子供7割「勉強の仕方がわからない」過去4年で増加
「上手な勉強のしかたがわからない」という子供が2019年以降、右肩あがりに増加が続き、2022年には約7割に達したことが、東京大学社会科学研究所とベネッセ教育総合研究所が2023年4月11日に公表した調査結果から明らかとなった。
東北大×AIU包括連携協定…東北からグローバル人材の輩出を
2023年3月22日、東北大学と国際教養大学（AIU）は包括連携協定を締結した。互いの大学が持つ特徴、強み、ネットワークを機動的に開放し、東北の地から次のグローバル社会を担う人材輩出を目指す。
小学校教諭の就職者が多い大学ランキング2022
大学通信は2023年3月、「2022年小学校教諭就職者数ランキング」を発表した。小学校教諭の就職者が多い大学は、3位に北海道教育大、4位に文教大、5位に玉川大がランクイン。1位・2位は大学通信のWebサイトより確認できる。
【クレーム対応Q＆A】先生の熱血指導に嫌気
クラス担任として豊富な経験がある鈴木邦明氏に、学校へ寄せられるさまざまな相談に対応する際のポイントを聞いた。第126回のテーマは「先生に勢いがあり過ぎる」。
大学DXフォーラム「データの可視化で進化する大学経営」4/25
先端教育機構出版部が発行する教育専門誌「月刊先端教育」は2023年4月25日、高等教育機関の経営者や教職員等を対象に、大学DXフォーラム第1弾として「教育・研究・財務データの可視化で進化する大学経営最前線」をオンライン開催する。受講料無料。事前申込制。
離島の課題を解消するICT活用…Teacher's［Shift］
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2023年4月3日、Teacher’s ［Shift］～新しい学びと先生の働き方改革～第116回の配信を公開した。沖縄県うるま市立津堅小中学校の宮城渉先生をゲストに迎え、離島の課題を解消するICT活用に迫る。
「教えない授業」で育む深く考え行動する力…横須賀市立長沢中学校PR
長沢中学校では、先生ができるだけしゃべらないことを目指し、生徒が「学習リーダー」となってアクティブに授業を進めている。校長の星野嘉朗先生、藤井亮平先生（数学）、貝塚啓悟先生（国語）、程島綾香先生（理科）、二本木陽夏先生（家庭）に、お話を伺った。
一斉指導からの脱却で「愉しむ」学びへ…新宿区立柏木小学校PR
新宿区立柏木小学校では、高学年を中心に自由進度学習を取り入れ、授業を進めている。児童が自らの興味関心をもとに学習課題を設定し、ひとりひとりの「学びの深化」を実現できたという。校長の竹村郷先生、6年生担任の高橋蔵匡先生に、お話を伺った。
ICT活用で「アクティブ・ラーニング」と「ルーブリック評価」を促進…さいたま市立土呂中学校PR
さいたま市立土呂中学校では、「生徒が学習者としてどのように学ぶのか」という視点で授業が組み立てられている。校長の大原照光先生、「ルーブリック評価の活用」の研究主任でもある成田和基先生（国語）にお話を伺った。
すべての子供を伸ばす「自己決定学習」…加賀市立分校小学校PR
加賀市立分校小学校では、全学年で自由進度学習を取り入れたことで、子供たちが大きく変化したという。校長の谷鋪秀治先生、教頭の齊官重治先生、研究主任で4年生担任の髙橋菜見子先生にお話を伺った。
【クレーム対応Q＆A】前の学校のことばかり言わないでほしい
クラス担任として豊富な経験がある鈴木邦明氏に、学校へ寄せられるさまざまな相談に対応する際のポイントを聞いた。第125回のテーマは「前の学校のことばかり言わないでほしい」。
リカレント教育の運営モデル開発・実施に向けガイドライン公表
文部科学省は2023年3月、「大学等におけるリカレント教育の持続可能な運営モデルの開発・実施に向けたガイドライン」をWebサイトに公表した。大学等でリカレント教育を推進するための具体的なポイントをまとめている他、各大学の取組みをまとめた事例集も公開している。
障害児支援「魔法のプロジェクト」ICT活用事例を発行
ソフトバンクは2023年3月30日、東京大学先端科学技術研究センターの「個別最適な学び研究」と実施した、障害児の学習・生活支援を行う「魔法のプロジェクト～特別支援教育ICTゼミ2022～」のICT活用事例報告書を発行した。Webサイトよりダウンロード可。
生徒が語るクリエイティブな学び…iTeachers TV
iTeachers TVは2023年3月29日、新渡戸文化高等学校2年生の大澤結穂さんと髙橋ほのみさんによる教育ICT実践プレゼンテーション「iPadを持って、ワクワクの世界へ飛び出そう！」を公開した。生徒の立場から、iPadを活用したクリエイティブな学びや活動を紹介する。
愛媛新聞と北海道新聞「全国地方新聞社デジタル教育推進協議会」設立
愛媛新聞社と北海道新聞社は2023年4月、デジタル教育サイト事業を展開する地方新聞社の連携を図る「全国地方新聞社デジタル教育推進協議会」を設立すると発表した。参加社数は3月27日現在で14社。
コロナ禍の教育施設調査開始…コドモン×国立成育医療研究センター
国立成育医療研究センターとコドモンは2023年3月23日、コロナ禍における保育・教育施設の実態調査に関する共同研究を開始することを発表した。全国約1万4,000施設を対象とした調査で、医療的な問題を可視化し医療と教育の連携を図る。
