関西・法政・明治大「これからの大学のあるべき姿」3/12
関西大学・法政大学・明治大学は2022年3月12日、連携シンポジウム「これからの大学のあるべき姿～新型コロナウイルス感染症への対応で見えた課題と今後の展望～」をオンライン開催する。
中学技術「情報」のプログラミング指導、オンライン講座3/22
JMOOCは2022年3月22日、中学校「技術・家庭科」D情報の技術におけるプログラミングの指導に関するオンライン講座を開催する。参加無料。
ICT活用で児童主体の歴史学習…iTeachers TV
iTeachers TVは2022年3月2日、森村学園初等部の齊藤翔太先生による教育ICT実践プレゼンテーション「ICT活用で児童主体の歴史学習」を公開した。小学6年生社会科での戦国武将プレゼン動画、江戸瓦版制作の取組みを紹介する。
健康診断、実施期間の取扱いを周知…文科省
新型コロナウイルス感染症の状況を踏まえ、文部科学省は2022年3月1日、児童生徒の健康診断の実施期間の取扱い等について全国の学校設置者に周知した。やむを得ない事由で期日までに2022年度の健康診断が実施できない場合は、年度末日までの間に実施するよう求めている。
学校「働き方改革フォーラム」アーカイブ動画公開
文部科学省は2022年2月25日、学校における働き方改革の改訂版事例集を教育委員会や学校で活用してもらうため、「学校における働き方改革フォーラム」を開催。フォーラム当日のようすをアーカイブ動画として公開した。
「すらら」高校版に古文・漢文追加…理科や社会も
すららネットは2022年3月1日、「すらら」「すららドリル」「ピタドリ」の高校生版に、古文・漢文を追加し、理科・社会（ドリルのみ）を新たにリリースした。漢文句法、古文・漢文読解については、2022年夏ごろまでに順次提供する予定。
公立学校教職員、団体加入率30.4％…46年連続低下
文部科学省は2022年3月1日、令和3年度（2021年度）教職員団体への加入状況に関する調査結果を公表した。公立学校教職員の教職員団体加入率は、46年連続で低下し、前年度比1.0ポイント減の30.4％。日教組の加入率も45年連続の低下となった。
BenQ、教育向け電子黒板RM03シリーズ発売
BenQは、教育機関向け電子黒板の新製品として、「RM6503」「RM7503」「RM8603」を2022年3月下旬より順次発売する。SGS認証済の抗菌ペンに加え、抗菌ガラス採用の高画質4K UHD、データ転送や端末操作等をケーブル1本で利用できるUSB Type-Cを採用。
管理職と教職員のチームワーク、働き方改革に動き出した鹿児島市立谷山中学校PR
先生の働き方改革には学校全体の意識改革も必要だ。2021年に経産省より学校BPR（働き方改革）の実証校に指定された鹿児島市立谷山中学校では、管理職と教職員が一丸となって学校改革を進めている。
授業の理解度をリアルタイムで可視化「COTA」リリース
ヨノナカは2022年2月28日、授業の理解度をリアルタイムに可視化するアプリケーション「COTA（コタ）」をリリースした。1週間は誰でも無料で利用することができる。
「ICT×学びアンケート」高等学校版リリース
エデュテクノロジーは2022年3月1日、これまで小中学校向けに展開していた教育効果を可視化するアンケート分析サービス「ICT×学びアンケート」に、高等学校版を新たに追加することを発表した。
元日ハム・田中賢介氏も登壇、次世代教育サミット3/5
ロジカ・アカデミーは、プログラミング教育・探究学習(PBL)・キャリア教育等の各教育分野の最先端の取組みや事例を紹介する「次世代教育サミット」を2022年3月5日にオンライン開催する。対象は、子育て中の保護者、教員等。参加無料。事前予約制。
学校DXの現状と働き方調査、教員アンケート実施
LearnMoreは、学校DXの現状と働き方調査のため、小学校、中学校、高等学校、特別支援学校の教員向けにアンケートを実施する。期間は2022年2月25日より3月4日まで。
SSH中間評価、一定以上の高評価を受けた学校4割
文部科学省は2022年2月28日、スーパーサイエンスハイスクール（SSH）について、2021年度（令和3年度）指定校の中間評価を発表した。最高評価を受けた学校はなく、一定程度以上の高い評価を受けた学校が4割以上となった。
ネットいじめ対策とフィルタリング活用方法Webセミナー3/10
デジタルアーツは2022年3月10日、ネットいじめ対策とフィルタリング活用方法に関するWebセミナーを開催する。事前登録制の先着100名まで、参加費は無料。
モバイル端末の導入率は86％…高校805校のICT活用実態
旺文社は高等学校における、ICT機器・サービスの導入状況および活用の実態についてアンケート調査を実施。2022年度調査では、2021年度調査から特にBYOD導入の拡大について動きが見られる結果となった。
