教育業界ニュース
教育業界ニュース
外務省は2021年2月25日および3月1日、教育機関関係者を対象とした「海外安全対策セミナー」をオンラインで開催する。両日同内容で、定員は各日200名。参加無料。Webサイトにて申込みを受け付けている。
凸版印刷と東京大学大学院教育学研究科附属発達保育実践政策学センター（東京大学Cedep）は2021年2月16日、幼児期の非認知能力に関するシンポジウムを開催する。参加費は無料。Webサイトの申込フォームから事前参加登録が必要。
コンテンツ教育学会は2021年3月18日、専門職大学シンポジウム vol.9「全国高校教員400名アンケート分析による専門職大学への進路指導の実態 ―2021年度版―」を開催する。参加費は無料。参加申込はWebサイトにて先着順で受け付けている。
デジタルアーツは、2021年2月4日と18日にWebセミナー「GIGAスクール構想時代のWebセキュリティ」、2月26日にオンライン情報リテラシー授業「校務におけるセキュリティ対策」を開催する。いずれも参加無料。
千葉県青少年を取り巻く有害環境対策推進協議会（ちば地域コンソーシアム）は、未就学児のスマートフォン利用に関するオンライン講座「みんなで考えよう、スマホ・タブレット×育児」を2021年2月に開催する。
国立青少年教育振興機構 青少年教育研究センターは、オンラインフォーラム「子ども・若者に関わる施設・団体の2020年（度）をふりかえる［自然体験活動編］」を2021年2月5日に開催する。YouTubeによるライブ配信を行う。参加費は無料。
東京学芸大学次世代教育研究推進機構は、2020年度第4回Webシンポジウム「生徒の描く未来の教育と先生の描く未来の教育をつなげよう」を開催する。2021年2月27日には1,000人の生徒や学生・教員などが一体となるワークショップを行う。
アドビは2021年2月8日、教育委員会の指導主事・教育ICT担当者を対象に、「Adobe Spark×GIGAスクール端末活用セミナー」をオンライン開催する。参加無料。教育委員会より指名を受けた教職員、学校関係者も参加可能。
国立情報学研究所 大学の情報環境のあり方検討会は、大学等におけるオンライン教育とデジタル変革に関するサイバーシンポジウム「教育機関DXシンポ」を2021年1月29日にオンラインで開催する。参加申込は、Webサイトにて受け付ける。
文部科学省とメディア開発綜研は2021年2月16日、「2020年度（令和2年度）ネット安全安心全国推進フォーラム」をオンラインで開催する。テーマは「withコロナ時代の情報モラルを考える！」。参加費は無料。参加申込はメールにて受け付けている。
ブリティッシュ・カウンシルは2021年3月7日、高校英語教員および教育委員会担当者を対象に、オンラインセミナー「大学共通テスト（英語）が求める力」を開催する。参加費は1,500円（税込）。
国立教育政策研究所は2021年2月10日、文教施設研究講演会「小中一貫教育校の学校建築（教育者と建築家の対話の促進）ー海外と日本の事例からー」をオンラインで開催する。参加無料、定員は800名。国立教育政策研究所Webサイトにて申込みを受け付けている。
授業目的公衆送信補償金等管理協会（SARTRAS）は、文化庁との共催で、授業目的公衆送信補償金制度の運用に関するオンライン説明会を2021年1月29日にオンラインで開催する。教育委員会や学校法人など教育機関の設置者や関係者が対象。Webサイトにて申込みを受け付けている。
東京書籍とアシアル情報教育研究所は2021年2月27日、教育機関の教職員、全国都道府県・市町村教育委員会の担当者を対象に、情報科オンラインセミナー「2022年情報科が変わる―今できる準備を考える―」を開催する。
デジタルハリウッドアカデミーは2021年2月3日、教学マネジメント担当向けのオンラインセミナー『アダプティブ・ラーニング×ルーブリック評価に基づく「学習成果の可視化」の実践と効果』を開催する。参加無料、定員300名。申込みはWebサイトで先着順で受け付ける。
日本教育情報化振興会は2021年1月23日、小中高等学校教職員、特別支援学校教職員、教育委員会の人々を対象に、「Educational Solution Seminar 2020 1人1台端末時代～GIGAスクール構想をどう活かすか～」をライブ配信によるウェビナー形式で開催する。
