教育業界ニュース
教育同人社は、東京学芸大学 高橋研究室・大村研究室と共に、教員、教育委員会の先生を対象に、GIGAスクール時代のコンピテンシーを育成するための基礎・基本習得の重要性を学ぶセミナーを2022年2月20日、オンラインにて開催する。参加無料。
入退室管理システムKazasuを提供する学書は、学習塾・学童保育等の民間教育業界向けに、自社教材をベースにしたデジタルコンテンツの案内と運用方法等を解説するセミナー「デジタルコンテンツ特集」を2022年2月22日にオンライン開催する。参加無料。事前申込制。
カシオ計算機は2022年1月26日、オンライン学習プラットフォーム「ClassPad.net(クラスパッドドットネット)」において、小・中学校向けの学習コンテンツの提供を開始することを発表した。提供開始は、2022年4月から。
学書は、民間教育業界向けのデジタルコンテンツ「春季デジタル特別セット」の利用申込みを2022年1月17日より受け付ける。1拠点あたり50名分の生徒IDが1か月間無料で試用できる。先着100拠点まで。
日本産業技術教育学会は、文部科学省の研修教材をベースとした動画研修教材「中学校技術・家庭科 D 情報の技術ー授業実践の手引きー」を制作、2022年1月7日よりJMOOCにて公開した。中学校教諭をはじめ、小学校、高校、大学の先生、学生、一般まで誰でも無料で受講できる。
事業構想大学院大学と月刊先端教育は2022年1月19日、小中高校の教職員、教育委員会を対象に、GIGAスクール構想のセキュリティにおける課題と具体的な解決策をテーマとしたGIGAスクールフォーラム「教育情報セキュリティへの対応とデジタル教材の利活用」を開催する。
リシードの年末特別企画として2021年12月27日に実施したオンラインイベント「GIGAスクール元年、2021年振り返り&2022年大予測」の模様をアーカイブ配信。
2021年12月1日、学研ホールディングスが新会社「Gakken LEAP」を設立。Gakken LEAP 代表取締役CEOの細谷仁詩氏、同社取締役CTOの山内秀樹氏に、会社設立の経緯や目指す方向性、今後の展望等を聞いた。
スマートニュースのシンクタンクである「スマートニュース メディア研究所」は、小中高・大学向けのメディアリテラシー授業実践例を新たに5本公開した。現在公開している5本とあわせ、計10本の授業実践例をWebサイトから無償でダウンロードできる。
ナチュラルスタイルは、PCNのWebサイトにて、GIGAスクールPCに対応できる新型IchigoDake「GIGA IchigoDake」を2021年12月22日より販売開始した。価格は税込2,200円。
教育同人社は2021年12月22日、富士通Japanと共同で2022年4月リリースに向け、紙教材と同感覚で授業や自宅学習に利用できる、小学校向け自動採点型ドリルの開発に着手すると発表した。
国内外で異文化学習事業を実施しているAFS日本協会は、2021年12月21日、14歳から17歳対象の学校向けオンラインプログラム「Global Up Teen」日本語版を開発したと発表した。2022年1月より申込受付を開始する。
学研プラスは2021年12月20日、内田洋行が運営する教育コンテンツ配信サービス「EduMall」で「学研まんがひみつ文庫」の配信を開始すると発表した。EduMallを導入する学校であれば、無料で利用可能となる。
アシストマイクロは2021年12月15日、米国IntelliBoardが提供する学修データ分析ツール「IntelliBoard(インテリボード)」の販売を開始した。12月16日には、高等教育機関向けのオンラインセミナーを開催する。申込みは開催前日(12月15日)午後5時まで。
Libryは2021年12月14日、大学入学共通テスト対策問題集等を専売しているラーンズと教材提供のための契約を締結したと発表した。ラーンズが発行する進研WINSTEP数学・理科をデジタル教材プラットフォーム「Libry」で2022年春から提供を開始する。
日本図書教材協会の加盟教材出版社は「ICT活用に対応した学校用デジタル教材ビジョン」を策定した。ICT活用が進む学校現場に向けて質の高い学校用教材の開発・発行、供給を行っているその役割や姿勢を、教育界のみならず広く紹介する。