School Voice Projectは2025年2月27日、家庭や児童生徒との連絡におけるICT活用状況についてのアンケート結果を発表した。課題はあるものの、全体の9割以上が働き方に関して「良い影響があった」と回答。学校での連絡手段としてのICT活用が広がっていることが明らかになった。
調査は2024年12月27日から2025年1月27日にかけて、全国の小学校から高校に勤務する教職員を対象にインターネットにて実施。58件の回答を得た。
前回（2022年）の調査から約3年を経て、ほぼすべての項目で「活用されている」と回答した割合が増加。特に「学校からの緊急配信」におけるICT活用は、前回の約90%から100%に増加した。また、「欠席連絡」「アンケート」「文書、課題等の配付」についても、それぞれ90%、88%、72%と大幅に向上した。一方で、「メッセージ（児童生徒）」の活用割合は、前回の20%から17%に減少している。
ICT活用による働き方への影響については、全体の9割以上が「良い影響があった」または「どちらかというと良い影響があった」と回答した。具体的には、電話連絡が減少し、対応にかかる時間が短縮されたことや、紙の回収が不要になり、データ化が迅速に行えるようになったことがあげられた。保護者の負担も軽減され、PTAの集まりの可否についてもスムーズな集計が可能になったという。
一方で、課題としては、24時間メッセージが入ることによる負担や、完全なICT移行には時間がかかることが指摘された。また、ICT支援員の常勤化やGIGAスクールサポーターの配備が必要との声もあった。さらに、年度初めや転入生の登録作業の手間が増大したことも課題として寄せられた。
アンケート結果を通じて、学校での連絡業務におけるICT活用が広がり、効率化や負担軽減につながっていることがわかった。今後は、学校の非効率的な部分を簡略化・省力化し、本質的な支援活動や学習活動に注力するためのICT活用が求められるだろう。
