全国学習塾協会、オンライン医療相談サービス提供
全国学習塾協会は2021年10月15日、Kids Publicと連携し、小児科医にオンラインで相談ができる「小児科オンライン」を協会会員である学習塾事業者へ提供開始した。通塾する子供たちの安心・安全のために、新型コロナウイルス感染症対策の悩みに応える。
すらら…利用者数40万人、導入2,500校を突破
すららネットは2021年10月12日、AI×アダプティブラーニング「すらら」とアダプティブラーニング教材「すららドリル」の利用者が40万人、導入校舎数が2,500校を突破したと発表した。GIGAスクール構想による公立学校のニーズ拡大等を背景に2か月で3倍以上に増加したという。
新型コロナ対策講習、塾向け無料実施…全国学習塾協会
全国学習塾協会は、「新型コロナウイルス感染症対策ガイドライン講習」を実施する。学習塾の従業者であれば誰でも無料で受講できる。同協会の正会員を対象に修了証を付与する。
やる気スイッチ×学研塾、合弁会社で次世代型学習モデルを展開
やる気スイッチグループと学研塾ホールディングスは2021年9月10日、合弁会社「YGC」を設立。AIを活用した個別最適化学習システムと「やる気スイッチ」の入る指導メソッドを融合した新たな学習モデルで、子供が自立的に学ぶ力を育成する。
生徒数が倍増、デジタル・ナレッジ「mpi英語プログラム」導入インタビューPR
新学習指導要領の実施により、小学校では2020年から英語が教科化された。これにより、学習塾での英語指導は変化を求められている。しかし、塾の現場からは「小学校英語指導のノウハウがない」「ノウハウをもった指導者がいない」といった声があがっているという。
ウェビナー「都立高入試におけるスピーキングテスト活用」10月
アイードは2021年10月11日、学習塾関係者等を対象としたEdTechウェビナー「都立高入試におけるスピーキングテスト（ESAT-J）の結果活用について」をオンライン開催する。参加無料・事前申込制。
ICT教育施設「スカピア」横須賀市に4/1開設
テルウェル東日本と東日本電信電話（NTT東日本）神奈川事業部、NTTe-Sportsは、保育・学び・ワーク・コミュニティをテーマとした次世代型のICT教育施設「スカピア（仮称）」を2022年4月1日に開設する。
保育・教育業界向けSalesforceパッケージ提供…フロッグウェル
データ・プロセスのコンサルティングおよびアウトソーシングサービスを提供するフロッグウェルは2021年9月24日、保育・教育業界運営者向けSalesforceパッケージの提供を開始した。施設規模・機能・予算に応じて、安全性の高い顧客管理システムの導入をサポートする。
学習塾向け教育支援「スマスタ」体験版を提供
グランシップは、学習塾向け教育支援プラットフォーム「スマスタ」をリニューアル。2021年9月より、先行の無料体験版を提供開始。リニューアル版の提供は2022年3月の予定。
学習塾のコロナ対策ポイント、埼玉県が動画公開
埼玉県は2021年9月21日、学習塾における新型コロナウイルス感染拡大防止のため、対策のポイントをまとめた動画を作成し、埼玉県公式YouTubeチャンネルで公開した。学習塾事業者向けと児童・生徒・保護者向けの2作品あり、誰でも無料で視聴できる。
学習塾のマーケティングノウハウ集、無料提供
DEECHは、学習塾を営む事業者を対象とした「学習塾のマーケティングノウハウ集」の無料ダウンロードの提供を開始した。
学習塾のオンライン授業導入は半数超え、eラーニング戦略研究所
eラーニング戦略研究所は2021年9月16日、関東・中部・関西地方の学習塾の経営者や講師らを対象に、オンライン授業の実施状況に関する調査を実施し結果をまとめた。学習塾におけるオンライン授業の導入率は58％で、96.6％が効果やメリットを体感していることがわかった。
スタディサプリ、学習塾向けにサービス提供開始
リクルートは2021年9月15日、全国の学習塾向けにオンライン学習サービス「スタディサプリ」の提供を開始することを発表した。個別最適化学習で、塾においても教育環境の向上を支援する。
集中力を可視化、イヤホン型脳波デバイス「b-tone」発売
凸版印刷は2021年9月8日、使用者の心理状態を可視化できる超小型・超軽量のイヤホン型脳波デバイス「b-tone（ビートーン）」を発売。遠隔授業で生徒のようすを可視化する等、学び方領域でのパフォーマンス向上ソリューション開発に活用できる。
全国の中学校へオンライン授業を無償提供、進学会HD
進学会ホールディングスは2021年9月1日、緊急事態宣言下の学習支援を全国的に実施することを公表。中学校へオンライン授業の提供や、小中学校へAI教材の貸与を無償で行う。先着100自治体または学校限定、申込みは9月10日まで。
低年齢層のコロナ対策、学校行事や部活動…国立感染研が提言
低年齢層の新型コロナ感染が増えていることを受け、国立感染症研究所は2021年8月25日、厚生労働省の専門家組織において、保育・教育関係者に向けた感染対策を提言した。感染リスクが高い学校イベントの延期や中止の検討、部活動の感染対策強化等を提案している。
