AIを味方につける、教員向けGoogle Gemini活用セミナー8/23
ミカサ商事は、2025年8月23日に教職員向けICT活用セミナー「Google Gemini を『使う』から『育てる＆任せる』へ ～自動化された個別学習を組み込むポイントとは～」をオンラインで開催する。スクールエージェント代表取締役の田中善将氏が講師を務め、無料で参加できる。
教師のキャリアアップへ…海外勤務経験者が語る日本人学校のリアル
NIJINが運営する『先生コーチ』は、オンラインイベント「海外で教えるという選択肢──日本人学校で拓く、教師のキャリアと可能性」を2025年8月25日に開催する。登壇者は東京都公立小学校教員であり、元クアラルンプール日本人学校教員の門野幸一氏。彼の経験を通じて、日本人学校での勤務が教師のキャリアにどのような影響を与えるかを探る。
私立中高の教職員募集情報、教員採用競争率Top10…教育業界ニュースまとめ読み
先週（2025年8月12日～8月15日）公開された記事から、教育業界の動向を振り返る。全国学力テストの調査結果を授業に生かすアイディア例、教員採用競争率Top10、全国47都道府県の私立中学・高校の教職員募集情報などのニュースがあった。また、8月18日以降に開催されるイベントを3件紹介する。
【相談対応Q＆A】紙の宿題に戻してほしい
学校に寄せられる相談「紙の宿題に戻してほしい」について、クラス担任として豊富な経験がある鈴木邦明氏に、対応する際のポイントを聞いた。
ICT活用、先生の数だけドラマがある…Google for Educationイベント11/29
Google for Educationは2025年11月29日、「Teacher’s Digital Journey～ICT活用、先生の数だけドラマがある『教育現場のリアリティ・ショー』～」を開催する。対象は自治体教育委員会および学校に所属している教員。参加費無料、事前登録制。定員100名、先着順。活用事例発表者も募集中。
中学生の英語力向上、英検2級受験者が増加…10年前の約3倍
日本英語検定協会は、2025年8月8日に統合報告書2025の第6弾として「データで見る英検 ～小・中・高校生の英語力向上の状況～ 中学生」を公開した。過去10年間で中学生の英検受験級が高校レベルへとシフトしていることが明らかになった。
自宅から視聴できる授業づくりのヒント、夏の教育セミナー8/21まで配信
東進ハイスクール・東進衛星予備校を運営するナガセは、日本教育新聞社と共催で「第12回 夏の教育セミナー」を開催している。2025年8月21日まで、オンラインで全国の高校教員に向けて配信される。自宅や学校から、2学期の授業改善のヒントを得られる。
授業理解を深める新機能「授業理解課題」Classiが提供
SchoolTech事業を展開するClassiは、2025年6月より授業学習への貢献を目指す新授業連動サポートの第2弾として、授業内容の定着を支援する新機能「授業理解課題」をリリースした。
CA Tech Kids、情報Ⅱオンライン研修を提供…無料体験も
子供向けプログラミング教育事業を展開するCA Tech Kidsは、ドルトン東京学園と共同で、個人で受講可能な「情報Ⅱ」領域に関する研修プログラム「個人受講型 情報Ⅱデータサイエンス オンライン研修」を開発した。2025年8月末までの期間限定で、同研修プログラムの一部を無償で利用できる。
【全国学力テスト】調査結果を授業に生かす、国立教育政策研究所が授業アイディア例を公開
国立教育政策研究所は2025年7月31日、全国学力・学習状況調査（以下、全国学力テスト）の結果を踏まえた「授業アイディア例」の2025年度（令和7年度）版を公開した。
いつも忙しい先生方にお勧め、時間を生み出すための「仕事術」書籍5選
多忙な先生たちの助けとなるような「仕事術」に焦点を当てた5冊の書籍を紹介。
主要7か国の論文数、日本は前年と変わらず5位…科学技術指標2025
科学技術・学術政策研究所（NISTEP）は2025年8月8日、科学技術指標2025を公表した。前年（2024年）に引き続き、主要7か国中、産学官を合わせた研究開発費・研究者数は第3位、論文数は第5位という結果だった。
シンポジウム「外国につながる子どもの教育の現状と課題」9/28北海道
日本教育学会北海道地区は2025年9月28日、公開シンポジウム「外国につながる子どもの教育の現状と課題―全国動向と北海道・イタリアの事例から―」を北海道大学にて開催する。参加費無料、Webサイトより申し込む。当日、飛び込み参加も可。
教員による性暴力等防止法に基づくデータベースの活用状況、文科省が全国調査へ
国は教職員による性暴力等の加害歴を管理する「特定免許状失効者等に関するデータベース」を整備し、教育職員を任命・雇用する際にこのデータベースを活用することを自治体に義務付けている。文部科学省は、全国の教育現場への周知と、活用状況の調査を行っている。
教員採用競争率Top10、採用数は増加傾向にあるものの不足解消せず
公立学校の教員採用者数は過去最低だった2000年度の1万1,021名から増加を続け、2024年度には3万6,421名となっている。こうした状況においても、依然として教師不足は解消されていない。
長崎県の教員採用、最終合格者は536人…倍率1.8倍
長崎県教育委員会は2025年8月8日、2026年度（令和8年度）長崎県公立学校教員採用選考試験における第2次選考結果を発表した。2次選考の受験者975人のうち、合格者は前年度比44人増の536人。最終倍率（受験者数／合格者数）は、前年度と同じ1.8倍であった。
