教育業界ニュース
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Institution for a Global Societyは、東京医科歯科大学の医学部医学科生を対象にBIG5やコンピテンシーの計測・分析に協力した。その結果、大学2年生以上は高い成果につながる行動特性であるコンピテンシーのスコアから1年後の学業成績の予測ができる可能性が示唆された。
スイッチエデュケーションは2023年2月15日、教育向けマイコンボード「micro:bit（マイクロビット）」を使って制御する車型ロボット教材「micro:bit用ロボットベース（ラインセンサー）【組立済】」を発売した。価格は5,995円（税込）。未組立は5,500円（税込）。
日本経済新聞社は、「日経電子版」を活用した高校生向けの教材を開発し、試験的な提供を開始。2022年11月から募集を始め、2023年2月14日時点で応募のあった62校8,300人超に配布した。3月末までに9,000人に提供する予定。
佛教大学通信教育課程は2023年3月5日、「佛教大学通信教育課程70周年記念―これからの幼児教育とはー」をテーマに講演会を開催する。定員は会場90名、オンライン500名。事前申込制、先着順。参加費無料。
先週（2023年2月13日～17日）公開された記事や報道発表から、教育業界の動向を振り返る。マスクの取扱いに関する文科省の通知、大学等における産学連携等の実施状況等のニュースがあった。また、2月25日以降に開催されるイベントを9件紹介する。
2023年2月8日に全国の教育委員会担当者、学校関係者を対象にオンライン開催された、公開パネルディスカッション「子どもたちの未来を創造するために～自治体で取り組んでいる教育改革～」を取材した。
クラス担任として豊富な経験がある鈴木邦明氏に、学校へ寄せられるさまざまな相談に対応する際のポイントを聞いた。第119回のテーマは「マスク着用の方針を学校で統一してほしい」。
東京大学は2023年3月19日、女子中高生向け講演会「不思議でおもしろい脳のメカニズム」をZoomウェビナーでオンライン開催する。脳の世界を探索する女性研究者が最前線の脳科学を紹介する。参加費無料。事前申込制。
米マイクロソフトは現地時間2023年2月9日、教育関係者向け年次イベントにおいて、教科を横断して児童生徒の学習の進捗や学習内容のレビュー・分析を効率化するための新ツール「Learning Accelerators」を発表した。
Teach For Japanは、2023年2月19日に東京学芸大学主催でリカレント教育プログラムを体験できる「人材の壁を超えるー未来の教育のカタチー」を開催する。会場はAP東京八重洲とオンライン（Zoom）。参加費無料。
日本数学検定協会とデータミックスは2023年3月8日、データサイエンス教育に関するオンラインセミナーを開催。「データを活用できるデジタル人材の育成」をメインテーマに、取組み事例や具体的なヒントについて解説する。参加費無料。申込締切3月6日。
矢野経済研究所は2023年2月15日、保育・幼児教育市場に関する調査結果を公表した。2021年度の保育・幼児教育の市場規模は、前年度比1.7％増の4兆6,833億円。コロナ禍の影響は限定的なものにとどまり、保育園市場の堅調な推移に支えられ、微増ながら拡大を維持している。
東京都教育委員会は2023年2月16日、校長・副校長および教員が成長段階に応じて求められる役割や身に付けるべき力等を自覚し、生涯にわたって資質の向上に努めていくための指標を改定し公表した。
教員の働き方改革をめぐり東京都は2022年度、専任スタッフの配置拡充や夏休み期間に閉庁日を設定する等の改革を行った。依然として常態化する長時間労働の改善に向け、2023年度は部活動の地域連携支援と学校DXを重点的に推進する。
日本サイバーセキュリティ人材キャリア支援協会は、企業向けに提供している、スキル可視化を実現するIT総合能力診断サービス（名称：VisuMe）を、2023年2月14日から学校等の教育機関に無償で提供を開始した。
東京都は2023年2月16日、「学校部活動および地域クラブ活動に関する総合的なガイドライン（仮称）」（案）をまとめ、同ガイドラインについて都民からの意見募集を開始した。募集期限は3月3日。
