教育業界ニュース
北米eスポーツ連盟日本本部は2021年11月14日、第2回「eスポーツ国際教育サミット2021~ウェルカムジェネレーションとともに創る、eスポーツの教育と未来~」をオンラインにて開催する。
スイッチエデュケーションは、2022年度から高校で始まる「情報I」に対応したmicro:bit用教材を佼成学園中学校・高等学校と共同で開発。2022年3月中の発売を目指し、佼成学園での試験的導入における最終調整を行う。2021年10月時点での暫定価格は4,980円(税込)。
セイコーソリューションズは、多くの高等学校・中高一貫校で採用されている「セイコー辞書アプリ」のラインアップを一新し、2022年3月中旬より提供を開始する。収録辞書の組み合わせが選べる6パックを用意。一括採用の場合は学校オリジナルのカスタマイズにも対応する。
COMPASSは2021年11月5日、学校教育関係者向け活用事例セミナー「キュビナレッジ(Qubena×Knowledge)」の第2弾「GIGAスクール時代の『学びの個別最適化』実践事例共有会」をオンラインで開催する。参加無料、事前申込制。
教育同人社は、Googleフォームを活用した自動採点・自動集計が可能な簡易版CBT教材「プレチェック理科・社会」を開発、2021年11月19日より提供を開始する。対象学年はいずれも小学5・6年生。申込みはWebサイトにて受け付ける。
すららネットは2021年10月12日、AI×アダプティブラーニング「すらら」とアダプティブラーニング教材「すららドリル」の利用者が40万人、導入校舎数が2,500校を突破したと発表した。GIGAスクール構想による公立学校のニーズ拡大等を背景に2か月で3倍以上に増加したという。
ECCは2021年10月6日、山口県長門市内の全小学校で、ECCのデジタル教材とアプリ導入を開始することを発表。あわせて、アプリ「おもてなCityへようこそ!」内に長門市の観光名所のことを英語で紹介できる観光コンテンツを無料公開した。
日本マクドナルドが、全国の教育現場において道徳等の授業で使用できる「みんなで!どう解く?」のオリジナル教材を開発。筑波大学附属小学校道徳専科の加藤宣行先生に模擬授業をしていただいた。
リクルートは2021年10月5日、愛知県名古屋市子ども青少年局および健康福祉局と協働し、高校生世代への学習・相談支援として「スタディサプリ」の提供を開始したことを公表した。
西日本電信電話(NTT西日本)と大日本印刷(DNP)、東日本電信電話(NTT東日本)は2021年10月8日、高等教育の高度化に取り組む新会社「NTT EDX(NTTエディックス)」を設立する。
関数電卓や電子辞書の市場で高いシェアを占めるカシオ計算機が、長年蓄積した教育ノウハウをフルに生かし、2021年9月に学習用Webアプリ「ClassPad.net」をリニューアルした。
LINEみらい財団は2021年9月28日、無償提供するプログラミング学習プラットフォーム「LINE entry」において、小学校のプログラミング授業の進行をサポートする動画教材を新たに開発、無償で公開した。YouTubeの公式チャンネルから誰でも視聴、活用できる。
新学習指導要領の実施により、小学校では2020年から英語が教科化された。これにより、学習塾での英語指導は変化を求められている。しかし、塾の現場からは「小学校英語指導のノウハウがない」「ノウハウをもった指導者がいない」といった声があがっているという。
すららネットが提供するクラウド型アダプティブラーニング教材「すららドリル」の有料利用がスタートし、NECが提供する教育クラウド「Open Platform for Education(OPE)」を通じて、2021年8月より全国6自治体368校、約12万人の児童生徒が有料利用を開始した。
アシアルは、高等学校「情報I」の教科書サポートとして、プログラミング学習環境「Monaca Education」の無料提供を開始。その第一弾として2021年9月17日より、東京書籍発行の「情報I Step Forward!」に対応しているサポートページの提供が行われる。
TOSSは2021年9月19日、教員、保育士、教育行政・管理職等を対象に「TOSSサマーセミナー2021」をオンライン開催する。参加費は1日2万円、午前のみ1万1,000円、午後のみ1万5,000円、学生1万円。