教育業界ニュース
教育業界ニュース
アートとテクノロジーの狭間にあるメディアアートの研究のために、2年前からニューヨーク大学芸術学部 修士課程に留学していた中島さち子氏に、新型コロナウイルス感染拡大からロックダウンになったニューヨークの教育環境や日本との違いなどを聞いた。
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は9月14日、Microsoft Office 2010のサポート終了に伴う注意喚起を発表した。
デジタル・ナレッジは、トークセッション「デジタル・ナレッジ オンラインカンファレンス2020」を2020年9月25日にオンライン開催する。質の高いオンライン試験・オンライン教育を実現するポイントを解説する。参加無料。
サンワサプライは2020年9月11日、運営する直販サイト「サンワダイレクト」において、一度にタブレットやスマートフォンなどのモバイル機器を最大20台まとめて充電できる2.4A×20ポートのUSB-AC充電器「700-AC030」を発売した。通常価格4万9,818円（税別）。
旺文社教育情報センターは2020年9月9日、文部科学省が公表した「2019年度 学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果（速報値）」をもとに分析した「GIGAスクール構想本格始動前の環境整備」をWebサイトに掲載した。
文部科学省は2020年8月28日、学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果として、3月1日時点の速報値を発表した。教育用コンピューター1台あたり児童生徒数は平均4.9人。最高は佐賀県の1.8人、最低は埼玉県・愛知県・千葉県の6.6人であった。
保護者は、毎日の登降園手続きやメール、連絡帳などで保育運営のICT化に対する満足度が高いことが2020年8月24日、global child careの調査結果から明らかになった。保育運営のICT化で負担が軽減され、手続き簡素化や時間短縮につながっていることが評価を得ているという。
リンクスインターナショナルは、ロンドンで教育向けコンピュータを開発するKanoと国内総代理店契約を締結。国内の正規代理店として、2020年8月22日から新しい教育向けWindowsタブレット「Kano PC」を全国の家電量販店で発売する。
子どものパソコン1人1台の時代、スクリーンタイムが増加する子どもたちの目の健康は、親の心配事のひとつ。情報通信総合研究所の平井聡一郎氏に、ニューノーマル時代に家庭と教育現場に外付けのアイケアモニターが必要な理由を聞いた。
ASUS JAPANは2020年8月3日、「ASUS GIGAスクール専用コールセンター」を開設した。文部科学省が推進するGIGAスクール構想の実現に向け、教育委員会や学校法人などのさまざまな問合せに対応する。受付時間は月曜日から金曜日の午前9時30分から午後6時30分まで。
ソニーコンピュータサイエンス研究所（ソニーCSL）は2020年8月1日より、10代のピアニストを対象とした身体教育と芸術教育を包括的に提供するアカデミープログラムを展開する。
ナカバヤシは2020年8月下旬、文部科学省が推進する「GIGAスクール構想」に対応する端末保管・輪番充電ステーション「タブレット保管庫」を全国にて発売する。価格は、22台収納が11万円、44台収納が15万5,000円（いずれも税別）。
文部科学省は2020年7月30日、学校設置者から端末の納入時期に関する相談があることを踏まえ、Webサイトに「端末の早期納入に向けた取組」を掲載した。1日も早く子どもたちの手元に端末が行き渡るよう、問合せ窓口やキッティング（初期設定など）事例を紹介している。
HR Tech スタートアップのZENKIGENは、新型コロナウイルス感染防止対策として受験生らの安全確保を目的に学校推薦型入試・総合型選抜入試などのオンライン化を検討する大学向けにWeb面接サービス「harutaka（ハルタカ）」を特別プランで提供開始する。
学書が提供する学習塾・習い事・学童保育対象の入退室管理システム「Kazasu（カザス）」が2020年6月23日、IT導入補助金（2020）対象のITツールとして採択された。補助金制度を活用することで、導入費用の半額（最大450万円）が補助される。
アルプス システム インテグレーション（ALSI）は、GIGAスクール構想向けにクラウド型セキュアWebゲートウェイサービス「InterSafe GatewayConnection」を大幅に機能強化し、2020年7月20日より配信開始する。
