大学・専門学校におけるDX最適化の視点とは…アドビウェビナー10/20
アドビは、2021年10月20日に「大学/専門学校におけるDX最適化の視点とは？」を開催。ウェビナー形式の開催で、参加費無料。
教育機関専用インターネット回線「くじら光」提供開始
九地良は2021年10月6日、オンライン授業やインターネットを介した学習時に教育機関専用で安定した通信環境を実現する「くじら光 for Education」の提供を開始したことを発表した。
教育向けドローン「DJI RoboMaster TT」発売
PCパーツの総合サプライヤー、シー・エフ・デー販売は、代理店を務めるDJIブランドの新製品として、教育向けドローン「DJI RoboMaster TT」を発売した。プログラミング学習等にも活用できる。想定売価はオープン価格。
StuDX Styleとは【教育業界 最新用語集】
「教育業界 最新用語集」では、教育業界で使われているICT用語や受験用語、省庁が進める取組み等を、おもに教育関係者向けに解説する。記事を読んでいるときや、普段の業務でわからない用語があったときに役立てていただきたい。
MEXCBTとは【教育業界 最新用語集】
「教育業界 最新用語集」では、教育業界で使われているICT用語や受験用語、省庁が進める取組み等を、教育関係者向けに解説する。記事を読んでいるときだけでなく、普段の業務でもわからない用語があったときに役立てていただきたい。
iPad導入前後の学校・学習の変化…iTeachers TV
iTeachers TVは2021年10月6日、東海大学付属相模高等学校・中等部の犬塚孝一先生による教育ICT実践プレゼンテーション「Before／Afterによる変化～iPadによる、一斉・個別・協働で学校がこう変わった～」を公開した。iPad導入前後の変化や具体的な活用実践を紹介する。
DXとは【教育業界 最新用語集】
「教育業界 最新用語集」では、教育業界で使われているICT用語や受験用語、省庁が進める取組み等を、おもに教育関係者向けに解説する。記事を読んでいるときや、普段の業務でわからない用語があったときに役立てていただきたい。
ICT導入の立役者の苦労や実践…Teacher's［Shift］
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2021年10月4日、Teacher’s ［Shift］～新しい学びと先生の働き方改革～第46回の配信を公開した。近畿大学附属小学校の森田哲先生をゲストに迎え、ICT導入の“立役者”としての苦労や実践に迫る。
東大が新指針「UTokyo Compass」新ファンド設立や女子比率向上
東京大学は2021年10月1日、目指すべき理念や方向性をまとめたUTokyo Compass「多様性の海へ：対話が創造する未来」を公表した。600億円規模の新ファンド設立、短期・超短期の派遣・受入事業拡充、女子学生比率の向上等を盛り込んでいる。
セイコークラウド辞書に「日本大百科全書」追加…来春提供
セイコーソリューションズは、高等学校・中高一貫校向けのクラウド辞書「GIGANTES（ギガンテス）」に、百科事典コンテンツとして小学館の「日本大百科全書（ニッポニカ）」を追加し、2022年3月中旬より提供を開始する。
デジタル関連部活支援、教育再生実行会議の廃止…先週の教育業界ニュースまとめ読み
先々週・先週（2021年9月21日～10月1日）公開された記事や報道発表から、教育業界の動向を振り返る。教育再生実行会議の廃止や、デジタル関連部活支援の在り方に関する検討会設置、省庁からの発表があった。
経産省、デジタル関連部活の活性化へ…人材育成を支援
経済産業省は、中高生のデジタルスキル等の向上を図るため、デジタル関連部活支援の在り方を検討する。2021年10月設置の「デジタル関連部活支援の在り方に関する検討会」にて、2021年度内を目処に支援へ向けた提言を取りまとめる予定。
【リシード調査】集金業務に関する先生の負担は？ご意見募集
学校徴収金について文部科学省は地方自治体が徴収・管理すべきと通知しているが、今も現金による集金が行われている学校もあるという。リシードでは、学校での集金業務に関するアンケートを実施する。
「はいチーズ！」の千、保育ICTを学ぶ無料オンラインセミナー
ICTを活用した総合保育テックサービスを通して、保育士の働き方改革、保育業界のDX推進を行う千は、2021年10月1日、15日、29日に保育従事者を対象に、保育ICTについての無料オンラインセミナー「保育ICTで保育現場はどう変わる？」を開催する。
GIGAスクール端末「フィルタリング未導入」約3割
GIGAスクール構想により導入された端末にフィルタリング対策をしていない教育委員会は約3割にのぼることが、デジタルアーツが2021年9月29日に発表した調査結果より明らかになった。
免許状更新講習、教員負担を軽減する情報提供サイト構築へ
発展的に解消する見通しとなっている教員免許更新制について、文部科学省は2021年9月28日、新制度施行までの経過措置として、教師がニーズにあった講習を選んで受講できる情報提供サイトを構築する考えを明らかにした。
