが2021年10月6日、文部科学省の実態調査から明らかになった。最初に30日以上欠席した時期が低学年であるほうが高い傾向にあった。
「教育業界 最新用語集」では、教育業界で使われているICT用語や受験用語、省庁が進める取組み等を、おもに教育関係者向けに解説する。記事を読んでいるときや、普段の業務でわからない用語があったときに役立てていただきたい。
先週（2021年10月4日～10月8日）公開された記事や報道発表から、教育業界の動向を振り返る。コロナ関連ニュースに注目。また、10月9日以降に開催されるイベントも紹介する。
McAfee Enterpriseは、「デジタルの日」（10月10日・11日）を前に2021年10月7日、「教育現場におけるデジタル化の意識調査」の結果を公表した。コロナ禍を機に教育現場にデジタル化が急速に進む一方、6割超の教職員が学生との関係構築や理解度把握に課題を感じていた。
「教育業界 最新用語集」では、教育業界で使われているICT用語や受験用語、省庁が進める取組み等を、おもに教育関係者向けに解説する。記事を読んでいるときや、普段の業務でわからない用語があったときに役立てていただきたい。
日本私立大学連盟は2021年9月28日、私費外国人留学生等に対する入国制限緩和について文部科学省等に要望した。すでに入国が可能になっている国費留学生だけでなく、私費留学生の入国制限も緩和するとともに、中長期にわたる交換留学生の受入れを可能にするよう求めている。
河合塾の大学入試情報サイト「Kei-Net」は2021年10月7日、2022年度入試情報に「2022年度入試の概要」を掲載した。入試を取り巻く環境、学部の新設・再編、新型コロナウイルス感染症対応、入試変更点等、2022年度入試を展望している。
関西大学は、コロナ禍における学生の実態把握、教育改善等を目的とした学生アンケートを実施。昨年度に引き続き、第3弾となる今回では、対面授業に対する満足度や理解度の向上や、教員からのフィードバックと学習効果の関係が判明した。
「教育業界 最新用語集」では、教育業界で使われているICT用語や受験用語、省庁が進める取組み等を、おもに教育関係者向けに解説する。記事を読んでいるときや、普段の業務でわからない用語があったときに役立てていただきたい。
