
教育の情報化推進フォーラム3/5・6オンライン
日本教育情報化振興会(JAPET&CEC)は2021年3月5日と6日、「2020年度 教育の情報化推進フォーラム」をオンラインで開催する。テーマは「GIGAスクールで拓く学びの未来」。参加費は無料。参加申込はWebサイトにて受け付けている。

日本アクティブ・ラーニング学会、第6回全国大会3/27
日本アクティブ・ラーニング学会は2021年3月27日、第6回全国大会をオンラインで開催する。基調講演には、情報経営イノベーション専門職大学 学長の中村伊知哉氏が登壇する。参加費は無料。参加申込はWebサイトにて受け付けている。

藤田医科大、子ども向け「コロナウイルス」説明スライド無料公開
藤田医科大学は2021年1月27日、医学部微生物学講座・感染症科のWebサイトおよびFacebookにおいて、子ども向け説明スライド「コロナウイルスってなんだろう?2021年度版」を公開した。流行から1年前経って分かってきたことを加えた最新版で、誰でも無料で利用可能。

【クレーム対応Q&A】クラス全員の前で叱られた
クラス担任として豊富な経験がある鈴木邦明氏に、学校へ寄せられるさまざまなクレームに対応する際のポイントを聞いた。第21回は「クラス全員の前で叱られた。会社だったらパワハラではないか」。

オンライン授業導入編、デジタル・ナレッジが動画公開
デジタル・ナレッジは、学習塾事業者や学校教員を対象にeラーニングコンテンツ「動画で学ぶ!オンライン授業の知っておくべき基礎知識」を公開した。オンライン授業導入編として、オンライン授業を実施するうえで大切なポイントや話し方などを解説している。

外務省、教育機関向け「海外安全対策セミナー」2/25・3/1
外務省は2021年2月25日および3月1日、教育機関関係者を対象とした「海外安全対策セミナー」をオンラインで開催する。両日同内容で、定員は各日200名。参加無料。Webサイトにて申込みを受け付けている。

専門職大学、高校教員4割が依然として「名称しか知らない」
2019年4月の開学以来まもなく2年が経過しようとしている「専門職大学」について、高校教員の41.2%が「名称だけは知っている」という状態にとどまり、認知度が大きく向上していないことがさんぽうの調査結果より明らかになった。

都教委、多摩地域におけるTGG整備に向け基本方針公表
東京都教育委員会は2021年2月4日、多摩地域における「体験型英語学習施設の整備方針」について公表した。2018年に東京青海に開設した「東京都英語村 TOKYO GLOBAL GATEWAY(TGG)」と同様の体験型英語学習施設を、2022年度中に多摩地域に開業するべく方針を示している。

学校の働き方改革、教諭の時間外労働が増加…東京都
東京都教育委員会は2021年2月4日、2020年度(令和2年度)の学校における働き方改革について取組状況などを取りまとめ、公表した。臨時休業や感染症対策などがあった2020年度は、都立高校や都内公立小・中学校の教諭等の時間外労働が増加傾向にあった。

環境省ら、子どもの健康と環境に関する調査のシンポジウム2/21
環境省と国立環境研究所は、2011年1月より実施している「子どもの健康と環境に関する全国調査(エコチル調査)」で得られた成果やその活用方法をわかりやすく伝えるための「第10回エコチル調査シンポジウム」を2021年2月21日にオンラインで開催する。

LINEを使った入学促進ツール「L Tracker」リリース
高校生の進学をサポートするライフマップは、大学・専門学校に向けてLINEを使った進学相談ツール「L Tracker」をリリースする。コロナ禍で進学に悩む高校生とLINEを使って効率よくアプローチできる。

専門職大学への進路指導の実態に関するシンポジウム3/18
コンテンツ教育学会は2021年3月18日、専門職大学シンポジウム vol.9「全国高校教員400名アンケート分析による専門職大学への進路指導の実態 ―2021年度版―」を開催する。参加費は無料。参加申込はWebサイトにて先着順で受け付けている。

公立学校教員採用試験、小学校は過去最低2.7倍…文科省
2020年度(令和2年度)公立学校教員採用選考試験で、小学校教員の競争率(採用倍率)が過去最低の2.7倍であったことが2021年2月2日、文部科学省の調査結果より明らかになった。全体の競争率は3.9倍、中学校は5.0倍、高校は6.1倍と、いずれも前年度から減少している。

デジタルアーツ、教職員向けWebセキュリティセミナー2月
デジタルアーツは、2021年2月4日と18日にWebセミナー「GIGAスクール構想時代のWebセキュリティ」、2月26日にオンライン情報リテラシー授業「校務におけるセキュリティ対策」を開催する。いずれも参加無料。

東京都教委、公立学校教員採用案内…大学や説明会で配布
東京都教育委員会は、東京都公立学校の教員を目指す人に向けた「2021年度(令和3年度)東京都公立学校教員採用案内(東京の先生になろう)」を作成した。大学の教職センターなどのほか、教員採用候補者説明会で配布する。

海外帰国・再入国後の登校など、文科省が留意点を通知
文部科学省は2021年1月26日、海外から帰国・再入国する幼児・児童・生徒・学生への対応について、全国の教育委員会や学校設置者に通知を発出した。入国後14日間の自宅待機を経て健康状態に問題がないことを確認したうえで登校させるなど、留意点を示している。