文部科学省は2026年11月2日、情報活用能力調査(2024年度実施)の結果を取りまとめた。児童生徒の情報活用能力の平均習熟度レベルは、小学校が4、中学校が5、高等学校が6。前回調査と比べて平均レベルに大きな変化はなかった一方、タイピング能力は全校種で向上した。
情報活用能力調査は、児童生徒の情報活用能力の育成状況を把握するため、2025年1月~2月に実施された。調査対象は、無作為に抽出した全国の国公私立489校に在籍する小学5年生、中学2年生、高校2年生の計1万4,311人。MEXCBTを活用したCBT方式で、問題調査と学習状況などに関する質問調査を行った。
情報活用能力の習熟度は、IRT(項目反応理論)などを用いて分析し、全校種共通の尺度で得点化した。能力値の分布を9段階に分けた結果、校種別の平均レベルは小学校がレベル4、中学校がレベル5、高等学校がレベル6だった。
2021年度調査と比較すると、全校種で平均得点や平均レベルに大きな変化はなかった。一方、上位群の得点が上昇し、下位群の得点が低下したことで、得点のばらつきが拡大する傾向がみられた。
習熟度レベル別の割合をみると、小学校はレベル4が32.8%でもっとも多かった。レベル4は、グラフや表などのデータから客観的な事実を読み取る力や、安全・健康に配慮して情報機器を活用する力を示す。ついで、インターネットの特徴や情報の目的・意図を理解するレベル3が21.0%、複数の条件に基づく情報の選択・比較などができるレベル2が18.8%だった。
中学校はレベル4が25.1%でもっとも多く、各種システムの仕組みを理解し、複数の図表を読み解いたり、プログラムの不具合を修正したりするレベル6が19.5%、情報の目的や意図を理解し、分岐処理のプログラムをフローチャートに表すレベル5が19.0%と続いた。
高等学校はレベル6が19.5%でもっとも多かった。ついで、複雑な条件を踏まえた課題解決や、複数の情報を組み合わせた判断ができるレベル9が15.5%、レベル4とレベル5がそれぞれ14.0%だった。
タイピング能力は、前回調査と比較して、1分間あたりの平均文字入力数が全校種で増加した。小学校は15.8字から23.0字、中学校は23.0字から33.2字、高等学校は28.4字から35.2字となった。
また、1分間の文字入力数が15字未満の児童生徒の割合も、小学校は30.7%に減少(20.5ポイント減)、中学校は9.0%(14.3ポイント減)、高等学校は5.3%(4.0ポイント減)となった。
疑似Webサイトから情報を探す問題では、無解答率が高く、小学校で31.9%、中学校で21.6%が無解答だった。検索エンジンのダイレクトな結果やAI要約に慣れ、サイトの構造(階層)を行き来して探す経験が減っている影響が示唆された。
ウイルス感染が疑われる際の対応では、「インターネットから遮断する」と正しく回答できた割合は、小学校で27.7%、高校生でも44.8%にとどまり、「怪しいソフトのアンインストール」を選んでしまう誤答が最多となった。
学校質問調査では、児童生徒に意見や作品を共有・比較検討させたり、グループで協働してレポートや資料を作成させたりするなど、ICTを活用した学習指導を行う教員の割合が、2021年度調査と比較して増加した。
一方、健康面への配慮には課題もみられた。「30分に1回は20秒以上目を休める」「画面との距離を30cm以上離す」といった指導や実践について、行っていないとする回答の割合は、児童生徒・学校質問調査ともに前回調査より増加した。
児童生徒質問調査では、インターネット上の情報をうのみにせず確認することや、他者の権利を尊重すること、ネット上のルールやマナーを守ることを意識している児童生徒ほど、調査問題の得点が高い傾向がみられた。
また、今回新たに設けられた生成AIに関する質問では、プロンプトに個人情報を入力しない、複数の情報源で情報を確認する、最終的には自分で判断するといった意識が高い児童生徒ほど、調査問題の得点が高かった。
学校間の取組みにも差がみられた。検索など基本的なICT活用では学校間の差が小さくなっている一方、学習成果をポートフォリオなどに記録して振り返る活動や、プレゼンテーション資料の作成、プログラミング、共同編集などの発展的な活動では、学校・学科による実施頻度の差が大きかった。
文部科学省では今回の結果も踏まえ、将来的な教科再編を含めた指導内容の充実を検討している。










