生徒の特性を測る「NOCC教育検査」小中高校に無料提供
トワールは2020年6月15日、国内の小・中・高校を対象に児童・生徒の思考力・性格の特性などを科学的に測定し、個々に最適な指導方法を提案する「NOCC教育検査」の無料提供を開始した。
JICA、学校教員向け「国際理解教育／開発教育指導者研修」
JICA地球ひろばは、2020年度「国際理解教育／開発教育指導者研修」の参加者募集を開始した。前半研修は2020年8月9日と16日にオンラインにて開催、後半研修は2021年2月6日から7日にJICA市ヶ谷ビル内会議室にて開催する。応募締切は7月6日。
関西教育ICT展、延期日程は10/29-30
関西教育ICT展事務局は2020年6月12日、延期となっていた「第5回 関西教育ICT展」の延期日程を発表した。10月29日と30日にインテックス大阪で開催。「第1回幼児教育と保育の情報化展」と「第5回 eラーニング・トレンド・フェア」も併催する。
デジタル・ナレッジ、学習システムとZoom連携ソリューション提供
デジタル・ナレッジは、学習システム「KnowledgeDeliver（ナレッジデリバー）」と「Zoom」をシームレスにつなげる連携ソリューションの提供を開始した。今までできなかった集合研修のライブ化、参加管理、テスト・アンケートによる理解度把握が可能になる。
先生のストレス緩和支援、無料カウンセリング
メンタルサポート研究所は2020年6月1日から30日まで、心理カウンセラーによる無料のオンラインカウンセリングを実施している。1回30分で、期間内は継続してカウンセリングを受けられる。Webサイトより申込みを受け付けている。
授業支援ツール「こどもOffice」小中学校向けに6/15発売
ゼッタリンクスは2020年6月15日、Microsoft Officeを学校の授業でフル活用するための授業支援ツール「こどもOffice」を全国の小中学校向けに発売する。パソコン操作に不慣れな児童でも、WordやPower Pointで表現力の高い文書やプレゼン資料を作ることができる。
JSコーポレーション、コロナ禍の学校向けオンライン説明会開催
JSコーポレーションは2020年6月、コロナ禍の学校向けに「Web個人面談の仕方、Zoomの使い方、自宅でのWi-Fi環境の作り方」「Zoomを使ったオンライン説明会の開催の仕方」の2つをテーマとしたオンライン説明会を開催する。参加無料。
検索スパム対策報告「ウェブスパム レポート 2019」Google
Googleは、ウェブスパムの概要と取り組みについて「ウェブスパム レポート 2019」として公式ブログで発表した。
ICT教育環境整備ハンドブック2020、PDF版を公開
日本教育情報化振興会（JAPET＆CEC）は2020年6月9日、5月に発刊した「先生と教育行政のためのICT教育環境整備ハンドブック2020」のPDF版を公開した。Webサイトからダウンロードが可能。
マイクロソフト、6月のセキュリティ情報公開…対象16製品
IPAは、「Microsoft 製品の脆弱性対策について(2020年6月)」を発表した。JPCERT/CCも「2020年6月マイクロソフトセキュリティ更新プログラムに関する注意喚起」を発表している。
Adobe Flash Playerのセキュリティアップデート、早急な適用を
アドビ システムズ社は、「Adobe Flash Player」のセキュリティアップデート（APSB20-30）を公開した。
デジタル教育の市場規模、2025年に332億米ドルへ
グローバルインフォメーションは2020年6月10日、デジタル教育の世界市場調査レポートを販売開始した。デジタル教育の市場規模は、2020年の84億米ドルから、2025年には332億米ドルに拡大すると予測している。
千葉明徳のICT環境構築と授業改革…iTeachersTV
iTeachers TVは2020年6月10日、千葉明徳中学校・高等学校副校長の梅澤俊秀先生による教育ICT実践プレゼンテーション「iPad導入から3年～ICT活用によって学校はどう変わったか～」を公開した。
カシオ、オンライン数学学習ツール無料公開
カシオ計算機は2020年6月9日、パソコン・タブレット上で関数計算やグラフ描画ができるオンライン学習ツール「ClassPad.net」の提供を開始した。数学計算やグラフ化を直感的に行うことができる。オンライン授業で利用できるよう8月31日まで、すべての機能を無料で公開する。
私学マネジメントセミナー、オンライン開催6/18・25
日能研関東グループのコアネット教育総合研究所が事務局を務める私学マネジメント協会は2020年6月、おもに私立中高教員を対象とした私学マネジメント定例セミナーをオンライン開催する。受講料は1人5,500円（税込）、ただし会員校は無料。
プログラミング教育、自治体の教育格差縮小の可能性も
都道府県・市区町村の約9割が、小学生からのプログラミング教育に前向きであることが2020年6月9日、先端教育機構の調査結果から明らかになった。プログラミング教育は自治体規模によって習熟状況に格差がある一方、教育格差縮小の一助となる可能性も指摘されている。
