教育業界ニュース
教育業界ニュース
「教育業界 最新用語集」では、教育業界で使われているICT用語や受験用語、省庁が進める取組みなどを、おもに教育関係者向けに解説する。記事を読んでいるときや、普段の業務でわからない用語があったときに役立てていただきたい。
NOLTYプランナーズは2025年4月1日、AIを活用して志望理由書の作成をサポートする「NOLTYスコラ 副担任mirAI 志望理由書作成サポート」の提供を開始する。AIが生徒の思考を深掘りするだけでなく、添削サポートも行うため、短時間で質の高い指導を実現できる。
「教育業界 最新用語集」では、教育業界で使われているICT用語や受験用語、省庁が進める取組みなどを、おもに教育関係者向けに解説する。記事を読んでいるときや、普段の業務でわからない用語があったときに役立てていただきたい。
ポケトークは、日本国内の小・中学校を対象に、法人売上の一部を活用してAI通訳機「ポケトーク」を寄贈する新プログラム「Hello, world!」を開始する。これは、次世代を担う日本の子供たちが多様性を尊重し、国際社会で活躍できる力を身に付けるための第一歩を支援するプログラム。
全日本学校教材教具協同組合と筑波大学附属大塚特別支援学校が共催する「第2回インクルーシブ教育教材コンテスト」の入賞作品が発表された。176点の応募があり、9作品が選ばれた。最優秀賞は、2025年2月21日のプレゼンテーションで決定される。
「教育業界 最新用語集」では、教育業界で使われているICT用語や受験用語、省庁が進める取組みなどを、おもに教育関係者向けに解説する。記事を読んでいるときや、普段の業務でわからない用語があったときに役立てていただきたい。
BatonLinkは2025年1月23日、第一三共ヘルスケアと連携し、2025年度の探究学習プログラムの参加募集を全国の高等学校を対象に開始した。高校生がセルフケアについて理解を深め、SNSを活用した効果的なPR方法を学ぶことで、健康啓発活動を実施することを目的としている。
先週（2025年1月20日～1月24日）公開された記事には、デジタル教科書導入へ、ChatGPTの共通テスト正答率9割超、年収600万円以下は東大の授業料全額免除などのニュースがあった。また、1月30日以降に開催されるイベントを8件紹介する。
「教育業界 最新用語集」では、教育業界で使われているICT用語や受験用語、省庁が進める取組みなどを、おもに教育関係者向けに解説する。記事を読んでいるときや、普段の業務でわからない用語があったときに役立てていただきたい。
2024年4月1日、京都府立医科大学はイノベーティブな研究人材の育成と持続可能な研究・臨床環境の整備を目的とした産学公連携プラットフォーム「K-MICS」を設立した。これにともない、島津製作所と堀場製作所の2社と包括連携協定を締結し、同プラットフォームの取組みが本格的にスタートすることとなった。
文部科学省は2025年1月21日、デジタル教科書の活用に向けた論点を示した。紙の教科書の「代替教材」という現行の扱いを見直し、デジタル教科書を「正式な教科書」として検討する方針を盛り込んだ。新しいデジタル教科書は、2030年度からの使用開始を想定している。
日本出版販売（日販）は、オトバンクと協力し、児童書の音声コンテンツ制作を開始する。初回作品として「ようかいとりものちょう」（岩崎書店）のオーディオブック版を2025年1月16日より、オトバンクが運営するオーディオブック配信サービス「audiobook.jp」で配信している。
リシードは、日本で「TOEIC Program」を提供する国際ビジネスコミュニケーション協会（IIBC）と共同で2025年2月19日に、ウェビナー「自ら学ぶ生徒を育てる英語の授業とは？ ～従来の指導・評価×AIツール～」を開催する。
広島平和文化センターは、被爆80周年となる2025年度の事業の一環として、修学旅行で広島を訪れる中学校を対象に、旅行費用の一部として助成金を支給する方針を示した。対象は東京都および関東5県の公立中学校。今後5年間で100校を平和学習のモニター校として指定し、修学旅行への助成や平和学習の事前支援などを行うとしている。
2024年12月17日、拓殖大学は昭和第一高等学校と高大連携協定（教育提携校）を締結し、同日、文京キャンパスにて調印式を行った。昭和第一高等学校の原高志校長と拓殖大学の鈴木昭一学長が協定書を取り交わし、今後さらなる連携展開を目指すことを確認した。
2025年1月16日、角川ドワンゴ学園とドワンゴ学園、茨城ロボッツ・スポーツエンターテインメントは、「スポーツ×教育推進に係る連携協定」を締結した。茨城県つくば市を拠点とするS高等学校と茨城ロボッツの地元での活動を基盤に、地域社会とオンラインをフィールドにした人材育成と地域発展を目指す。
