教育業界ニュース
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BABY JOBは、「保育現場の事例から子供の人権を考える」をテーマに、東京大学の野澤祥子准教授による無料オンラインセミナーを開催する。日時は2023年1月17日午後1時～2時。開催形式はZoom。参加費無料。
教育環境デザイン研究所は2023年2月5日、「新しい学びプロジェクト 令和4年度報告会」を開催する。対面とオンラインによるハイブリット式で行う。参加無料。事前申込制。
Google for Educationは2023年1月17日、高校向け教育ICTセミナー「長野県の1人1台環境整備と工業高校での実践事例」を開催する。視聴方法はYouTube配信。参加費無料。事前登録制。申込締切は1月16日午後5時。
東京都教育委員会は2022年12月26日、第1回「教育データ利活用検討委員会」をWeb会議にて開催する。当日は都立高校等の教育データの利活用方法および教育データの適切な取扱いについて検討する。傍聴希望者は12月23日正午までにメールで申し込む。
経済産業省「未来の教室」キャラバンが2022年12月26日、さいたま市大宮ソニックシティにて開催される。約20社のEdTech／教育サービスの体験・紹介や、STEAMライブラリーの模擬授業等が行われる。参加無料。事前申込制。
文部科学省は2022年12月22日、今後の教育課程、学習指導および学習評価等の在り方に関する有識者検討会を開催する。会場での傍聴者なしのWeb会議と、対面による会議を組みあわせた方式で行う。
G-Apps.jp Communityは2023年1月7日、「Google for Educationの合わせ技5選～現場で使えるテクニックとその実践例～」をオンライン開催する。参加無料・事前登録制。
未来の先生フォーラム「学校アップデート－小学校の事例から探る学校アップデートに必要なこと－」が2023年2月25日にオンラインにて開催される。参加無料。Peatixからチケットを申し込む。
文部科学省は、経済産業省と厚生労働省と共催で、2023年1月19日「令和4年度キャリア教育推進連携シンポジウム」を開催する。キャリア教育の発展に尽力し、顕著な功績が認められた学校等を表彰する。
教育機関の支援事業を行うエデュケーショナルネットワークは2023年1月11日、学習塾向け新春オンラインセミナー「中1英語が大激震！」を開催する。独自に実施したアンケート結果をもとにした基調講演と自社提供の教材を使用した対策指導法を紹介する。申込締切は1月5日。
全国ICT教育首長協議会は2022年12月21日、自治体・教育委員会・学校関係者を対象とした「第5回GIGAスクール対応オンライン研修会」を開催する。第5回日本ICT教育アワードの受賞自治体によるプレゼンやスペシャル講演を実施。参加無料、定員は先着300人。12月19日締切り。
ICT CONNECT21は2022年12月28日、第3期・第11回となる「水曜サロン with 赤堀会長」をオンライン開催する。テーマは「年末の総復習！GIGA端末を活用した自立的な学び」。日本教育工学協会副会長の山本朋弘氏を招きトークセッション等を行う。参加無料、事前申込制。
日本英語検定協会は2022年12月25日、英語教育オンラインセミナー「義務教育領域におけるアウトプット（書くこと／話すこと）の指導と評価について」を開催する。対象は教育委員会や小・中・高等学校で英語教育に携わる先生。参加は無料。
文部科学省は、高等学校「情報I」オンライン学習会を2023年1月から全10回開催する。第1回は1月5日、第2回は1月6日に行い、参加者を募集している。
教員の授業研修やICT活用研修、学校広報を支援するNextTeachersは2022年12月27日、「学校広報のSNS活用とリスク」をテーマにした無料オンラインセミナーを開催する。TikTokフォロワー7万人を集めた札幌新陽高校の細川凌平先生をゲストに招き、SNS広報のリアルを伝える。
文部科学省は「学校施設の防災対策セミナー2022 水害リスクを踏まえた学校施設の水害対策の推進」を、2023年2月7日午後1時30分よりYouTubeでライブ配信する。参加費は無料。1月31日正午までに申込みが必要。
