GIGAスクール構想とは…オンラインセミナー2/26
宝塚市PTA協議会、ICT CONNECT 21は2022年2月26日、オンラインセミナー「GIGAスクール構想って？−これからの教育に求められることは−」を開催する。
GIGAセカンドステップのあり方…iTeachers TV
iTeachers TVは2022年2月16日、情報通信総合研究所の平井聡一郎先生による教育ICT実践プレゼンテーション「ポスト・GIGAの学びを求めて」を公開した。GIGAスクール構想のポイントや次に目指すセカンドステップのあり方を紹介する。
ロイロ、高校教員向け教科別ICT活用のオンライン勉強会
LoiLoは2022年2月14日、高校の新学習指導要領実施にあわせて、高校教員向けに教科別のICT活用方法を学ぶ無料オンライン勉強会を開催することを発表した。開催日は、理科3月4日、国語3月12日、情報3月17日、地歴公民3月18日、英語・数学3月19日。
「リクルートEd-tech総研」設立…実態や新たな学びを調査・研究
リクルートは、ICT利活用の実態や新たな学びの可能性について調査、研究することを目的とした「リクルートEd-tech総研」を設立した。本格始動とともにWebサイトも立ち上げた。
GIGAスクール構想［取り組み事例］ガイドブック発売、セミナーも
翔泳社は、小・中学校の教員、教育委員会等に向けた書籍「GIGAスクール構想［取り組み事例］ガイドブック」を2022年2月15日に発売した。定価は、1,980円（税込）。また刊行を記念し、オンラインセミナーを2月20日に開催する。参加無料。事前登録制。
セミナー「XRと教育の未来」3/2無料オンライン
ラーニングコンテンツ制作研究所は、XR（AR・VR・MR）の教育活用をテーマにしたセミナー「XRと教育の未来」を、2022年3月2日オンライン開催する。参加無料。事前申込制。参加対象者は、企業の人事責任者・担当者、HR関係者、学校関係者。
ICT教育サポート「master study」提供開始
Googleが提供するクラウドツール「Google Workspace（旧：G Suite）」を活用した企業や教育機関のDXを支援するストリートスマートは、ICT教育を支援する「master study（マスタースタディ―）」の提供を2022年2月7日より開始した。
マイクロソフト、セキュリティ情報公開…修正プログラム適用を
独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）は2月9日、「Microsoft 製品の脆弱性対策について(2022年2月)」を発表した。
コロナで公立校1,114休校・保育所777休園…先週の教育業界ニュースまとめ読み
先週（2022年2月7日～2月10日）公開された記事や報道発表から、教育業界の動向を振り返る。コロナ第6波で公立校1,114校休校、保育所777か所休園、濃厚接触者の受験やタクシー利用等、新型コロナウイルス関連ニュースが多数あった。
GIGAスクール向け「uniタッチペン」2/25発売
三菱鉛筆は2022年2月25日、鉛筆と同じ6角形の軸で持ちやすいGIGAスクール向けタッチペン「uni（ユニ）タッチペン」を新発売する。替ペン先が1個ついて、参考価格1本660円（税込）。
セミナー「ICT授業の秘訣と通信環境」オンライン2/24
フルノシステムズは2022年2月24日、ICT環境を構築する先生等に向け、「アフターGIGAからの課題！実践事例から学ぶ、ICT授業の秘訣と通信環境」をテーマとしたオンラインセミナーを開催する。
Zoomとは【教育業界 最新用語集】
「教育業界 最新用語集」では、教育業界で使われているICT用語や受験用語、省庁が進める取組み等を、おもに教育関係者向けに解説する。記事を読んでいるときや、普段の業務でわからない用語があったときに役立てていただきたい。
非認知能力育成Edv Path初期費用無料…延長4/1まで
Edv Futureは、2021年10月より実施している成長型支援サービス「Edv Path（エデュパス）」導入の初期費用無料キャンペーンで、多くの反響があったとして、2022年4月1日申込分まで無料期間延長を発表。
Google Classroomとは【教育業界 最新用語集】
「教育業界 最新用語集」では、教育業界で使われているICT用語や受験用語、省庁が進める取組み等を、おもに教育関係者向けに解説する。記事を読んでいるときや、普段の業務でわからない用語があったときに役立てていただきたい。
教育情報一覧表示、シングルサインオン対応「Mytranz」提供開始
Z会グループのエデュケーショナルネットワークは2022年2月8日、各種Webサービスをシングルサインオンで連結し、必要な教育情報の一覧表示ができる新サービス「Mytranz（マイトランズ）」を学校・学習塾関係者向けに提供開始した。
公立高校のGIGA端末、半数の自治体「保護者負担」
文部科学省は2022年2月4日、公立高校における学習者用コンピュータの整備状況調査の結果を公表した。公立高校の1人1台環境整備の費用負担は、24自治体が「設置者負担」、23自治体が「保護者負担」を原則と回答。設置者負担のみで整備済みは13自治体にとどっている。
