日本企業の挑戦などを紹介、JETROシリーズ「今こそEdTech」
日本貿易振興機構（JETRO）は、国際ビジネス情報番組「世界は今 ―JETRO Global Eye」においてEdTech（エドテック）をテーマにしたシリーズ「今こそEdTech」をWebサイトで公開している。
DeNA、プログラミング学習アプリを学童・塾へ提供
ディー・エヌ・エーは、小学校向けプログラミング学習アプリ「プログラミングゼミ」の学童保育や塾向けカリキュラムを開発した。2020年6月より学童保育・プリスクール「明光キッズe」へ提供開始する。
中高生と塾との出会いをサポート、CLEAR「MEETS」の取組み
学習ノート共有アプリ「Clear」運営会社・CLEARの代表である新井豪一郎氏に、塾でのオンライン学習の広まり方をテーマにご寄稿いただいた。
スタディパーク、遠隔教育の課題を解決する学習サービス開発
「学研CAIスクール」などの個別指導スタイルの塾を4スクール展開中のスタディパークは2020年5月26日、従来の遠隔教育の課題を解決し、対面学習の弱点も補う新しいオンライン学習サービスについて、休校期間中の約2か月提供して明らかになった学習効果を発表した。
授業映像をノートに、学習塾向けサービス「TAGURU」
RUN.EDGEは2020年5月20日、学習塾向けオンライン教育映像プラットフォームサービス「TAGURU」をリリースしたことを発表。生徒は授業映像の理解できなかったところだけをもう一度見返すことができ、先生は生徒のわからないところを重点的にフォローすることが可能になる。
小中学生向けデータサイエンス学習講座、教育機関向けに提供
Rejouiは2020年5月12日、小学生・中学生向けのデータサイエンス学習講座をオンライン授業用にカスタマイズし、学習塾や学校などの教育機関に向けた学習講座として提供を開始した。対象年齢、要望により講座内容やレベルがカスタマイズできる。
オンライン授業をサポート、書画カメラ＋Zoomパッケージ発売
エルモ社は2020年5月11日、学校・教育機関に向けた、学びを止めないオンライン授業づくりを進めるパッケージツール「書画カメラ（実物投影機）＋Zoomパッケージ」の申込受付を開始した。
小学校・学習塾向け、プログラミングeラーニング教材発売
プログラミングおよびロボットプログラミングによる教育を行うキッズ・プログラミングは2020年5月5日、小学校や学習塾向けサービス「小学校プログラミング教育 学習指導要領が学べるeラーニング」を発売した。価格は1か月5,000円（税込）。
Withコロナ時代の教育、塾の遠隔授業を支援する「atama+ Web版」
新型コロナウイルス感染拡大が、子どもたちの学びの機会に大きな影響を与えている。AIによる学びの革新をリードする「atama plus」は、2020年4月28日、報道関係者向けに「＃学びを止めない、塾・予備校で広がるAIを活用したオンライン授業体験会」を開催した。
AI×アダプティブラーニング教材「すらら」英語4技能対応へ
すららネットは2020年4月27日、英語スピーキング評価AI技術「CHIVOX（チボックス）」を提供するアイードと業務提携を結んだ。これにより、AI×アダプティブラーニング教材「すらら」の英語4技能対応を実現する。
あい・キャン英語、録音・再生機能付きタッチペン5/11発売
学書は2020年5月11日、無学年進級式テキスト「あい・キャン英語 with タッチペン」から、従来の発音機能はそのままに録音・再生機能が追加搭載された「緑のタッチペン」を発売予定。
学校再開後の応援サポーターを募集、文科省が人材バンク開設
文部科学省2020年4月24日、新型コロナウイルス感染症対策のために休校となっている学校において、再開後に学校をサポートする人材が必要になる機会が多くなることから、「学校・子供応援サポーター人材バンク」を開設した。
授業特化型の電子黒板「MAXHUB Lシリーズ」発売
ナイスモバイルは2020年4月22日、学校や塾などの教育現場で使える「MAXHUB Lシリーズ（教育モデル）」の販売を開始した。ペンや消しゴムツールのほか、スマートイラスト機能、定規機能、テーブルなど、徹底的に学校の授業を考えた便利な機能を搭載している。
全国学習塾協会、経済対策など求め要望書を提出
全国学習塾協会は2020年4月20日、「新型コロナウイルス感染症対策に関する要望書」を政府に提出した。外出自粛や休業要請などを受けて厳しい状況下にある学習塾に対して、財政支援や金融支援、オンライン授業に関する支援などを求めている。
AI型教材「Qubena中高英語by河合塾」学校・塾へ提供
河合塾とCOMPASSは、教育機関向けのAI型教材「Qubena中高英語 by河合塾」を共同開発し、2020年4月下旬より学校や自治体・学習塾へ提供開始する。それに伴い、全国の中学校・高校を対象に5か月無料で利用できるキャンペーンを行う。
IT導入補助金、ハードウェアのレンタル費用も対象に
全国学習塾協会は2020年4月13日、経済産業省の中小企業生産性革命推進事業の特別枠創設に関して、IT導入補助金でハードウェアのレンタル費用も対象となったことから、学習塾事業者に補助金を積極的に活用するよう呼び掛けた。
