河合塾は、2027年度大学入試の最新動向分析レポートを情報サイト「Kei-Net Plus」で発表した。2026年夏に実施した「第2回全統共通テスト模試」の志望動向をもとに分析したもので、大学側で進む「理系シフト」に対し、受験生の文系比率が上昇していることが明らかになった。
文部科学省の「理系人材育成」政策などを背景に、2027年度は国公立大でデジタル・先端技術や地域連携、文理融合の動きが活発化している。一方、第2回全統共通テスト模試（受験者数前年比97％）の志望動向をみると、近年の理系比率の高まりから一転、文系比率が上昇。大学の「理系シフト」と受験生の志向は必ずしも一致していない。
学部系統別では、国公立大・私立大ともに「法・政治」「経済・経営・商」系で成績上位層が、「法・政治」系は女子志望者が人気をけん引している。一方、医療系、特に「看護」は大きく落ち込んでいる。
国公立大入試の中心である前期日程（前年比96％）の志望動向は、旧帝大を中心とした難関10大グループが前年比101％、準難関・地域拠点大グループが同96％、その他大グループが同93％で、難関大志向が鮮明になっている。
私立大（前年比96％）は主要大学グループ計が前年比99％、その他大が同91％で、都市部の大規模大の人気が高まっている。現役生は「早慶上理」「MARCH」グループの前年比が高く、既卒生は「日東駒専」「成成明國武」グループの比率が高い。慶應義塾大学経済学部は小論文を廃止し2科目入試へ移行したことで、偏差値60.0付近を中心に志望者が大きく増加している。
医学科では志望者の減少により若干の競争緩和の傾向がみられる。国公立大医学科（前期前年比93％、後期同81％）や私立大医学科（同97％）で志望者の減少が目立つ。2027年度の18歳人口は前年並みの約109万人で推移する見込みだが、慎重な志望校検討が必要と分析している。詳細データは情報サイト「Kei-Net Plus」で公開されている。
