教育業界ニュース
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三田理化メディカルは2022年3月16日、解剖学の学習教材として繰り返し描いて消して体得できる学生用教材、パーソナル骨モデル標本「描（カ）ケルトン」の販売を開始した。
JMCは2022年3月15日、子供たちがパソコンの扱い方を楽しく学べる動画について、GIGAスクール構想により学習用端末を導入した自治体への配布を開始したことを発表した。
文部科学省は国立天文台と連携し、「GIGAスクール特別講座～宇宙をのぞいて、世界を知ろう～」を2022年5月24日、YouTubeライブで無料配信する。申込不要。
インプレスは2022年3月16日、Windows11やOffice2021等の最新OSやアプリに対応したショートカットキーの解説書「できるポケット時短の王道 ショートカットキー全事典 改訂3版」を発売した。定価は1,078円（税込）。
近年、教員の長時間労働が問題視されている。学校の働き方を改革するにはどうしたら良いのか。教職員の働き方改革においても先進的な取組みをしている立命館小学校の正頭英和先生に、ICT活用による校務効率化のコツを聞いた。
ITエンジニア向け転職・就職・学習プラットフォームpaiza（パイザ）は2022年3月15日、無料で提供中の「paizaラーニング 学校フリーパス」に、高校必修科目「情報I」・大学入学共通テスト「情報」に対応したコンテンツの提供を開始した。
超教育協会は2022年3月付けで、クラウド配信型のデジタル教科書普及における取扱い等に関して、10項目に取りまとめデジタル庁に意見を提出した。
カシオ計算機は、同社が開発するパソコン・タブレットでの学習に最適なオンライン学習プラットフォーム「ClassPad.net」において、大学の外国語授業に対応する学習コンテンツの提供を2022年4月より開始する。
金融オンラインスクール「グローバルファイナンシャルスクール」は2022年3月14日、全国の高校教師へのアンケート結果を公表。高校家庭科で「資産形成」が必修として盛り込まれることから実施したもので、高校生の「資産形成」必修化に8割が肯定的であることがわかった。
旺文社は2022年3月14日、「書ける・話せる 新しい 中学英語辞典」を刊行した。知りたい英語を日本語から調べられる和英表現辞典で、スマートフォンやタブレットにも対応できるデジタルブック付き。定価は2,200円（税込）。
枚方市立第四中学校は、2019年度から1人1台端末を配備。ベネッセコーポレーションが提供する「ミライシード」を導入し、実践研究に取り組んでいる。ICTと従来の指導それぞれの良さを生かして、生徒の資質・能力を高める授業づくりを進めている同校の取組みを聞いた。
先週（2022年3月7日～3月11日）公開された記事や報道発表から、教育業界の動向を振り返る。コロナ休校や学年・学級閉鎖が減少傾向、「学校DX推進本部」初会合、小中一貫教育の事例集等、文部科学省関連のニュースが多数あった。
開発教育協会（DEAR）は2022年3月9日、ワークショップ教材「18歳・成人年齢の引き下げ」を発行した。対象は中学生以上。実践者用の手引きとワークシートがセットになっており、Webサイトから事前申込のうえ、無料でダウンロードして利用できる。
資格取得に向けた教育サービスを展開するTACは、2022年の大阪府・大阪市・堺市・豊能地区の教員採用試験の受験者を対象とした対策講座「大阪エリア対策 思考力・判断力問題ゼミ」を、2022年3月7日に開講した。全6回のWeb通信講座で、申込受付後随時教材を発送する。
スプリックスが運営する基礎学力研究所は、1人1台端末の活用に対する教員の意識調査を実施。約3人に2人が「CBT（Computer Based Testing）を実施したい」と回答したことがわかった。
LoiLoは、2022年2月9日に授業支援クラウド「ロイロノート・スクール」の1日の利用者数が200万人を突破したことを発表。GIGAスクール開始前の2019年12月と比べると、1日の利用者数は約20倍に増加している。
