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運動部活動の休養日「週2日未満」中学2割、高校6割

 運動部活動の休養日はガイドラインで週2日以上設けるよう推奨されているが、中学校2割、高校6割は週2日未満である実態が2021年7月15日、日本スポーツ協会の調査結果から明らかになった。中学校4割、高校7割はガイドラインで規定する活動時間を上回った。

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1週間における休養日の日数
  • 1週間における休養日の日数
  • 担当教科×現在担当している競技の過去経験の有無
  • 休養日の増減希望
  • 平日の活動時間の増減希望
  • 1週間(週7日)における活動時間
  • 学校としての部活動指導員・外部指導者への依頼経験の有無
  • 現在担当している運動部活動に関わっている部活動指導員・外部指導者の有無
  • 活動指導員・外部指導者への依頼意向
 運動部活動の休養日はガイドラインで週2日以上設けるよう推奨されているが、中学校2割、高校6割は週2日未満である実態が2021年7月15日、日本スポーツ協会の調査結果から明らかになった。中学校4割、高校7割はガイドラインで規定する活動時間を上回り、週11時間以上活動していた。

 「学校運動部活動指導者の実態に関する調査」は2021年1月22日~3月7日、全国の中学校600校、全日制高校400校を対象に実施。顧問・副顧問等の教員を対象とした指導者調査と学校単位調査があり、調査対象校宛てに調査票を郵送し、郵送またはWebで回答を受け付けた。有効サンプル数は、指導者4,979人、学校453校。調査は2014年以来、7年ぶり。

 「担当教科が保健体育ではない」かつ「現在担当している運動部活動の競技経験がない」という教員は、中学校26.9%、高校25.3%。このうち、中学校35.9%、高校31.5%の教員が「自分自身の専門的指導力の不足」を課題としている。

 現在担当している運動部活動の休養日については、中学校教員の23.2%、高校教員の21.4%が「現状よりも増やしたい」と回答。平日の活動時間については、中学校教員の14.6%、高校教員の9.6%が「現状よりも減らしたい」と回答した。全体では約7~8割の教員が、休養日と平日活動日について「現状で十分」とした。

 2018年に策定された「運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン」では、週2日以上(平日、休日1日ずつ)の休養日を設けるよう推奨している。現在担当している運動部活動の休養日がガイドラインを順守した日数である割合は、中学校80.6%、高校40.8%。休養日が週2日未満との回答は中学校19.3%、高校59.2%であった。

 ガイドラインでは、1日の活動時間を平日は2時間、学校の休業日(休日)は3時間に設定している。休養日の設定を踏まえ平日は4日、休日は1日活動すると仮定し、週11時間をガイドラインで規定する活動時間の上限とみなすと、1週間(週7日)の活動時間が「11時間以上」との回答は中学校41.9%、高校74.1%にのぼった。

 一方、学校としての部活動指導員・外部指導者への依頼経験は、依頼中を含めて、中学校79.2%、高校76.6%が「ある」と回答した。現在の活用状況として、「部活動指導員」が任用されていると回答した教員は中学校8.7%、高校11.5%。「外部指導者」が導入されていると回答した教員は中学校30.0%、高校28.7%であった。今後については、過去に依頼経験がある教員の依頼意向が強い傾向にあった。
《奥山直美》

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