教育業界ニュース
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ICT CONNECT21は2023年2月8日、「水曜サロン with 赤堀会長」をオンライン開催する。テーマは「Future of School ひとり一台のその先へ ー世界中を教室にー」。Google for Educationマーケティング統括部長のStuart Miller氏を招き、トークセッション等を行う。
SB C&Sは2023年2月8日、大分県中津市と京都府舞鶴市の教育長や行政担当者を招き、「子どもたちの未来を創造するために ～自治体で取り組んでいる教育改革～」をテーマに、公開パネルディスカッションをオンラインにて開催する。参加は無料。
ストリートスマートは2023年1月27日、2月11日・17日にGoogle for Education認定教育者資格取得支援セミナーをオンライン開催する。参加費は一般2万2,000円（税込）～、教員1万1,000円（税込）～。申込締切は開催5日前の午後5時。
ミカサ商事は2023年2月4日、Googleフォームを利用したテスト活用についてのセミナーを開催。5教科のGoogleフォームでのテスト実施ポイントや注意点等を学ぶことができる。参加費無料。オンライン開催。
ネット・ゲーム依存予防回復支援「MIRA-i（ミライ）」を運営するKENZANは、自治体・学校・官公庁・企業・学習支援機関に向けて、インターネット・ゲーム依存予防講演 無料説明会をオンライン（Zoom）にて毎月定期開催すると発表した。初回開催2023年2月16日。
全国ICT教育首長協議会は2023年1月26日、学校関係者等を対象に第6回「GIGAスクール対応オンライン研修会」をオンライン開催する。文部科学省の特設サイト「StuDX Style」の効果的な使い方等を解説するスペシャル講演も予定。申込締切は1月23日。
日本英語検定協会は2023年2月13日、「飯島科研・TEAPプレイスメントテスト（仮称）共同研究合同シンポジウム」を対面およびオンラインにて開催する。参加は無料。
アディッシュのスクールガーディアン事業部は2023年2月22日、中高教職員向けのオンライン研修会「春休み前に生徒に伝えたいネットトラブルと対処法」を開催する。参加無料、申込みはWebサイトで先着順で受け付ける。
東京大学大学院教育学研究科附属発達保育実践政策学センター（東京大学Cedep）と凸版印刷は2023年2月17日、シンポジウム「架け橋期の非認知能力とICT活用の可能性」を開催する。事前申込制。参加無料。
文部科学省は2023年2月2日、「地域活性化人材育成事業～SPARC～」についてキックオフシンポジウムを開催する。事前申込制。参加無料、会場およびオンライン配信によるハイブリッド形式で実施。
和歌山大学は2023年1月23日、愛媛大学、高知大学、三重大学をゲストに招き「地方国立大学改革シンポジウム～地方国立大学の価値を共に考える～」を開催する。会場は一橋大学一橋講堂、当日はライブ配信も行う。会場・ライブ配信ともにWebサイトで申込みを受け付ける。
経済産業省は2023年1月30日、Edvation Open Lab 2022 資金調達におけるポイントセミナー「EdTechサポーターの本音」を東京会場とオンラインで開催する。対面参加は先着40名。参加無料。事前申込制。
経済産業省は2023年1月26日、Edvation Open Lab 2022 ニーズキャッチアップセミナー「教育現場におけるEdTech導入のリアル」を東京会場とオンラインで開催する。対面参加は先着40名。参加無料。事前申込制。
日本学術会議は2023年3月11日、公開シンポジウム「これからの教育政策のゆくえ―CSTI教育・人材育成ワーキンググループ「政策パッケージ」をめぐって―」をオンライン開催する。申込みは3月9日まで。
パナソニックインフォメーションシステムズは、教育現場のPC運用管理に関する個別相談会を2023年1月26日から3月30日の毎週木曜日にオンラインで開催する。参加無料。
養和塾は2023年1月31と2月8日、保育園・幼稚園向けにオンラインセミナー「“園長必見”離職者ゼロにするための人間関係向上セミナー～一緒に働く大切な仲間（保育士）を守るために必要な3つの方法～」開催する。事前申込制。参加無料。
