教員（先生）(574ページ中445ページ目) | 教育業界ニュース「ReseEd（リシード）」

　iTeachers TVは2022年2月2日、みんなのコードの千石一朗さんと釜野由里佳さんによる教育ICT実践プレゼンテーション「みんなのコードのプログラミング教育に対する取組み」を公開した。中学校向けに提供している教材や宮城教育大学との実証研究の取組み等を紹介する。

　日本英語検定協会は2022年2月1日～4月30日の期間、英検研究助成に応募する企画を募る。一次選考（5月下旬）、二次選考（6月下旬）、最終選考（7月中旬）を経て、2023年8月に助成金贈呈と研究報告書提出を行う。最終報告書集の完成は、2024年2月下旬。

　すららネットは2022年2月2日、経済産業省の2021年度「未来の教室」実証事業（学習ログ利活用の実現・未来の教室ビジョンの実現）に採択されたことを公表した。

　小学館「学級担任のための外国人児童指導ハンドブック」は、長年、外国人児童指導に携わってきた多文化共生教育のスペシャリストが、一般校の学級担任向けに、外国人児童の支援法や、指導の方法、外国人保護者への対応法等をわかりやすく解説した本。

　日本教育情報化振興会教育ICT課題対策部会は、2022年1月29日に開催されたオンラインセミナー「GIGAスクール時代におけるデジタル・シティズンシップの共通理解を目指して～ICTの善き使い手を育てる伴走者として～」のアーカイブ配信を実施する。

　教育図書⼆⼗⼀は、個⼈、法⼈問わず、誰でも先⽣になることができ、学習者に必要なスキルを学べる機会を提供する教育プラットフォーム「UrSTUDX（ユアスタディクス）」の事前登録受付を、2022年2月1日より開始した。

　デコボコベースは2022年2月17日、柿の実学園×Sukasuka-ippo×デコボコベースの3者による特別対談「共生社会の実現に向けて、すべての人に知ってほしいインクルーシブ教育」を開催する。

　図書印刷と桐原書店は、学校現場でオンライン英語学習ツールを導入するための学内提案において、校内の合意を円滑にするためのコツを実務視点で共有するセミナーを2022年2月17日にオンライン開催する。参加無料。事前申込制。

　小学校現場でのICT活用を研究する「ICT×学級経営研究会」は、2022年2月23日にオンラインセミナーを開催する。参加無料。事前申込制。

　学習塾向けオンライン自習室の運営代行「みんがく」を提供するみんがくは2022年1月31日、生徒の家庭学習量の増加・満足度向上による退塾防止を目的とした「家庭学習クラウド」の今春リリースを発表。新機能を含めた「みんがく」の紹介セミナーを2月に無料開催する。

　大学入試センター理事長裁量経費による研究プロジェクト「入学定員管理の厳格化の影響に関する多角的検討」は2022年2月19日、高校教員対象の公開研究会「首都圏の私立大学入学者選抜と進路指導の”これまで”と”これから”」をオンライン開催する。定員500人、参加無料。

　グーグルは2022年2月19日、新年度に向けた新しい環境整備と安全な運用を紹介する「Google Workspace for Education学校管理者向けセミナー」を開催する。参加無料。事前登録制。

　新型コロナウイルス感染症の感染急拡大を受け、文部科学省は2022年1月31日、濃厚接触者の待機期間の変更等について、全国の教育委員会や大学等に通知した。オミクロン株患者の濃厚接触者の待機期間は7日間に短縮する。

　小学館「学級担任のための外国人児童指導ハンドブック」は、長年、外国人児童指導に携わってきた多文化共生教育のスペシャリストが、一般校の学級担任向けに、外国人児童の支援法や、指導の方法、外国人保護者への対応法等をわかりやすく解説した本。

　教育同人社は、東京学芸大学高橋研究室・大村研究室と共に、教員、教育委員会の先生を対象に、GIGAスクール時代のコンピテンシーを育成するための基礎・基本習得の重要性を学ぶセミナーを2022年2月20日、オンラインにて開催する。参加無料。

　日本学生支援機構（JASSO）は2022年1月31日、2022年度海外留学支援制度プログラムの選考結果を発表した。「双方向協定型（協定派遣・協定受入）」は65件、「短期研修・研究型（協定派遣）」は976件、「短期研修・研究型（協定受入）」は174件が採択された。