JSコーポレーション、コロナ禍の学校向けオンライン説明会開催
JSコーポレーションは2020年6月、コロナ禍の学校向けに「Web個人面談の仕方、Zoomの使い方、自宅でのWi-Fi環境の作り方」「Zoomを使ったオンライン説明会の開催の仕方」の2つをテーマとしたオンライン説明会を開催する。参加無料。
検索スパム対策報告「ウェブスパム レポート 2019」Google
Googleは、ウェブスパムの概要と取り組みについて「ウェブスパム レポート 2019」として公式ブログで発表した。
ICT教育環境整備ハンドブック2020、PDF版を公開
日本教育情報化振興会（JAPET＆CEC）は2020年6月9日、5月に発刊した「先生と教育行政のためのICT教育環境整備ハンドブック2020」のPDF版を公開した。Webサイトからダウンロードが可能。
マイクロソフト、6月のセキュリティ情報公開…対象16製品
IPAは、「Microsoft 製品の脆弱性対策について(2020年6月)」を発表した。JPCERT/CCも「2020年6月マイクロソフトセキュリティ更新プログラムに関する注意喚起」を発表している。
Adobe Flash Playerのセキュリティアップデート、早急な適用を
アドビ システムズ社は、「Adobe Flash Player」のセキュリティアップデート（APSB20-30）を公開した。
デジタル教育の市場規模、2025年に332億米ドルへ
グローバルインフォメーションは2020年6月10日、デジタル教育の世界市場調査レポートを販売開始した。デジタル教育の市場規模は、2020年の84億米ドルから、2025年には332億米ドルに拡大すると予測している。
千葉明徳のICT環境構築と授業改革…iTeachersTV
iTeachers TVは2020年6月10日、千葉明徳中学校・高等学校副校長の梅澤俊秀先生による教育ICT実践プレゼンテーション「iPad導入から3年～ICT活用によって学校はどう変わったか～」を公開した。
カシオ、オンライン数学学習ツール無料公開
カシオ計算機は2020年6月9日、パソコン・タブレット上で関数計算やグラフ描画ができるオンライン学習ツール「ClassPad.net」の提供を開始した。数学計算やグラフ化を直感的に行うことができる。オンライン授業で利用できるよう8月31日まで、すべての機能を無料で公開する。
私学マネジメントセミナー、オンライン開催6/18・25
日能研関東グループのコアネット教育総合研究所が事務局を務める私学マネジメント協会は2020年6月、おもに私立中高教員を対象とした私学マネジメント定例セミナーをオンライン開催する。受講料は1人5,500円（税込）、ただし会員校は無料。
プログラミング教育、自治体の教育格差縮小の可能性も
都道府県・市区町村の約9割が、小学生からのプログラミング教育に前向きであることが2020年6月9日、先端教育機構の調査結果から明らかになった。プログラミング教育は自治体規模によって習熟状況に格差がある一方、教育格差縮小の一助となる可能性も指摘されている。
土曜日勤務の工夫例や留意点とは…文科省
文部科学省は2020年6月9日、新型コロナウイルス感染症への対応に伴う土曜日の活用について、工夫例や留意点などを都道府県教育委員会などに通知した。教職員の服務や負担の観点から、土曜授業実施に伴う勤務日振替の工夫例や留意点をまとめている。
LoiLoオンライン授業ノウハウ特設サイト…教科別実践例など
授業支援クラウド「ロイロノート・スクール」を運営するLoiLoは、オンライン授業に取り組んできた全国の先生とともに、オンライン授業のノウハウをまとめた特設サイトを開設した。
アクティブラーニング支援「Solstice AL」東和エンジニアリング
東和エンジニアリングは、学校向けの「Solstice ActiveLearning」（Solstice AL）の販売を2020年6月1日に開始した。アクティブラーニング形式のグループ学習においてタブレットを用いた映像活用をスムーズにコントロールし、先生の授業進行を支援する。
音読指導アプリ「リピートーク」EdTech導入補助金活用プラン
コトバンクは2020年6月8日、音読指導アプリ「リピートーク（RepeaTalk）」のEdTech導入補助金活用プランを発表した。リピートークが1IDあたり月額200円（税別）と、通常の3分の1の費用で利用できる。
Z会、教員・学習サポーター派遣や放課後補習で公立学校を支援
増進会ホールディングスのグループ会社で、教育機関の支援事業を行うエデュケーショナルネットワークは2020年6月8日、学校再開にあたり、公立学校の支援を強化することを発表した。
授業以外でできる学習活動や注意点、文科省が通知
文部科学省は2020年6月5日、学習活動の重点化について全国の教育委員会などに通知した。年度内に指導内容を終えることが困難な場合の特例的な対応として、授業以外の場で教科書を取り扱うことができるとし、小学6年生と中学3年生への対応や留意事項をまとめている。
